著者

石崎 研二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.579-602, 1995-09-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

54

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本稿では,クリスタラーの中心地理論の配置原理に関する疑問を提起し,疑問を解消する再解釈の提示,再解釈に基づくモデル化,さらに仮定緩和を考慮したモデルの展開を試みた.供給原理によってK=3システムが導出される理由を吟味し,提起した疑問の妥当性を確認した.そして,財の到達範囲に関する新たな表現方法に基づき,再解釈・モデル化を図ったところ,モデルは立地一配分モデルにおけるp-メディアン問題の一種として定式化された.さらに,(1)財の階次および到達範囲,(2)財の未供給地点の容認,(3)財の包括的保有の条件,について仮定緩和を考慮したモデルは,供給原理をより現実的な理論へと拡張し,数値例への適用からもモデルの柔軟性が確認された.また,これらの緩和モデルの一般形は,既往のさまざまな公共施設配置モデルを統合する,一般化最大カバー問題として位置づけられ,現代の公共施設配置モデルの基盤としての供給原理の含意を再認識した.

著者

石崎 研二

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.86-93, 1995-06-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

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本稿では,東京都23区におけるファーストフード店の空間的競合の分析を行ない,その立地戦略との関係について考察した。最近隣尺度および最近隣随伴尺度を用いて, 1987年と1994年における店舗の分布を判定した結果,次のようなことがわかった。 (1) 最近隣尺度は1987年と1994年でさほど変わりがなく,マクドナルドと森永ラブには特徴的な集積パターンがみられる。 (2) 最近隣随伴尺度によれば,各チェーン間の組み合わせによってばらつきがあり,特にマクドナルドとロッテリアの空間的競合,モスバーガーと他のチェーンとの回避が顕著である。 (3) 特にモスバーガーは, 1994年では,他のチェーンと集積する傾向にあり,店舗の立地変化が確認できる。次に,ファーストフードが対象とする,年齢15~34歳の昼間人口密度と夜間人口密度で地域を分割して,各チェーンがいかなる市場をターゲットとしているかを検討した。その結果, 1987年では,マクドナルドおよびロッテリアは昼間人口を指向し,モスバーガーは夜間人口を指向するが, 1994年においては,モスバーガーは他のチェーン店がターゲットとする昼間人口密度が卓越した市場へも進出を始めている。このような各チェーンにおけるターゲット市場の相違は,競争上の地位や企業の目標などの違いに起因する立地戦略の差異を反映している。また,モスバーガーにみられるように,ターゲット市場の変更や資金の増大に伴い,立地戦略を変更する企業もある。先に検証した様々な空間的競合は,ターゲット市場の選定に代表される立地戦略の相違を表わしているといえよう。

