著者

明石 岩雄

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.12, pp.p42-62, 1983-12

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「国璽」、一般に国印はその国の政治形態如何にかかわらず、国家それ自体を表象するものであり、たとえば「天皇御璽」や「太政官之印」等の統治主体や統治機関の印章とは明確に区別される。わが国においては「大日本国璽」がこれにあたる。「国璽」の使用規定が法制的に明確化されたのは明治十九年の公文式によってであり、条約批准書、国書、全権委任状等各種外国派遣官吏委任状など主として外交関係の重要文書に用いられ、その他に勲記の一部にも使われた。「国璽」制定の時期に関しては、現在のところ『明治天皇紀』の明治四年制定説が通説となっており、各種の辞典もみなこれに従っている。しかし、この制定時期については、なにぶんにも「国璽」に関する研究が極端に少なく、十分な論証がつくされているとは言い難いのが現状である。ところで筆者は最近、「国璽」制定時期に関する新たな史料を相ついで見る機会に恵まれた。ひとつは慶応四年の王政復古の布告書であり、もうひとつは「国璽」の彫刻にかかわった京都の印司・中村元祥の記録である。本稿では、これらの史料を紹介するとともに、これを機会にいくつかの考証を付け加えて、通説の再検討を試みたい。(史料は本文末尾に掲載)

著者

明石 岩雄

出版者

奈良大学総合研究所

雑誌

総合研究所所報 (ISSN:09192999)

巻号頁・発行日

no.8, pp.65-76, 2000

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本稿は、所報では論文として掲載していただいたが、むしろ現在進行中の作業のいわば中間報告と言うべきものである。筆者は平成9年度の本学研究助成50万円を表題の実現のために申請し、許可された。当初は1915年から1945年いたる、すでに作成済みの戦前『大阪朝日新聞・奈良版』(microfilm)見出目録のデータベース化の作業を出来るだけ完成するつもりであった。しかし、作業は極めて困難で、結果的には1915年から1923年までの分、見出件数(勿論必要な個人プライバシーの保護のために削除した分を除いて)3万9000余件のデータベース化を成功したにとどまった。おそらく、この作業が完成するにはさらに5年から10年の期間が必要であろう。最終的にデータベース化された見出件数は15万件から20万件に及ぶ、と予想している。冒頭で筆者が述べた理由は以上の意味においてである。

著者

石 岩 谷村 厚子 品川 俊一郎 繁田 雅弘

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.82-89, 2013-09-25

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本研究の目的は,日本における1995年1月から2010年3月までの文献をレビューし,在宅高齢者の主観的健康感に関連する要因の先行研究を整理・検討することにより,高齢者の主観的健康感の促進施策に資する知見および今後の研究の方向性を探索することである。文献から抽出した主観的健康感の関連要因をKJ法に準じて整理した結果,(1)医学的な心身機能,(2)身体機能の維持・促進習慣,(3)趣味・活動への参加,(4)社会的・人的環境,(5)人生観,(6)基本属性の6つのカテゴリーが生成された。高齢者の主観的健康感を高めるためには,医学的な心身機能を維持・改善するだけではなく,社会性を維持すること,ポジティブな考え方を持つことの重要性が示された。今後は,日本におけるライフスタイルや社会文化的背景を踏まえた研究が必要であると考えられる。

著者

石 岩 水本 雅晴 湯場崎 直養 大谷 正幸

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本ファジィ学会誌 (ISSN:0915647X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.103-113, 1996-08-15

被引用文献数

13

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ファジィ規則の自動生成あるいは微調整を行う方法として, 最急降下法によるガウス基底型メンバーシップ関数を用いたニューロ・ファジィ学習アルゴリズムがよく知られている。しかしながら, この従来法は入力変数が増えると共に, チューニングされるパラメータの数が膨大になり, ファジィ規則表による表現が困難になり, 低発火現象が生じてくるという問題点を持っている。本論文では, 従来法を議論すると共に, その改善法を提案する。この方法では, 前件部のメンバーシップ関数が入力変数ごとにより設定されているというもので, 学習を行う時, パラメータの数が少なく, ファジィ規則表が変化せずに, しかも低発火現象を抑制できるという特徴を持つ。これにより, いわゆるファジィ規則表のチューニングを本手法の下で実現することができる。また, 関数の同定を行い, 従来法との比較・検討をすると共に, 提案した手法の有効性を示す。