著者
米倉 裕希子 作田 はるみ 尾ノ井 美由紀
出版者
関西福祉大学社会福祉学部研究会
雑誌
関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.77-84, 2013-03

これまでの障害児の家族研究は親の障害受容が中心的課題であり,親は子どもの障害にショックを受けながらも,再起に向かうというプロセスを踏むといわれてきた.しかし,受容の定義が曖昧で,科学的な検証がなされないまま一方的に家族に受容を押し付けてきた.このような問題意識にたち,すでに統合失調症患者の家族研究で確立されている家族の感情表出(Expressed Emotion,以下EE)研究に着目し,科学的かつ客観的手法を用いた家族研究を行ってきた.本研究では,幼児と学齢児の子どもの家族のEEおよびQOL の違いについて比較し,発達段階における家族支援のあり方について示唆を得る.【方法】EE評価には,簡便な質問紙であるFamily Attitude Scale(FAS)を,QOL 評価にはSF-36v2 を使用した.【結果】分析対象者は,幼児の家族8名,学齢児の家族32 名だった.幼児および学齢児の家族の2群で,FASおよびSF-36v2 の下位尺度それぞれにおいて,独立したサンプルのt検定をおこなった.FAS では有意な差はなかったが幼児の家族は学齢児の家族より低い傾向がみられた.一方で,QOL は全般的に学齢児のほうが幼児より高く,下位尺度の「全体的健康感」では有意に低かった.【考察】先行研究では,EE と子どもの行動上の問題との関連が示唆されている.幼児期では,子どもの行動特性や行動上の問題があまり表出されておらず,EE が低い傾向にあると思われる.一方で,QOL の全ての項目で学齢児の家族は幼児の家族より高く,「全体的健康感」では明らかに高かった.これは,幼児期より継続的にサービスを利用してきたことが影響していると推察される.以上の結果から,これまで言われていたようなショックから再起へという一方向的なプロセスを踏むのではないことが示唆された.しかし,対象者数が少ないため,一般化は難しく今後追試調査が必要である.
著者
米倉 裕希子
出版者
関西福祉大学社会福祉学部研究会
雑誌
関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.71-76, 2012-03

【目的】知的障害や発達障害者の地域生活の実現には,家族および地域住民の理解と支援が必要不可欠であり,地域住民の障害者に対するスティグマ是正への取り組みが必要である.本研究の目的は,知的障害や発達障害者との接触経験および障害に関する知識の伝達を含んだ地域住民を対象にしたスティグマ是正の実践プログラムの開発を目指し,試行的に実践したプログラムの評価である.【方法】対象者は,A町社会福祉協議会で開催された「当事者とともにつくるサポーター講座」の講座参加者で,知的障害や発達障害の知識や対応などについての自信度を講座の前後で比較した.【結果】分析対象者は13 名だった.発達障害の方が知的障害よりも自信度が低い傾向がみられた.また,講座後は,知識や対応,地域での生活において自信度が高まる傾向がみられたが,気持ちの理解においてはあまり変化が見られなかった.【考察】講座に参加することで,知識や対応の自信を高め,その結果,障害者との地域生活への自信につながったと考えられる.講座は,知識の伝達にとどまらず,多様かつ継続的な接触経験をする場を設け,障害当事者や家族など多様な立場の人が参加することが望ましい.また,発達障害は精神障害と同様に見えない,とらえにくい特質上,スティグマを受けやすいかもしれないので,取り組みの強化が必要である.今後は,さらに対象者を増やし,プログラムの効果を検討していくとともに,様々な場所や対象者に応用可能で,より簡便で効果のあるプログラムの検討も必要だろう.また,プログラムの効果を検証するアウトカムの開発が望まれる.
著者
米倉 裕希子 山口 創生
出版者
一般社団法人 日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.26-36, 2016-02-29 (Released:2018-07-20)

本研究は,知的障害者のスティグマの特徴および今後の研究動向を明らかにするため,海外の研究をレビューした.PubMedで,「intellectual disability」および「stigma」をキーワードとし,2014年12月までの研究で検索された82研究のうち,関連のない研究を省いた25研究をレビューした.対象研究には,尺度研究,横断研究,介入研究が含まれており,横断研究の対象は知的障害者本人,家族,学生や市民だった.知的障害者の大半がスティグマを経験し,自尊感情や社会的比較と関連していた.家族も周囲からの差別を経験しており,被差別の経験はQOLや抑うつに影響する可能性があった,一般市民における大規模調査では短文事例と障害の認識がスティグマと関連し,介入研究では間接的な接触でも態度の改善に貢献できる可能性が示された.今後は,より効果的な介入プログラムの開発とその効果測定が望まれる.
著者
米倉 裕希子 堤 俊彦 金平 希 岡崎 美里
出版者
関西福祉大学社会福祉学部研究会
雑誌
関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.17-22, 2014-03

