著者

朱 祐珍 渥美 生弘 瀬尾 龍太郎 林 卓郎 水 大介 有吉 孝一 佐藤 愼一

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.7, pp.304-308, 2012-07-15 (Released:2012-09-17)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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アクリルアミドは様々な用途で使用されるが,長期の曝露によって末梢神経障害を主症状とする慢性中毒を起こすことが知られている。今回我々は,アクリルアミドによる急性中毒を来した症例を経験したので報告する。症例は23歳の男性。自室にて自殺目的にアクリルアミドを水に溶かした溶液を内服し,嘔吐を認めたため救急外来を受診した。来院時意識清明,血圧117/53mmHg,脈拍数101/分,SpO2 99%(室内空気下),呼吸数24/分,体温36.7℃であった。身体所見や血液検査では異常を認めず,輸液にて経過観察をしていたところ,内服8時間後より徐々に不穏状態となった。その後も幻視や幻聴などの中枢神経症状が持続するため緊急入院となった。内服9時間後より全身の硬直,著明な発汗が出現し,内服11時間後より乳酸値の上昇,血圧低下を認めた。輸液負荷を行ったが反応せず,カテコラミンを投与し気管挿管を行った。その後も循環動態は安定せず,肝機能障害,腎機能障害が出現し,血液透析を施行したが,血圧が保てず約1時間で中止した。乳酸値の上昇から腸管虚血を疑い造影CTを施行したところ,著明な腸管壁の浮腫と少量の腹水を認めた。腸管壊死の可能性はあるが,全身状態から外科的処置は困難と判断した。その後も乳酸値の上昇,血圧低下,全身痙攣が続き,アクリルアミド内服40時間後に永眠された。アクリルアミドによる慢性中毒や亜急性中毒の報告はあるが,今回の症例のように急性中毒による劇的な経過で死に至った例は少ない。内服後数時間は症状が出現せず重症化を予測しにくいが,その後劇的な経過で死に至る場合があるため,慎重な経過観察が必要と考えられた。

著者

浅香 葉子 渥美 生弘 川上 大祐 是永 章 有吉 孝一

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.720-724, 2016-12-31 (Released:2016-12-31)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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背景・目的:心停止蘇生後患者の6カ月以上の長期予後はあまりわかっていない。とくに本邦における長期予後はほとんどわかっていないため,当院における心停止蘇生後患者の長期予後を調査した。方法:2011年7月〜2013年3月に当院に入院した病院内・病院外心停止蘇生後患者の12カ月以上の長期予後を,電話などでの問い合わせにより後ろ向きに調査した。結果:期間中に心拍再開した病院内・病院外心停止患者は65例であった。生存退院症例が39例で,退院時Cerebral Performance Category(以下CPC)1-2が19例あった。心停止蘇生1年後の生存者は19例,長期CPC1-2が11例で,退院後に社会復帰できた者は9例であった。結論:当院に入院した病院内・病院外心停止蘇生後患者の生存退院率は60%と比較的良好であったが,1年生存率はその約半数であった。また神経学的予後良好者でも高次脳機能障害,ADL低下などから社会復帰が困難な例が認められた。蘇生後管理の影響や早期のリハビリの効果を検討すべきである。

著者

有松 優行 渥美 生弘 諏訪 大八郎 大熊 正剛 土手 尚 石田 惠章 齋藤 隆介 古内 加耶 小林 駿介 伊藤 静 德山 仁美 中安 ひとみ 出口 美義 光定 健太 角屋 悠貴 武田 栞幸 田中 茂

出版者

日本脳死・脳蘇生学会

雑誌

脳死・脳蘇生 (ISSN:1348429X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.91-94, 2022 (Released:2022-08-26)

参考文献数

8

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【目的】本人,家族に臓器提供の意思があったが虐待の可能性が否定できなかったために臓器提供に至らなかった1例を報告する。【症例】13歳,男性。現病歴:自宅内で首を吊っていたところを発見され,救急搬送された。経過:搬送後に経口挿管を行い,アドレナリンを投与し自己心拍が再開した。入院4日目に脳幹反射が消失し,CT検査で脳浮腫,脳波で平坦脳波を確認した。本人の保険証に臓器提供の意思が確認され,家族にもその意思があった。しかし,来院前日に父親が患者を叱責した事実が明らかになった。警察と児童相談所へ照会を行い,院内の倫理委員会で,虐待の事実は確認できないが可能性が否定できないとされた。「法的脳死判定マニュアル」1)で,脳死判定の除外例に「被虐待児,または虐待が疑われる18歳未満の児童」をあげていることから,脳死判定を行わず臓器提供も行わない方針とした。【まとめ】虐待の否定ができないことが臓器提供を行うことができないことに直結する現制度は,患者本人の意思を尊重できない可能性がある。