著者

津田 敏秀 馬場園 明 三野 善央 松岡 宏明 山本 英二

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.558-568, 1996-07-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

73

被引用文献数

2 2

---

Changes of causal inference concepts in medicine, especially those having to do with chronic diseases, were reviewed. The review is divided into five sections. First, several articles on the increased academic acceptance of observational research are cited. Second, the definitions of confounder and effect modifier concepts are explained. Third, the debate over the so-called “criteria for causal inference” was discussed. Many articles have pointed out various problems related to the lack of logical bases for standard criteria, however, such criteria continue to be misapplied in Japan. Fourth, the Popperian and verificationist concepts of causal inference are summarized. Lastly, a recent controversy on meta-analysis is explained. Causal inference plays an important role in epidemiologic theory and medicine. However, because this concept has not been well-introduced in Japan, there has been much misuse of the concept, especially when used for conventional criteria.

著者

津田 敏秀 馬場園 明 茂見 潤 大津 忠弘 三野 善央

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.161-173, 2001

参考文献数

63

被引用文献数

1 1

---

医学における因果関係の推論-意思決定-:津田敏秀ほか.岡山大学大学院医歯学総合研究科社会環境生命科学専攻長寿社会医学講座-産業医学においては, 予防施策を講じるにおいても補償問題においても, しばしば業務起因性が問題となる.また近年ではリスクアセスメントにおいても疫学の重要性が増し疫学的因果論を産業現場においても認識する必要が出てきた.我々は, 医学における因果律が確率的因果律として認識される事を明らかにしてきた.この因果律は, 科学のモデルの1つとして見なされてきた物理学においても同様に確率現象として認知されて来た.数学者・物理学者たちは, 因果推論において確率的思考が重要であることを, 不確定性原理が発見される以前に同様に主張してきた.それから, 病因割合, 曝露群寄与危険度割合, 原因確率, 等々で呼ばれる指標を説明した.原因確率(PC)は, ある特定の曝露によって引き起こされた疾病の個々の症例への条件付き確率を知るために用いられてきた.これは, 適当な相対危険度を決定するために曝露集団の経験を使って求められ, 曝露症例への補償のためにしばしば用いられてきた.最近の原因確率に関する議論も本論文の中で示した.次に, 人口集団からの因情報を個別個人の因果情報として適用可能であることを示した.日常生活においてさえ, 我々は因果を考える際に, 多くの人々によって試行された結果に基づいて因果を判断している.その上で, 我々は疫学研究から得られた結果を個人における曝露と疾病の関連に応用することに関して疑う懐疑主義を批判した.第三に, 我々は疫学の手短な歴史的視点を提供した.疫学はいくつかの期間を経て発展してきたが, 日本においては, 近年それぞれの疫学者が学んだ時代に依存して疫学者間で多くの互いに共約不可能な現象を観察することになった.第四に, 疫学的証拠に基づいた判断や政治的応用について, 柳本の分類に基づいて考察した.そして, 判断の理由付けのいくつかの例を呈示した.疫学の分野では因果関係による影響の大きさが確率として認知され, 意志決定にも極めて役に立つ.最後に, 疫学の未来におけるいくつかの課題について考察した.

著者

山口 創生 米倉 裕希子 岩本 華子 高原 優美子 三野 善央 Sosei Yamguchi Yukiko Yonekura Hanako lwamoto Yumiko Takahara Yoshio Mino

出版者

大阪府立大学人間社会学部社会福祉学科

雑誌

社会問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.62, no.141, pp.67-79, 2013-02

著者

國方 弘子 三野 善央 中嶋 和夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.301-309, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