著者

杉浦 芳夫 石崎 研二 加藤 近之

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.49, pp.p47-66, 1993-09

被引用文献数

1

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本稿は、東京区部とその周辺に位置する親水性の8公園(井の頭恩賜公園、水元公園、有栖川宮記念公園、葛西臨海公園、上野恩賜公園、日比谷公園、浮間公園、和田堀公園)を対象とし、都市公園の選好構造を解明しようとした。175人の大学生・院生に対し、1公園につき1セット4枚の写真からなる合計8セットの写真を呈示し、8公園の選好順位データをえた。この175人 x 8公園の選好順位行列に対しMDPREF(選好データを分析するためのベクトル・モデル型ノンメトリックMDS)を適用し、2次元のジョイント空間を求めた。葛西臨海公園と上野恩賜公園が正の大きな値をとり、有栖川宮記念公園と和田堀公園が負の大きな値をとるジョイント空間の第1軸は、「調和がとれた自然環境」を表わす選好次元、同じく日比谷公園と上野恩賜公園が正の大きな値をとり、水元公園が負の大きな値をとるジョイント空間の第2軸は、「開放性」を表わす選好次元と解釈された。選好の個人差は、この二つの軸に対する各人の重みづけの違いによって生じているのである。This paper is concerned with a preference analysis of eight city parks with waterside landscape in and around Tokyo City (Fig.2). Eight sets of photographs,each of which consists of four landscape scenes for one park(see Appendix 2),were presented to 175 undergraduate and graduate students as the sample. Then they were asked to see the photographs to rank the parks in term of their preference. A preference ranking data-matrix thus obtained serves as the input for MDPREF (Chang and Carroll, 1968),a non-metric MDS algorithm applied to preference data,to represent the preference structure in a two一dimensional joint space. Interpreting the recovered joint space (Fig.3),based on external information or individual respondents' reasons for their evaluations,leads to a conclusion that the two dimensions of "harmonious natural environment" and "openness" underlie the respondents' preference judgements of city parks: for the former dimension,Arisugawanomiya Memorial Park and Wadabori Park are highly evaluated and Kasai Seaside Park and Ueno Park low evaluated; for the latter dimension,Mizumoto Park is highly evaluated and Hibiya Park and Ueno Park low evaluated. Inokashira Park and Ukima Park,in a sense,appear to lack distinguishing features since they are ambiguously evaluated for the both dimensions. These results suggest that the parks covered with green and/or those full of an open atmosphere are preferred while the parks impressing respondents artificially are less preferred.

著者

石崎 研二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.747-768, 1992-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

51

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本稿は,立地-配分モデルを用いてクリスタラー中心地理論における供給原理の定式化を試みるものである.クリスタラー中心地理論では, (a) すべての消費者がすべての財を入手しうる, (b) 財は中心地によって包括的に保有されるという2つの制約条件,および財の到達範囲の概念を鍵として中心地システムが構築される.こうした特性は,立地-配分モデルにおけるカバー問題としての性格を有している.そこで本稿では,供給原理を集合カバー問題として定義し,理論の仮定を便宜的に満たした仮想地域にモデルを適用した.その結果,階層を下位から上位へと構築する方法では,モデルは供給原理に基づく中心地システムを正しく導出するものの,逆の構築方法では異なるシステムを導いた.ゆえに後者の方法については,さらに,最適な階層構造の形成を加味した配置原理の解釈が必要となることが,両構築方法の結果の比較より示唆される.

著者

杉浦 芳夫 原山 道子 石崎 研二

出版者

東京都立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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1.ナチ・ドイツの国土計画に中心地理論が応用されていく最大の契機は、国土調査全国共同体研究所長のMeyer(ベルリン大学)の中心地理論への注目であったが、学位論文提出後のChristallerは、フライブルク大学のMetzらの急進的民族主義(volkisch)地理学者たちとつながりを持つようになり、それも媒介として、ナチ・ドイツの国土計画に参画していった。2.人口の不均等分布の解消のみならず、原料・食糧の効率的な調達・供給も目ざしていたナチ・ドイツの国土計画論では、国土全域の階層的編成が求められていたので、中心地に加え、開拓集落、工業集落をも構成要素とするChristallerの集落システム論(1938年のアムステルダムIGCで発表)は、その要請に答えうるものであった。3.1939年9月のポーランド占領後、東方占領地の集落再編計画に中心地理論は応用されようとしたが、ポーランド語文献によれば、それに先立ち、1937年にはポーランドと国境を接するシュレージェン地方において、防衛上の観点から、中心地網の整備案が、国土調査全国共同体研究所の命を受けたブレスラウ大学の地理学者たちによって作成されていた事実が判明した。4.関連文献の引用分析だけからは、中心地理論の他の学問分野の集落配置プランへの影響を厳密に捉えることができないので、他の学問分野の関連文献を詳細に読み込む必要がある。5.ナチ・ドイツに受容された中心地理論が、1939年以降、占領地ポーランドで実際に応用されていく過程については、Christallerの1940年代の論文等を検討することで解明されるであろう。