著者

石田崇 小林学 梅澤克之 平澤茂一

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.471-472, 2013-03-06

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本稿では情報数理教育を対象として,インタラクティブなコンテンツに対する電子教材の試作を検討する.具体的にはRSA暗号に対するインタラクティブな教育コンテンツを作成し,評価を行う.このとき,マルチプラットフォーム化を念頭におき,コンテンツはHTML,CSS,JavaScriptのみを使用して構築する.数式の表示はMathJaxにより行う.さらにPhoneGapを用いてマルチプラットフォームに対応可能なアプリ化を検討する.

著者

齋藤 友彦 梅澤 克之 ?? 崇 中澤 真 平澤 茂?

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.47-50, 2018 (Released:2018-08-31)

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著者らは新潟県立松代高校を中心に,近隣の高校生を対象とした「まつだいサイエンス講座」を開催した.講座内でプログラミングやタイピングソフト実施時における閲覧・編集履歴及び脳波履歴を収集し,その解析を行った.これまでの結果,プログラミングやタイピングソフト実施時においてβ波/α波の値が学習の困難度を測る指標として有効であることが確認した.本稿では,まず,講座冒頭に行ったプログラミングに関する事前アンケート及び事前テスト(中学3年生~高校1年生レベルの英語,数学,国語)の結果をまとめる.続いて,事前アンケート・テストと脳波の関係を解析し,特にβ波/α波との関係について考察を行う.

著者

梅澤 克之 石田 崇 中澤 真 平澤 茂一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 PACIS2018主催記念特別全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.35-38, 2018 (Released:2018-08-31)

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近年,授業と宿題の役割を「反転」させ,授業時間に先立って知識習得(自習)を済ませ,教室では知識確認や問題解決学習を行う授業形態をとる反転授業が注目され始めた.我々は,学生が自宅で自習を行うときに学習ログを取得し,学習時間と理解度の関係から学生を複数のグループに分類した上で教場での授業を行うグループ分け反転授業を提案し,提案方式と反転授業ではない従来の講義形式,および反転授業ではあるがグループ分けを行わない授業との比較評価を行ってきた.本論文では,いままで提案してきたグループ分け反転授業を16週間の実授業へ適用し、有効性を評価する.

著者

田中 俊昭 関野 公彦 菊地 仁 梅澤 克之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.74, pp.201-208, 2003-07-17

参考文献数

4

被引用文献数

4

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携帯端末を用いた決済サービス(モバイルコマース)の普及促進を目的として,利便性・安全性の高いサービスの実現が必要となる.この要求を満たすセキュリティ基盤技術として 公開鍵基盤(PKI:Public Key Infrastructure)が一つの有力な候補と考えられており,その利用が期待される.しかしながら,PKIに基づくモバイルコマースを実現するためには,モバイル特有の利用環境や具体的なサービスを想定し,その課題の明確化・検討を通じて,PKI技術の利用可能性を検証する必要がある.従って,本稿では,mITFモバイルコマース部会・認証WGで検討を行っているPKI技術に基づくモバイルコマースを実現する際の課題および、それらの課題に対する検討状況について報告する.Aiming at the penetration mobile commerce into mass market, its service are to be secure and usable. public key infrastructure (PKI) is considered as one of the promising technology for the provision of such secure mobile is further necessary to verify its applicability from the viewpoint of mobile environments and real payment models. Accordingly, this paper clarifies and discusses the issues when applying PKI to mobile commerce, those are mainly from the result of the study on Authentication WG, MC Committee of mITF.