32

---

目的 精神保健分野において,治療が入院治療から地域社会における治療へと変化したことに伴い,統合失調症患者の治療目標として QOL が重視されるようになってきた。本稿は,先の横断的研究で得た「統合失調症患者の抑うつ気分,非協調性,自尊感情,QOL 因果モデル」の要素間の関係の方向性について,縦断的研究で明らかにすることを目的とした。方法 対象者は,在宅生活をしておりデイケアに通所し,初回調査と追跡調査(12か月後)に協力が得られた61人の統合失調症患者とした。調査内容は,WHOQOL-26尺度,自尊感情測定尺度,BPRS,個人特性で構成した。データ分析は,自尊感情と WHOQOL-26尺度の関連,精神症状(抑うつ気分,非協調性)と自尊感情の関連について共分散構造分析を用い,Synchronous Effects Model によって分析した。成績 交絡要因としての抗精神病薬 1 日服用量と個人特性をコントロールした上で,自尊感情と WHOQOL-26尺度の因果関係の検証モデル,抑うつ気分と自尊感情の因果関係の検証モデル,非協調性と自尊感情の因果関係の検証モデルを検討した結果,抑うつ気分と非協調性は自尊感情に有意な効果を示さなかったが,自尊感情は WHOQOL-26尺度に有意な正の効果を示した。結論 統合失調症患者が WHOQOL-26尺度で高い得点を得るには,自尊感情を高めたり維持することが有効な方法の一つであるという evidence を得た。

著者

津田 敏秀 馬場園 明 三野 善央 山本 英二 宮井 正彌 茂見 潤

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.462-473, 2000-07-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

49

---

As a condition to achieving an agreement of recognition on the causal relationship in medicine, we firstly explained Hume's problem and counterfactual model. We, however, emphasized that we believe in the existence of causality on medical issues in our daily lives. Therefore, we illustrated conditions when we usually believe in causality. On the other hand, we criticized two well-known key phrases, “lack of mechanism in epidemiology” and “black box in epidemiology”, which have often been used in Japan for skeptic viewpoints against epidemiologic methods even if epidemiology is often used to elucidate a causal effect in medicine in the world. We emphasized that a priori determinations of levels for inference of mechanism is necessary. And, the level and feature of mechanism should be defined in concrete expressions. After explanation of these basic concepts, we mentioned a classic view on specific diseases and non-specific diseases which have not been sufficiently discussed enough yet in Japan. As an example, we used the statements in the Japanese Compensation Law for the Health Effect by Environmental Pollution. In Japan, the classification of these diseases has been confused with that between manifestational criteria of diseases and causal criteria of them. We described the basic concepts to illustrate the causal relationship between non-specific disease and its exposure by using attached figures. Actually, we cannot recognize disease occurrence as a specific disease for several reasons. We indicated that we can recognize the magnitude of effect by causal relationships in medicine as a quantitative continuous variable.

著者

上野 満雄 中桐 伸五 谷口 隆 有沢 豊武 三野 善央 小寺 良成 金澤 右 雄山 浩一 小河 孝則 太田 武夫 青山 英康

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.483-491, 1984-11

被引用文献数

1

---

日本国有鉄道の新幹線は,早朝から深夜まで過密ダイヤのもとで,高速度を出して走行している.したがって,新幹線車両の清掃労働者は主に,深夜労働に従事することを余儀なくされ,頻回な夜間勤務を行っている.本研究は,新幹線車両清掃労働者の健康に及ぼす夜間勤務の影響を検討したものであり,特に,連続夜勤の回数と健康障害の関係について評価を行った.本研究は二つの調査研究から成っている.最初の研究では,勤務実態と健康実態を明らかにするため,1か月間の夜勤の頻度,連続夜勤の回数,自覚症状を調査した,調査は,大阪駅で働く246人の男性清掃労働者に対して,日本産業衛生学会交代勤務委員会作成の質問用紙を配布する方法を用いて,1981年に実施した.調査結果は,勤務形態別に3グループに分けて比較検討を行った,グループAは,夜勤専従者であり,勤務編成は,週に5回の連続夜勤を基本とする102人のグループである.グループBは,一昼夜交代で週3回勤務をする124人のグループである.グループCは,週6回勤務の日勤者20人である.これら勤務の形態別比較の結果,グループAにおける胃腸障害,全身疲労感の訴え率が最も高く現われていた.最初の研究結果にもとづいて,2番目の研究では,連続夜勤の回数と健康障害の関係について検討を行うため,ケース・コントロールスタディを行った.研究対象は,最初の研究で対象とした夜勤労働者の中から60人を5歳階層ごとに無作為抽出し,3グループに分け各グループ20人ずつとし,方法は,産業衛生学会疲労研究会作成の疲労自覚症状を勤務の前後で1労働週にわたって自記させた.3グループは,グループA20人,グループB20人,グループD20人である.グループAとBは,最初の研究の同じ勤務形態であるが,グループDは,グループAのコントロールとして,夜勤3日目を非番日に変えた勤務に従事させた.調査の結果,グループAとBでは最後の勤務後に疲労自覚症状の訴え数が第1日目の勤務前と比べて有意に増加していたが,コントロールのグループDでは訴え数の有意な増加は認められなかった.これら二つの研究結果から,夜間勤務の形態と労働者の健康状態の間に密接な関連があり,5連続夜勤の3日目を非番日にすることは,労働負担を軽減するうえで効果的であることが明らかとなった.したがって,5回以上の連続夜勤に就労する新幹線清掃労働者の職業的健康障害を防止するためには,連続夜勤回数の頻度や労働時間に関する勤務条件の改善がなされるべきであると考えられた.

