著者

森田 道雄

出版者

福島大学

雑誌

福島大学教育実践研究紀要 (ISSN:02871769)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.35-42, 2001-12

著者

森田 道雄

出版者

福島大学教育学部

雑誌

福島大学教育学部論集 教育・心理部門 (ISSN:05328160)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.p15-25, 1991-11

著者

森田 道 曽山 明彦 高槻 光寿 黒木 保 安倍 邦子 林 徳真吉 兼松 隆之 江口 晋

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.483-487, 2013 (Released:2013-08-25)

参考文献数

8

被引用文献数

5 7

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59歳,女性.主訴はなし.検診目的の腹部超音波検査で肝腫瘤を指摘され当科紹介となった.腹部造影CTでは肝外側区域から肝外に突出する造影効果に乏しい腫瘤を認めた.肝腫瘍の他,肝胃間膜内発生の悪性リンパ腫や胃GIST,炎症性腫瘤との鑑別が困難であり,診断的意義も含め腹腔鏡下腫瘤摘出術を施行した.術中所見では腫瘤は肝胃間膜内に肝外側区域背側に接するように存在していた.腫瘤と接する肝外側区域を一部合併切除し腫瘤を摘出した.病理組織所見は変性壊死を中心とした好酸球性肉芽腫で,内部にアニサキス虫体を認め消化管外アニサキス症と診断した.アニサキス症の多くは消化管に発生し激烈な腹痛を特徴とするが,初回感染では本症例のように無症状で消化管壁を穿通し消化管外アニサキス症として発見される例の報告もある.発見契機としては,絞扼性イレウス,膵腫瘤などの報告があるが,肝腫瘤として発見された例は国内では5例と稀である.

著者

山口 倫 森田 道 山口 美樹 大塚 弘子 赤司 桃子 田中 眞紀 矢野 博久

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.143-147, 2017 (Released:2018-06-27)

参考文献数

16

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以前,乳癌検診は早期発見,早期治療を掲げていたため,病理医も早期癌あるいは将来癌になるであろう病変を見出すことに重きを置いていた。しかし昨今,過剰診断の問題が取り沙汰され,特に検診では予後改善が目的で,“命に関わらない”病変を如何に見出さないかという考えにシフトしているようだ。一方で,その対象が境界病変,低異型度(LG)―DCIS,LG 浸潤癌なのか,それら全部なのかは不確かである。 DCIS はluminal だけでなく,HER2陽性も存在するheterogenous なグループで,前者はLG,後者は高異型度の浸潤癌となる。従来の乳癌モダリティでは,triple negative DCIS はきわめて検出されづらく,残念ながら致死的癌の“芽”の早期発見は大部分ができていない。一方で,大半が予後良好と思われるLG-DCIS も一定の割合で浸潤し,低頻度ではあるが数年後死に至る例もある。 これらのことから私見であるが, ( i )今後の検診について, 1.多形線状石灰化≒コメド壊死≒HER2陽性癌の早期検出にフォーカスし,抗HER2療法の抑制に繋げる。 2.早期乳癌,境界病変の病理診断者間一致率は低いため,マンモグラフィ精査基準を上げ,LG-DCIS/LN/境界病変(luminal)の検出・採取率を減らす。結果的に取扱いに悩む機会が減る。 3.致死的TN の早期検出に関しては新しいモダリティを見出す。 (ii)病理診断(癌診断基準)について, LG 乳癌は低頻度だが死に至り,LN 転移など悪性のポテンシャルも有する。したがって,しばらくの間現状のクライテリアとし,“低リスク”病変の病態を明らかにする。 今後は,“命に関わらない”病変の臨床病理学的定義とその所見を明確にしていく必要がある。

著者

森田 道雄

出版者

福島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は、新しい設計思想にもとづいた学校建築、とりわけその教室などの学習環境が、児童生徒にどのような影響を及ぼしているか、また、教員がその学習環境をどう理解し、活用できているか、を実証的に明らかにすることを目的とした。対象校は、いわゆる「教科教室制」をとる、中学校とした。生徒調査については、3カ年に一校ずつ綿密な予備調査をおこない、ほぼ共通のアンケート票にもとづき悉皆調査で実施した。対象数はA校約500、B校約200、C校約200である。その結果、おおむね生徒は新しい学校建築に好意的であり、その内容についても設計思想をかなりの程度反映するものであったと言える。しかし、同時にこの影響結果は、校舎設計によるものだけでなく、学校経営や教員集団の工夫と努力が反映している点も、明らかになっている。「教科教室制」、には、デメリットも指摘されてきたが、適切な学校経営(および教育行政の支援)があれば、そのメリットが生かされ、生徒にも受容されるという「結論」が得られた。教員の理解・活用の実態調査に関しては、学校建築専門誌から抽出した学校リストから郵送によるアンケートを実施した。送付数は120、回収学校数は43であった。回答者は主に校長、教頭、教務主任であった。これは、A3判2頁、質問数9、すべて記述式で回答を求めた。対象校はオープンスペースをもつ学校がほとんどであったが、教員が、従来とは異なる校舎において、設計思想への理解、長所短所の認識、経営上の工夫などを聞いた。丁寧な記述が多く、現場のナマの声を聞くことができた。また、教員異動の実態や教育活動をおこなう上での違和感の有無にも言及した回答もあった。学校の実際の姿が多様であり、訪問調査を実施しなかったので、調査結果において、個別的な実態が把握されたこと以上の、結論的な特徴を洗い出すには至らなかったといえる。しかし、こうした設計思想に対して、回答のあった学校では積極的に受容し、かつ、学習環境を生かした経営に努力している姿が把握できた。これらの調査結果は、「生徒の行動・意識に及ぼす教室環境設計の影響の研究報告書」に掲載した。