【研究背景】家族の感情表出研究(Expressed Emotion, EE)の知見をもとに,家族への心理教育の予後改善効果が明らかになっている.心理教育の一部と考えられるペアレントトレーングは,行動療法理論を背景に行動に焦点を当て具体的な対応方法を学ぶもので,子どもと親の否定的な関係を改善するのに効果があると言われている.本研究の目的は,今後さまざまな臨床現場において実践可能な短縮版プログラムの効果とEE との関連について検討することである.【研究方法】A 大学の相談室に来談しており10歳から12 歳の男児の母親4 名を対象に,全5 回のプログラムを実施.介入前後で家族のEE,母親のストレスおよび知識の獲得,子どもの行動を評価した.【結果】ケース全般において行動療法に関する知識の向上は見られたが,EE,母親のストレス,子どもの行動は変化が見られなかった.また,ケースによって変動が大きく,個別性が見られた.【考察】短縮版プログラムについては,知識の伝達といった点においては効果があるが,子どもの行動全般や親のメンタルヘルスの改善までは期待できない可能性がある.短縮版を実施する場合は,子どもの年齢や家族の状況に合わせプログラムを精査したり,選択可能なプログラムを提供したり,フォローアップの内容を検討したりしていく必要がある.
著者
米倉 裕希子 山口 創生
出版者
一般社団法人日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.26-36, 2016-02-29

本研究は,知的障害者のスティグマの特徴および今後の研究動向を明らかにするため,海外の研究をレビューした.PubMedで,「intellectual disability」および「stigma」をキーワードとし,2014年12月までの研究で検索された82研究のうち,関連のない研究を省いた25研究をレビューした.対象研究には,尺度研究,横断研究,介入研究が含まれており,横断研究の対象は知的障害者本人,家族,学生や市民だった.知的障害者の大半がスティグマを経験し,自尊感情や社会的比較と関連していた.家族も周囲からの差別を経験しており,被差別の経験はQOLや抑うつに影響する可能性があった,一般市民における大規模調査では短文事例と障害の認識がスティグマと関連し,介入研究では間接的な接触でも態度の改善に貢献できる可能性が示された.今後は,より効果的な介入プログラムの開発とその効果測定が望まれる.
著者
米倉 裕希子 山口 創生
出版者
一般社団法人 日本社会福祉学会
雑誌
社会福祉学 (ISSN:09110232)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.26-36, 2016

本研究は,知的障害者のスティグマの特徴および今後の研究動向を明らかにするため,海外の研究をレビューした.PubMedで,「intellectual disability」および「stigma」をキーワードとし,2014年12月までの研究で検索された82研究のうち,関連のない研究を省いた25研究をレビューした.対象研究には,尺度研究,横断研究,介入研究が含まれており,横断研究の対象は知的障害者本人,家族,学生や市民だった.知的障害者の大半がスティグマを経験し,自尊感情や社会的比較と関連していた.家族も周囲からの差別を経験しており,被差別の経験はQOLや抑うつに影響する可能性があった,一般市民における大規模調査では短文事例と障害の認識がスティグマと関連し,介入研究では間接的な接触でも態度の改善に貢献できる可能性が示された.今後は,より効果的な介入プログラムの開発とその効果測定が望まれる.
著者
米倉 裕希子 山口 創生
出版者
関西福祉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は知的障害者のスティグマに関する海外や国内の文献及び知的障害福祉に従事する職員対象の大規模調査を基に、スティグマティゼーション是正のため肯定的態度や共感性を高めるプログラムを作成した。文献から知識と情緒的教材に加えディスカッションすることが肯定的態度の要因になることがわかった。また大規模調査では資格の有無、統合教育の経験、研修の受講が影響することが明らかになった。そこで「知識・情報」「対処方法」「サポート」を柱としたプログラムを実施し、前後及び未実施群と比較した。研修の効果は明らかではなかったが、肯定的態度や共感性は上昇し3か月後も低下しなかった。学校教育や職員研修での活用が期待できる。
著者
米倉 裕希子
出版者
関西福祉大学社会福祉学部研究会
雑誌
関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.75-82, 2012-09

【研究目的】統合失調症の家族研究からはじまった家族の感情表出(EE)研究を障害のある子どもの家族へ応用し研究してきた.本研究は,就学前の発達の遅れのある子どもの家族のEE およびQOL を調査するとともに,就学前の発達の遅れのある子どもを対象に実施した親子教室の効果を検討する.【方法】対象者は,A 市の療育機関に協力を得て,募集した親子で,全5回のプログラムを実施.5回のうち前半3回は親子同室で,後半2回は親子分離型で,親に対して障害についての知識や対応方法等を学ぶプログラムを提供し,介入の前後で評価した.評価には,簡便なEE 評価の質問紙であるFAS(Family Attitude Scale),健康関連のQOL 指標であるSF-6v2,子どもの行動評価としてCBCL(Child Behavior Checklist)の3つの質問紙を用いた.【結果】分析対象者は8名であり,介入前後で,ノンパラメトリック検定を用い,Wilcoxon の符号付順位検定を行ったが,FAS,QOL,CBCL それぞれにおいて,有意差はなかった.しかし,幼児期においても,家族のEE は低く,また,「身体的機能」や「日常役割機能(精神)」を除く他の6つの下位尺度でQOL が低いことがわかり,学齢期とは違う傾向があることが示唆された.【考察】今後,さらに対象者を増やすとともに,子どもの発達段階に応じた介入方法や内容等を検討していく必要がある.また,昨今の障害福祉制度改革の中で,障害児支援が強化され,家族支援が位置付けられる中で,根拠に基づいた家族への実践モデルを示していく必要がある.