著者

三野 善央 下寺 信次 井上 新平 藤田 博一

出版者

大阪府立大学社会福祉学部

雑誌

社會問題研究

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.41-48, 2005-03

---

背景:家族心理教育によって統合失調症の再発が予防されることが明らかにされてきた.一方,それにより医療コストが節約されるか否かは明確ではない.研究方法:研究対象は再発リスクの大きい高EE (expressed emotion)の家族と共に生活する統合失調症患者とした.心理教育群は家族が心理教育および集中的家族セッションを受けた者および心理教育とその後のサポートを受けた者,合計30名とし,比較対照群としては過去の著者らのコホート研究での高EE群を選んだ.これら対象者の退院後9ヵ月間の医療コストを比較検討した.このとき身体疾患に関する医療費は除外した.外来医療費,追跡期間中の在院期間,および入院医療費,合計医療費の平均値を,心理教育群と比較対照群との間でt検定を用いて比較した.また,合計医療費の分布を考慮して,全対象者の合計医療費の中央値で二分し,中央値以上の医療費が必要だった患者の割合をカイ二乗検定を用いて比較した.結果:外来医療コストの平均値を比較すると,両群間で有意な差は認められなかった.入院医療コストを比較すると,心理教育群の平均値は27万円で,対照群の47万円よりも小さくなっていたが,その差は有意なレベルには達しなかった.心理教育群の合計コストは平均50万円で,対照群の71万円よりも小さくなっていたが,やはり有意な差は認められなかった.中央値以上の合計医療コストの割合は心理教育群では23%であったが,対照群では54%であり,有意差が認められた.結論:家族心理教育の再入院予防効果によって,心理教育群の医療コストは対照群と比較して軽減される.

著者

津田 敏秀 馬場園 明 茂見 潤 大津 忠弘 三野 善央

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.161-173, 2001-09-20 (Released:2017-08-04)

参考文献数

63

被引用文献数

1 1

---

医学における因果関係の推論-意思決定-:津田敏秀ほか.岡山大学大学院医歯学総合研究科社会環境生命科学専攻長寿社会医学講座-産業医学においては, 予防施策を講じるにおいても補償問題においても, しばしば業務起因性が問題となる.また近年ではリスクアセスメントにおいても疫学の重要性が増し疫学的因果論を産業現場においても認識する必要が出てきた.我々は, 医学における因果律が確率的因果律として認識される事を明らかにしてきた.この因果律は, 科学のモデルの1つとして見なされてきた物理学においても同様に確率現象として認知されて来た.数学者・物理学者たちは, 因果推論において確率的思考が重要であることを, 不確定性原理が発見される以前に同様に主張してきた.それから, 病因割合, 曝露群寄与危険度割合, 原因確率, 等々で呼ばれる指標を説明した.原因確率(PC)は, ある特定の曝露によって引き起こされた疾病の個々の症例への条件付き確率を知るために用いられてきた.これは, 適当な相対危険度を決定するために曝露集団の経験を使って求められ, 曝露症例への補償のためにしばしば用いられてきた.最近の原因確率に関する議論も本論文の中で示した.次に, 人口集団からの因情報を個別個人の因果情報として適用可能であることを示した.日常生活においてさえ, 我々は因果を考える際に, 多くの人々によって試行された結果に基づいて因果を判断している.その上で, 我々は疫学研究から得られた結果を個人における曝露と疾病の関連に応用することに関して疑う懐疑主義を批判した.第三に, 我々は疫学の手短な歴史的視点を提供した.疫学はいくつかの期間を経て発展してきたが, 日本においては, 近年それぞれの疫学者が学んだ時代に依存して疫学者間で多くの互いに共約不可能な現象を観察することになった.第四に, 疫学的証拠に基づいた判断や政治的応用について, 柳本の分類に基づいて考察した.そして, 判断の理由付けのいくつかの例を呈示した.疫学の分野では因果関係による影響の大きさが確率として認知され, 意志決定にも極めて役に立つ.最後に, 疫学の未来におけるいくつかの課題について考察した.

