著者

榎本 正人

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.12-17, 2015 (Released:2015-01-01)

参考文献数

20

著者

須田 一幸 榎本 正博 石川 博行

出版者

森山書店

雑誌

會計 (ISSN:03872963)

巻号頁・発行日

vol.166, no.3, pp.459-469, 2004-09

著者

榎本 正人

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.65-71, 2015 (Released:2015-02-01)

参考文献数

18

被引用文献数

2

著者

榎本 正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SSE, 交換システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.98, no.566, pp.43-48, 1999-01-28

参考文献数

8

被引用文献数

1

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帯域遅延積が大きい通信路はロングファットパイプと呼ばれている。このロングファットパイプではTCPの性能が低下するといわれている。一方、イントラネットワークあるいはインターネットのバックボーン回線は高速化しつつあり、全国に配置されたサーバー間での高速データ転送等はロングファットパイプの領域に達すると考えられる。本稿では、TCPの動作を解析モデルを使用して定量的にとらえることにより、ロングファットパイプでの性能低下の原因をあきらかにし、その対策案について考察する。

著者

榎本 正雄 榎本 真 中島 彬

出版者

JAPAN SOCIETY OF PHOTOGRAMMETRY AND REMOTE SENSING

雑誌

写真測量 (ISSN:05494451)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.21-26, 1972-04-25 (Released:2010-03-19)

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In the designated district to the Matsumoto Sabo Construction Work Office, Ministry of Construction, there are many mountain streams having been troubled by the rucky mudflow damages.To investigate the cause of the rocky mudflow, many experiments together with the actual prevention works for the rocky mudflow have been done by the members belonged to this office.This report introduces briefly the general view of the organization and methods on the rucky mudflow investigation in our office.

著者

高橋 悠 井上 隆 榎本 正 長浜 勉 一ノ瀬 雅之 坪井 悠馬 藤佃 渉

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

学術講演会論文集

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.1615-1618, 2011-08-31

著者

榎本 正人 椿野 晴繁

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.28, no.9, pp.732-741, 1989-09-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

62

被引用文献数

14 14 9

著者

伊東 暁人 土居 英二 冨田 健司 渡部 和雄 尹 大榮 田口 敏行 影山 喜一 榎本 正博 佐藤 誠二 大橋 慶士

出版者

静岡大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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今回の研究を通じて明らかになったことは下記の諸点である。1.円高不況期をはじめ過去に研究対象とされてきた時期と今次のいわゆる「構造改革」期では、地方企業をとりまく国内外の諸条件、とりわけ中国をはじめとする東南アジア諸国との関係において大きな相違が認められ、従来の戦略では適応できない部分が大きい。2.全体として地方企業では消極的ながらも構造改革を肯定的に受け止めている傾向がみられる。一方で、国や地方自治体が推進している様々な産業振興政策については、業種によって違いが見られるが、費用対効果の点などで概ね否定的な評価が見られる。財政政策的支援よりも規制緩和、減税など自立的な競争環境の整備を求める意見が強い。3.経営課題としては、(1)販売単価の下落、(2)販売量の減少、(3)納期の短縮、(4)適切な人材、労働力の不足などが挙げられる。4.基本的な戦略としては、コスト優位よりも品質や特徴あるサービスなどで差別化することを指向している。しかし、戦略とIT利用の関係を見ると、業務効率化のレベルにとどまる傾向が見られる。電子商取引への戦略的対応、IT戦略を支える地方ソフトウェア業の高度化も課題として指摘される。5.地方であっても地域の特徴を活かした研究開発型産業集積やベンチャー企業創出の可能性が見られる。その際、一定の産業集積やクラスター形成を前提とした産学(官)協同型の研究開発戦略が効果的である。6.変化に対応した戦略的提携の重要性が以前にも増して認識されてきている。とりわけ、企業の水平的連携戦略、研究開発戦略における連携などが重要である。7.イタリア、韓国などの国々でも構造改革と地方企業の関係は共通した課題が見られ諸外国の事例を研究することは競争力のある地方の産業集積の形成の点から有効である。8.今後、NPOなど非営利の組織体と地方経済・企業との関係分析も重要になってきている。

著者

川上 弘美 榎本 正樹

出版者

河出書房新社

雑誌

文芸 (ISSN:05251885)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.16-32, 2003