著者

有賀 雅奈 梅本 勝博

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.3-12, 2013-12

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This article is intended to analyze how and on what a scientist “reflected” (defined in Adult Learning) in a science communication process. The method is a case study. The author participated in a project of a science cafe by a students’ group in JAIST, observed their planning, preparing, practice and evaluation processes, and analyzed when and on what the presenter reflected. As a result, the presenter reflected about the relationship among his study and the local area, his premises about the audience, problems of his presentation, research contents and organizational problems of the project. He reflected more in preliminary stages than after the practice, and most of his reflections were, sometimes unintentionally, for the success of his presentation and project. It is thought that a motivation to success science communication promotes reflections of a presenter. The results indicate that immense preparation for communication or continual communication is necessary for a scientist’s reflection.

著者

梅本 勝博

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.7, pp.276-280, 2012-07-01

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21世紀知識社会の経営パラダイムとしてのナレッジマネジメントは,二人の日本人研究者が英語で書いて1995年に出版したThe Knowledge-Creating Companyというベストセラーをきっかけに始まったとされ,それ以降,ビジネス企業のみならず,行政や教育,医療などの非営利公共セクターにも拡がってきた。その普及の大きな推進力となったのが,グループウェアやイントラネット,データベース技術,テレビ会議システム,インターネット,ウェブ技術などの情報通信技術である。本論文では,特集テーマの総論として,ナレッジマネジメントの最近の理解と動向,ウェブの役割について論じる。

著者

梅本 勝博 遠藤 温

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.97, no.10, pp.707-710, 2002-10-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

5

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企業活動において, 俊敏な意思決定と迅速な行動は, 企業の発展や生き残りにかかわる重要な要件であり, 種々の情報や知識を踏まえて的確に行う必要がある。そのためには普段から知識の収集・分析・意思決定などを柔軟かつ機動的に行えるように組織力を引き上げておく必要があり, そのような知的機動力の視点から見たナレッジ・マネジメントの概念が明瞭に解説されている。

著者

野中 郁次郎 梅本 勝博

出版者

東洋経済新報社

雑誌

一橋ビジネスレビュー (ISSN:13459953)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.102-117, 2017

著者

小島 廣光 寺本 義也 平本 健太 金井 一頼 工藤 剛治 梅本 勝博

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1999

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『地域におけるNPOの知識ネットワーキング-経営学的実証研究』は,平成11年度に開始され,平成13年度に終了した。研究は,当初の実施計画にほぼそって遂行され,次のような4章からなる非常に有意義な内容の報告書を作成することができた。第1章NPOを取り巻く現状と課題我が国のNPOが直面している4つの危機((1)資金不足の危機,(2)市場競争の危機,(3)有効性の危機,(4)正当性の危機)と2つの明るい兆候が説明されるとともに,自己革新による危機の克服方法について考察された。第2章知識ネットワーキングに関する先行研究の検討組織学習,社会的学習,知識創造等の知識ネットワーキングに関する広範な先行研究が検討された。検討に際しては,未来志向のダイナミックな視点が採用された。第3章NPOの知識ネットワーキングの分析枠組NPOの知識ネットキングを分析するための枠組が提示された。この分析枠組は,(1)SECIモデル,(2)場,(3)知識資産,(4)ナレッジ・リーダーの4つの概念から成り立っており,NPO・政策形成過程・営利企業を含む広範な組織現象が分析可能な非常に有効な枠組である。第4章NPOの知識ネットワーキングに関する事例研究-NPO法立法過程の分析事例研究は,我が国のNPO法の立法過程を詳細に分析することにより,(1)本法律の特徴である市民に広く開かれた立法過程のあり方の提示,および(2)本法律の見直すべき問題点と有効な活用方法の解明を目指したものである。事例研究に際しては,全立法過程が6期に区分され,(1)政府,(2)議員・国会,(3)市民団体の3つの参加者の孑于動が詳述されるとともに,上述の枠組にもとづき詳細な分析が試みられ,次のような多くの興味ある事実が発見された。(1)NPO法立法過程は,知識ネットワーキングのプロセスであった。(2)NPO法立法過程の参加者は,見える参加者と隠れた参加者の各クラスターから成り立っている。(3)NPO法立法過程において,政策アクティビストである加藤紘一,坂本導聡,松原明が果たした役割は極めて大きい。(4)6つの政策の窓が開き,問題・政策・政治の3つの流れが合流することにより,NPO法は成立した。

著者

井田 淳 梅本 勝博

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.37-45, 2003 (Released:2004-01-10)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本稿の目的は,NPOにおける知識の重要性を指摘し,野中の組織的知識創造理論を基にNPOのナレッジ・マネジメントの枠組みを構築することである.NPOの知識創造とは,多数の個人の思いをはっきり言語化してミッションに表現し,それを正当化基準として,新たな知識を創造・実行する中で,社会にその有効性を認知させ,そのミッションを実現していくプロセスである.本研究から,生活者,専門家,利害関係者の持つ知識の活用,開放的な場の設計,ミッションの明確化,知識の蓄積および不足している知識の組織外からの獲得,リーダーに必要なソーシャル・キャピタル,交渉能力,説得能力などが示唆された.また,8項目からなるNPOのナレッジ・マネジメントの実践的方法論も提示した.