著者

國方 弘子 三野 善央

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.377-388, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

43

被引用文献数

2

---

近年,患者立脚型アウトカムの指標のひとつとして QOL が重視されている。本稿の目的は,QOL に関する研究を歴史的に概観することにより QOL の概念を明確にすること,ならびに統合失調症患者の QOL についての研究の到達点を明らかにし今後の課題を考えることとした。 保健医療におけるアウトカムを重視する流れの中で,QOL が注目されるようになり,1990年から QOL の研究が活発になった。QOL の定義は必ずしも一致しているわけではないが,QOL は患者自身による回答に基づくものであること,QOL は主観的である,QOL の指標は多因子的である,数値は時間と共に変化することの 4 つが QOL の重要な特性とされていた。 次に,統合失調症患者の QOL 理論モデルとして,Bigelow, Lehman, Skantze and Malm のモデルを紹介し,あわせて 7 つの QOL 測定尺度を紹介した。統合失調症患者の QOL の研究について,Medline と医学中央雑誌を利用し,過去10年間に報告された文献から広く文献を検索するために「QOL,精神科(psychiatric)」をキーワードとして検索を行い,そのうち地域で住む統合失調症患者を対象にした論文のみに絞り込み検討した。その結果,患者の QOL 得点は健常者やうつ病患者と比較して低いことが明らかにされた。QOL の関連要因には,個人の特徴,生活様式,陰性症状,精神症状,能力(家族関係適応,友人関係適応,他者との相互作用),ソーシャルサポート,自己評価,自己決定などがあった。QOL には心理的領域が大きく影響することから,今後,それらと QOL の関連を縦断研究により明らかにし,心理社会的介入方法の構築が課題であると考える。

著者

上野 満雄 中桐 伸五 谷口 隆 有沢 豊武 三野 善央 小寺 良成 金澤 右 雄山 浩一 小河 孝則 太田 武夫 青山 英康

出版者

Japan Society for Occupational Health

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.483-491, 1984

---

日本国有鉄道の新幹線は,早朝から深夜まで過密ダイヤのもとで,高速度を出して走行している.したがって,新幹線車両の清掃労働者は主に,深夜労働に従事することを余儀なくされ,頻回な夜間勤務を行っている.本研究は,新幹線車両清掃労働者の健康に及ぼす夜間勤務の影響を検討したものであり,特に,連続夜勤の回数と健康障害の関係について評価を行った.本研究は二つの調査研究から成っている.<br>最初の研究では,勤務実態と健康実態を明らかにするため, 1か月間の夜動の頻度,連続夜勤の回数,自覚症状を調査した.調査は,大阪駅で働く246人の男性清掃労働者に対して,日本産業衛生学会交代勤務委員会作成の質問用紙を配布する方法を用いて, 1981年に実施した.調査結果は,勤務形態別に3グループに分けて比較検討を行った.<br>グループAは,夜勤専従者であり,勤務編成は,週に5回の連続夜勤を基本とする102人のグループである.グループBは,一昼夜交代で週3回勤務をする124人のグループである.グループCは,週6回勤務の日勤者20人である.これら勤務の形態別比較の結果,グループAにおける胃腸障害,全身疲労感の訴え率が最も高く現われていた.<br>最初の研究結果にもとづいて, 2番目の研究では,連続夜勤の回数と健康障害の関係について検討を行うため,ケース・コントロールスタディを行った.研究対象は,最初の研究で対象とした夜勤労働者の中から60人を5歳階層ごとに無作為抽出し, 3グループに分け各グループ20人ずつとし,方法は,産業衛生学会疲労研究会作成の疲労自覚症状を勤務の前後で1労働週にわたって自記させた. 3グループは,グループA20人,グループB20人,グループD20人である.グループAとBは,最初の研究の同じ勤務形態であるが,グループDは,グループAのコントロールとして,夜勤3日目を非番日に変えた勤務に従事させた.調査の結果,グループAとBでは最後の勤務後に疲労自覚症状の訴え数が第1日目の勤務前と比べて有意に増加していたが,コントロールのグループDでは訴え数の有意な増加は認められなかった.<br>これら二つの研究結果から,夜間勤務の形態と労働者の健康状態の間に密接な関連があり, 5連続夜勤の3日目を非番日にすることは,労働負担を軽減するうえで効果的であることが明らかとなった.したがって, 5回以上の連続夜勤に就労する新幹線清掃労働者の職業的健康障害を防止するためには,連続夜勤回数の頻度や労働時間に関する勤務条件の改善がなされるべきであると考えられた.

