著者
藤田 正雄 波夛野 豪
出版者
日本有機農業学会
雑誌
有機農業研究 (ISSN:18845665)
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.53-63, 2017-12-25 (Released:2019-05-21)
参考文献数
16

有機農業への新規および転換参入者を対象とするアンケート調査を2013年9月から12月に実施した.新規および転換参入ともに,参入のきっかけは「安全・安心な農産物を作りたい」が最も多く,販路を自分で開拓し,農業粗収益,実施面積も,参入時に比べ増加していた.しかし,栽培技術の未熟さが,新規,転換参入ともに経営安定の課題であった.また,有機農業の実施面積率では,新規参入者は開始時より100%実施しているという回答が多く,転換参入者は部分実施が多かった.販売先では,参入時において新規が消費者への直接販売,転換は農協・生協が多かったが,現在ではともに流通業者の割合が増加していた.有機農業者を増やすには,栽培技術の確立と地域の条件に応じた普及体制の整備が求められる.
著者
石田 正昭 徳田 博美 波夛野 豪 石井 敦
出版者
三重大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

日本とドイツの農村地域社会は大いに異なっている。ドイツには市民がいるが、日本には住民がいる。行政への依存においても態度の違いがある。われわれはこうした違いを日常生活の中から解明しようと試みる。調査結果によれば、日本よりもドイツにおいて、市民活動における3つの原則(自己統治の原則、補完性の原則、共同経済の原則)がより徹底していることが観察される。
著者
小林 富雄 野見山 敏雄 波夛野 豪 種市 豊 相原 延英
出版者
愛知工業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究の目的は、食品ロスの発生やその処理過程における多様性を説明するモデルの提示である。但し、まだ食べられるのに廃棄されるということは、使用価値があるのに交換価値だけが失われている状態であることから、非市場での贈与交換についても包含するモデルでなければならない。研究の結果、フードバンク活動を含む食品ロス発生抑制を伴う食料需給調整システムは、国際的には大きな多様性が認められ、それらを説明するモデルを構築することができた。