著者

梅澤 克之 川野 隆 森田 伸義 礒川 弘実 萱島 信

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.17, pp.1-6, 2012-05-03

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国内の携帯電話契約数は 1 億 1200 万件を超え,重要なインフラとなった.また,ポイントや電子マネー,会員 ID 情報などの秘匿性の高い情報 (以降, ID 情報と呼ぶ)を扱うサービス提供機関も増えてきた.このようなサービス提供機関が携帯電話端末の耐タンパデバイスへの ID 情報の読み書きを行おうとする場合,現状ではサービス提供機関ごとに携帯アプリを開発・運用する必要がある.また,利用者は各サービス提供機関が提供する携帯アプリを個別にダウンロード・インストールする必要がある.さらに今後は携帯電話端末の OS のオープン化が進むことが想定されるため,携帯アプリのセキュリティを確保する仕組みも必要となる.本研究では,上記のような現状の課題を解決するためのモバイルアクセス基盤システムを提案する.具体的には,サービス提供機関が耐タンパデバイスにアクセスする際に共通的に利用できるモバイルアクセスサーバおよび携帯電話端末上の共通アプリからなるモバイルアクセス基盤システムを提案する.The number of the domestic cellphone contracts was beyond 112 million. The cellphone became the important infrastructure. In addition, the service provider who treated secure information such as a point and electronic money, the subscriber ID information (we call it ID information) increased. Such a service provider reads and writes ID information to the tampa-resistant device of the cellphone. When service provider reads and writes the ID information to tampa-resistant device, it is necessary to develop application for cell-phones every service provider under the present conditions. In addition, it is necessary for the user to download and install application for the cell-phones which each service provider offers individually. The security mechanism of the application of the cellphone is necessary. In this study, We propose a mobile access infrastructure system to solve such a problem.

著者

梅澤 克之 笈川 光浩 洲崎 誠一 手塚 悟 平澤 茂一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.625-634, 2007-02-15

参考文献数

18

被引用文献数

5

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近年,インターネット環境においては,電子入札,電子納税,商業登記申請等の公共サービスや,社外から社内へのリモートアクセス等,不正行為を防止するためにPKI 技術に基づく認証機能を有するサービスが増加しており,そこで使われる証明書の厳密な検証を行うようになってきている.一方,モバイル環境においては,携帯通信事業者網内に閉じたサービスにとどまらず,インターネットを利用して一般のサービス提供者からサービスを享受する機会が急増している.このような状況から,インターネットの脅威がそのままモバイル環境においても成り立つ状況になってきており,モバイル環境においても証明書の利用によるPKI 技術を用いた認証方式の確立は必須であると考えられる.すでにモバイル環境でも証明書の利用が始まっているが,携帯電話端末側でサーバ証明書が失効されていないかを確認する有効性確認は行われていない.モバイル環境においても不正が許されないクリティカルなサービスが今後ますます増加することが予想でき,そのようなサービスでは有効性確認を含む厳密な証明書の検証を行うことが必要である.本論文では,有効性確認を第三者に依頼するCVS 方式に基づいて開発した携帯電話端末の処理時間や通信速度等のモバイル環境特有の制約を考慮したモバイル向け証明書検証システムを提案し,性能,安全性,利便性の観点で評価を行う.In the Internet environment in recent years, services having an authentication function based on PKI technology have been increasing in order to prevent unauthorized activities. Some examples are remote accessing, electronic bidding, electronic payment of taxes and so on. In such services, strict verification of the certificate has become more and more important. On the other hand, in a mobile environment, mobile service using not only service in the mobile carrier net but also the Internet has increased. It is thought that PKI technology is important in a mobile environment in such a situation. Two or more mobile carriers already support PKI technology. But strict verification that confirms whether the certificate was revoked or not is not done. In a mobile environment, it is necessary to carry out the verification of the certificate strictly. In this paper, we propose a certificate validation system for mobility. The system is based on the CVS method. And it corresponds to the peculiar restrictions of mobility and the environments of the processing speed and the transmission rate, etc. of the cellular phone terminal. Furthermore, we evaluate the performance, safety and the convenience of the system.

著者

梅澤 克之 田代 卓 手塚 悟

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.113, pp.47-53, 2010-06-24

被引用文献数

2

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近年,携帯電話の利用率は増加し,1人複数台を所有する時代になった.一方で,大容量のブロードバンド通信網でサービスを受ける端末が数多く製品化されている.携帯電話でサービスを受ける場合には,携帯電話通信事業者が加入者認証を行う.それに対して,固定網の場合には,携帯電話通信事業者以外の事業者が通信サービスやその他のサービスを提供している.このような状況で,固定網に接続された固定端末でサービスを受ける場合にも携帯電話と連携し携帯電話通信事業者が提供する加入者認証を行う事ができれば,年齢によるきめ細かなサービスの制御や,携帯電話通信事業者による課金代行などが行えることが期待できる.また,固定端末を切り替えて利用するような場合にも,個人の携帯電話で認証を行うことで利便性が高まる.本論文では,固定網に接続した端末を経由して携帯電話の加入者認証を行う仕組みを提案する.さらにその仕組みを実装し性能評価することで,固定端末を簡便に切り替えられることを示す.