著者

津田 敏秀 馬場 明園 三野 善央 山本 英二 宮井 正弥 茂見 潤

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.462-473, 2000-07-15

被引用文献数

1 2

---

As a condition to achieving an agreement of recognition on the causal relationship in medicine, we firstly explained Hume's problem and counterfactual model. We, however, emphasized that we believe in the existence of causality on medical issues in our daily lives. Therefore, we illustrated conditions when we usually believe in causality. On the other hand, we criticized two well-known key phrases, "lack of mechanism in epidemiology" and "black box in epidemiology", which have often been used in Japan for skeptic viewpoints against epidemiologic methods even if epidemiology is often used to elucidate a causal effect in medicine in the world. We emphasized that a priori determinations of levels for inference of mechanism is necessary. And, the level and feature of mechanism should be defined in concrete expressions. After explanation of these basic concepts, we mentioned a classic view on specific diseases and non-specific diseases which have not been sufficiently discussed enough yet in Japan. As an example, we used the statements in the Japanese Compensation Law for the Health Effect by Environmental Pollution. In Japan, the classification of these diseases has been confused with that between manifestational criteria of diseases and causal criteria of them. We described the basic concepts to illustrate the causal relationship between non-specific disease and its exposure by using attached figures. Actually, we cannot recognize disease occurrence as a specific disease for several reasons. We indicated that we can recognize the magnitude of effect by causal relationships in medicine as a quantitative continuous variable.

著者

津田 敏秀 三野 善央 山本 英二 松岡 宏明 馬場園 明 茂見 潤 宮井 正彌

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.511-526, 1997-07-15

被引用文献数

2 1

---

Kondo's "Incidence of Minamata Disease in Communities along the Agano River, Niigata, Japan (Jap. J. Hyg. 51: 599-611; 1996)" is critically reviewed. The data of the article were obtained from most of the residents living in the Agano river villages where Minamata disease was discovered in June, 1965. However, sampling proportions were much different between in the population base and in the cases. The method of identification of cases from the data and the reason for the difference were not clearly demonstrated. The citations of reference articles are insufficient despite the fact that other epidemiologic studies on methyl-mercury poisoning have been reported not only in Japan, but also around the world. His"analysis of the recognized patients" is erroneous. Both the sampling scheme of information of hair mercury and the modeling of the analysis are based on Kondo's arbitrary interpretation, not on epidemiologic theory. His "analysis of the rejected applicants" is also erroneous. His calculations of the attributable proportion are incorrect and self-induced in both the assignments of data and analysis of data. Kondo has failed to study the epidemiologic theories in light of changes in the field. Therefore, his article is lacking in epidemiologic theory, a logical base and scientific inference.<BR>In Japan, epidemiologic methodology has rarely been used in studies on Minamata Disease in either Kumamoto and Niigata. The government has used neurologically specific diagnosis besed on combinations of symptoms to judge the causality between each of symptoms and methyl-mercury poisoning. Epidemiologic data obtained in Minamata, Kumamoto in 1971 indicate that the criteria set by the government in 1977 have produced much more false-negative patients than false-positive patients. As a result, a huge number of symptomatic patients, including those with peripheral neuropathy or with constriction of the visual field, did not receive any help or compensation until 1995. The authors emphasize that the causal relationship between each symptom and methyl-mercury exposure should be reevaluated epidemiologically in Japan.

