著者
岡村 正嗣 森 一樹 志水 泰夫 内田 真樹 吉本 和徳 相良 亜木子 里 輝幸 中村 健
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.32, no.5, pp.745-748, 2017 (Released:2017-10-23)
参考文献数
9

〔はじめに〕理学療法士が京都府DMAT(災害派遣医療チーム)に業務調整員の役割で参加した.DMATにおける理学療法士の支援活動の可能性について報告する.〔経過〕2015年に理学療法士が京都府DMAT養成研修会に参加し,隊員として登録された.同年,当院において大規模災害対応訓練を実施した.研修や訓練では,傷病者の情報を業務調整員がDMAT・災害対策本部・消防に伝達し,治療や医療搬送等が行われる場面を多く経験した.医学的知識を有した理学療法士が業務調整員を行うことにより,多職種間でのさらなる深い連携が可能であった.〔考察〕理学療法士は,重症患者の診療に関わる機会を有し,災害時に速やかに適切な対応を実施する能力があり,DMATに参画することが可能であると考えられた.
著者
森 一樹 大浦 由紀
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.G-104_1, 2019 (Released:2019-08-20)

【はじめに、目的】 超高齢化に伴い、地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう地域包括ケアシステムの構築に向けた動きが加速している。理学療法士の役割の一つに介護予防があげられ、心身機能・活動・参加それぞれの要素に働きかけQOLの向上を目指すことや、リハビリテーション専門職等を活かした自立支援に資する取り組みを推進することが提言されている。 生きがいのひとつに旅行がある。内閣府による高齢者の意識調査においても取り組みたい活動、優先的にお金を使いたいものとして上位にあげられている。しかし、介護保険対象者は旅行をあきらめた方が多い。その理由は、移動やトイレの不安、情報の不安、周りの方に迷惑をかける不安など様々である。 そこで「旅をもう一度、旅はいつまでも」をテーマに不安をできるだけ取り除いた旅行「Re:旅り」(りたびり)を企画した。旅行の不安軽減・成功体験により、旅行に対する自己効力感の向上、旅行回数の増加、日々のリハビリの目標づくりになることを期待し、アンケート調査を行った。Re:旅りの内容及びアンケート調査の結果を報告する。【方法】 対象は弊社の各サービス(通所、訪問、住宅等の医療・介護保険サービス)の利用者とその関係者の中で、弊社が設定した参加条件(バス乗降・排泄間隔・トイレ動作・体調管理等の能力)をクリアする者とした。 「Re:旅り」は、弊社提携の旅行会社(企画、募集、実施)による日帰りバスツアーとした。事前に移動情報(距離やバリア)、排泄情報(休憩間隔やトイレ環境)などを収集、具体的な参加条件を設定した。また、各サービスで参加を目標としたリハビリを実施した。当日はスタッフが旅行に同行し、希望者には自費サービスとして介助を行った。旅行後は参加者から参加されなかった方に伝達する機会を設け、口コミからの不安軽減を期待し、次回参加の促しを行った。 アンケート調査は参加者に対し、旅行後に配布した。年齢、性別、介護度、過去一年間の旅行回数、旅行に対する自己効力感を調査した。【結果】 参加者の内訳は平均年齢75歳(58歳~98歳)。介護度は事業対象(1名)支1(14名)支2(20名)介1(13名)介2(20名)介3(3名)介4(1名)介5(2名)、男女比(7:13)の方が参加された。過去一年間の旅行回数は0回50%、1回28%、2回以上22%であった。自己効力感は一般の日帰りツアーに比べ、Re:旅りへの参加に自信がある傾向にあった。1年間旅行に参加できていない方も参加いただけた。【結論】 Re:旅りでは、電動車いすに挑戦された方、バス乗降能力を獲得された方、認知症の方を含むグループでの参加、介護者様と共にバス旅行の自信を取り戻し一般ツアーに参加できた方等の報告があげられた。Re:旅りは、旅行を通じて自助、互助を構築するサービスとして有益であると考え、継続とともに効果についても発信していきたい。【倫理的配慮,説明と同意】「Re:旅り」参加者に対し、アンケート結果等の使用について、倫理的配慮と説明と同意を受けている。
著者
湯原 雅信 井森 一樹 岸本 光弘
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.第44回, no.ソフトウェア, pp.31-32, 1992-02-24

オペレーティング・システムのカーネルを開発する際,そのデバッグは頭の痛い問題である。実際,我々がMach-OSを移植した時にも,カーネル内部の動作を簡単に把握することができず,苦労した経験がある。そこで,カーネルのデバッグを一般のアプリケーションのデバッグと同じくらい簡単に行えるようにカーネルデバッガを開発した。
著者
森 一樹 木下 大輔 古宮 誠一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)
巻号頁・発行日
vol.J95-D, no.3, pp.437-446, 2012-03-01

筆者らは,ソフトウェア開発プロジェクトの開発計画(スケジュールと開発を担当する要員の割当の)案を自動的に立案するシステムを研究開発してきた.工程遅延が発生した場合に,これまでは,クラッシングやファーストトラッキングに基づく対策案(工程遅延を回復できるような開発計画案)を自動立案する仕組みを研究してきた.工程遅延の回復方法には,クラッシングやファーストトラッキング以外に休日出勤による方法が挙げられる.これまでのシステムでは,休日を要員割当処理上の制約としては捉えず,全ての休日を単に割当不可能な日とみなし,非明示的に(つまり,アプリケーション上,変更不可能な対象として)扱っていただけであったが,この論文では休日を『要員割り当て対象日に関する制約』として捉え,原則として要員割当ができない日として,明示的に(つまり,アプリケーション上,変更可能な対象として)扱う.しかし,ユーザが指定したいくつかの工程のみは,休日も要員割当可能な日として扱う.これにより,特定の工程のみは休日にも要員を割り当てるような対策案を自動立案するとともに,提案した仕組みの有効性を検証している.