著者

津田 敏秀 馬場園 明 三野 善央 松岡 宏明 山本 英二

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.558-568, 1996-07-15

被引用文献数

3 2 3

---

Changes of causal inference concepts in medicine, especially those having to do with chronic diseases, were reviewed. The review is divided into five sections. First, several articles on the increased academic acceptance of observational research are cited. Second, the definitions of confounder and effect modifier concepts are explained. Third, the debate over the so-called "criteria for causal inference" was discussed. Many articles have pointed out various problems related to the lack of logical bases for standard criteria, however, such criteria continue to be misapplied in Japan. Fourth, the Popperian and verificationist concepts of causal inference are summarized. Lastly, a recent controversy on meta-analysis is explained. Causal inference plays an important role in epidemiologic theory and medicine. However, because this concept has not been well-introduced in Japan, there has been much misuse of the concept, especially when used for conventional criteria.

著者

上野 満雄 小河 孝則 中桐 伸五 有沢 豊武 三野 善央 雄山 浩一 小寺 良成 谷口 隆 金沢 右 太田 武夫 青山 英康

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.266-274, 1986-07-20

被引用文献数

1

---

日本国有鉄道の振子電車は,1973年以来,急曲線部の多い国鉄在来線の高速化を計る目的で開発されたものである.その原理は,車体と台車の間にコロが設けてあり,曲線部にかかると遠心力が車体自体に働いてこれを傾かせ,曲線通過速度を従来の型式より上昇させることができる.振子電車の導入は時間短縮に一定の効果をあげることができたが,走行中に従来よりは大きい横揺れが発生し,乗客・乗務員に,乗物酔いを起こすことが注目されてきた.本研究は,振子電車の動揺が乗客・乗務員に及ぼしている身体影響を,動揺病の特徴としてこれまで報告されてきた症状の発症との関連で検討する目的で従来の型式の列車を対照として比較検討を行った.また,同時に振子電車の持つ構造上の特性に由来する物理的特性についても検討を加えた.本研究においては,100人の乗務員と119人の乗客(男77人,女42人)双方を研究対象とした.乗客・乗務員の両群を選定したのは,業務としての動揺への曝露か否かによって発症の仕方に差が生じることが疑われたからである.乗客調査の対象者は,全走行時間を考慮し,電車の動揺による乗客への曝露時間を同一にするため,前述した2列車に2時間以上乗車した者とした.乗務員調査の対象者は,前述した2列車に乗務する車掌のうち,両列車の乗務条件を可能な限り近づけ,勤務条件に差のない列車ダイヤに乗務した者とした.これら研究対象者は,性,年齢を5歳階層に無作為抽出し,マッチングを行った.揺れの物理的特性を評価するため,著者らは,床上の振動加速度レベルを,従来の方法である1/3オクターブバンド分析計で分析すると同時に,FFT法による方法でも分析を行った.調査質問項目は,11項目の動揺病症状から成るが,乗務員に対しては,業務との関連を明らかにするため,疲労自覚症状30項目,動揺病症状の業務への影響,発症対策などの項目を加えて調査した.調査の結果,次に述べるような知見を得た.1)振子電車の乗客は,対照群の乗客と比較して,動揺病症状の訴え率が高く,そのために「乗り心地が悪い」と訴える者が多く,その理由として「ゆれが大きい」ことを理由に挙げる者が最も多く認められた.2)乗務員の動揺病症状訴え率は,振子電車乗務員が,対照群に比べて有意に高いことが認められた.3)動揺病症状の発症対策を講じながらも,振子電車乗務員は,対照群と比較して動揺病症状の発症によって業務に支障を来たしていた.4)乗務員と乗客との間に認められた動揺病症状の訴え率の差は,乗務員と乗客とでは乗務に対する対応の違いによるものと考えられた.5)振子電車乗務員は,振子電車に乗務するという労働負担によって,動揺病症状の発症のみならず,疲労自覚症状の発症を多発させていると考えられた.6)振子電車の物理的特性を評価するため,従来の方法による振動加速度周波数分析を行った結果,左右の振動加速度レベルは双方ともISO基準より低く,上下方向についても左右方向と同様ISOの基準より低いレベルにあった.しかし,FFT法によって5Hz以下の周波数分析を行った結果,1Hz以下の低周波数帯域に加速度のピークが振子電車で認められたのに対し,従来の型式では,1Hz以上の周波数帯域にピークが認められた.以上の結果を考察すると,振子電車の持つ物理的特性として,1Hz以下の低周波数帯域における振動の影響については動揺病発症との関連において重要であると考えられた.