著者

髙橋 司 榊 真智子 管 利大 佐々木 佑佳 小野 愛季 西山 徹 小林 武

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AdPF1007, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 バランスは「質量中心を安定性限界(Limit of Stability: LOS)内に保持する能力」と定義される。また、筋力はバランスの構成要素の一つであるため、筋力低下が生じることでバランス能力が低下する。 バランスに関する先行研究は、立位バランスと姿勢調節筋について述べられているものが多い。主要姿勢筋は、主に安静立位姿勢を保持する役割を担っているが、足圧中心(Center of Pressure: COP)が絶え間なく移動している安静立位では、主要姿勢筋の活動のみでなく、当然足関節背屈筋なども関与している。しかし、足関節背屈筋と立位バランスの関係についての研究報告は主要姿勢筋に比べ数件しかなく、LOSとの関連は報告されていない。 しかしながら、臨床場面では脳卒中や腰椎椎間板ヘルニア、腓骨神経麻痺などによって前脛骨筋(Tibialis Anterior:TA)の筋力発揮が障害される疾患に多く遭遇する。TAの機能不全が立位LOSに与える影響を明確にすることは、臨床場面に有益な情報をもたらすと考える。これらの理由から、本研究はTAの筋力低下が立位LOSに与える影響を明確にすることを目的とした。【方法】 対象は健常男性21名(年齢21.1±1.0歳、身長170.5±5.9cm、体重61.4±6.4kg、BMI 21.1±1.3kg/m2)、対象筋は両側TAとした。測定項目は、徒手筋力計での足関節最大背屈筋力と重心動揺計を用いたクロステストでの足圧中心位置とし、各々TAの筋疲労前後で測定した。筋疲労はクロステスト実施中の筋力回復を考慮し、体重10%の重錘を足背部に負荷して30%以下になるまで背屈運動を行った。クロステストは、閉脚立位にて15秒間の静止立位後、前後左右ランダムにCOPを可能な限り移動させ、その位置を各々10秒間保持させた。疲労前後の平均COP位置を対応のあるt検定を用いて比較・検討した(p<0.05)。【説明と同意】 全被験者に対して実験実施前に本研究の目的・方法について、文書と口頭にて説明し実験参加の同意を得た。【結果】 疲労運動による足関節最大背屈筋力は、疲労前249.2±39.6N、疲労後63.1±27.0Nであり、疲労直後の筋力は疲労前の23.1±5.9%となった。足長と足幅のそれぞれ半分の位置を原点として、x座標は正で右方、負で左方に、そしてy座標は正で前方、負で後方に位置していることを示す。疲労前の静止立位位置は(-1.6±6.0,-12.3±8.3)%。LOSは、前方(-3.9±9.1,43.7±23.3)%、後方(-4.3±7.9,-48.3±23.9)%、右方(38.3±9.3,-10.9±7.2)%、左方(-49.1±9.3,-6.0±10.5)%であった。疲労後の静止立位位置は(-2.7±6.1,-17.2±11.8)%。LOSは、前方(-3.2±6.6,37.3±21.9)%、後方(-5.9±10.5,-38.2±23.9)%、右方(32.5±8.5,-17.9±10.7)%、左方(-38.2±10.6,-16.6±12.2)%であった。疲労前に比べ、疲労後のLOSは、足長・足幅に対して前方:6.9%、後方:10.1%、左方:10.6%、右方:5.8%それぞれ有意に減少した(p<0.05)。 また、疲労後の静止立位時と左右方向での姿勢保持時におけるCOP位置(y座標)は静止立位:4.9%、左方:10.6%、右方:7.0%それぞれ有意に後方へ変位した(p<0.05)。【考察】 TAの筋疲労前後での立位LOSは、疲労前に比べて疲労後は全方向で有意に減少した。また、静止立位時や左右方向での姿勢保持時におけるCOP位置は静止立位、左方、右方、それぞれ有意に後方へ変位した。 COPが前方移動すると母趾側荷重となり、足関節回内位となる。足関節の回内運動は内側縦アーチの降下を引き起こすことになる。後方移動では下腿は後方傾斜し、左右移動では外方傾斜する。 TAは内側縦アーチの保持を担い、閉鎖性運動連鎖では下腿の後方、外方傾斜の制動に関与する。そのため、TAの筋力低下により下腿の後方、外方傾斜の制動作用と内側縦アーチの保持作用の減弱が生じ、LOSが減少したと考える。また、静止立位位置と左右方向のCOP後方変位(y座標)については、足関節戦略での姿勢調節が関係していると考える。静止立位では、ヒラメ筋とTAの持続的な等張性活動によって姿勢を制御している。TAが疲労するとヒラメ筋とTAの筋活動比率が崩れ、TA劣位の姿勢制御となる。そのため、COPの後方変位が生じたと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 臨床場面では脳卒中や腰椎椎間板ヘルニア、腓骨神経麻痺などによってTAの筋力発揮が障害される疾患に多く遭遇する。TAの機能不全が立位LOSに与える影響を明確にすることは、臨床場面に有益な情報をもたらすと考える。

著者

三木 千栄 小野部 純 鈴木 誠 武田 涼子 横塚 美恵子 小林 武 藤澤 宏幸 吉田 忠義 梁川 和也 村上 賢一 鈴木 博人 高橋 純平 西山 徹 高橋 一揮 佐藤 洋一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0824, 2012

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【はじめに、目的】 本学理学療法学専攻の数名の理学療法士と地域包括支援センター(以下、包括センター)と協力して、包括センターの担当地域での一般高齢者への介護予防事業を2008年度から実施し、2011年度からその事業を当専攻で取り組むことした。2010年度から介護予防教室を開催後、参加した高齢者をグループ化し、自主的に活動を行えるよう支援することを始めた。この取り組みは、この地域の社会資源としての当専攻が、高齢者の介護予防にためのシステムを形成していくことであり、これを活動の目的としている。【方法】 包括センターの担当地域は、1つの中学校区で、その中に3つの小学校区がある。包括センターが予防教室を年20回の開催を予定しているため、10回を1クールとする予防教室を小学校区単位での開催を考え、2010年度には2か所、2011年度に残り1か所を予定し、残り10回を小地域単位で開催を計画した。予防教室の目的を転倒予防とし、隔週に1回(2時間)を計10回、そのうち1回目と9回目は体力測定とした。教室の内容は、ストレッチ体操、筋力トレーニング、サイドスッテプ、ラダーエクササイズである。自主活動しやすいようにストレッチ体操と筋力トレーニングのビデオテープ・DVDディスクを当専攻で作製した。グループが自主活動する場合に、ビデオテープあるいはDVDディスク、ラダーを進呈することとした。2010年度はAとBの小学校区でそれぞれ6月と10月から開催した。また、地域で自主グループの転倒予防のための活動ができるように、2011年3月に介護予防サポーター養成講座(以下、養成講座)を、1回2時間計5回の講座を大学内で開催を計画した。2011年度には、C小学校区で教室を、B小学校区で再度、隔週に1回、計4回(うち1回は体力測定)の教室を6月から開催した。当大学の学園祭時に当専攻の催しで「測るんです」という体力測定を毎年実施しており、各教室に参加した高齢者等にそれをチラシビラで周知し、高齢者等が年1回体力を測定する機会として勧めた。A小学校区内のD町内会で老人クラブ加入者のみ参加できる小地域で、体力測定と1回の運動の計2回を、また、別の小地域で3回の運動のみの教室を計画している。また養成講座を企画する予定である。【倫理的配慮、説明と同意】 予防教室と養成講座では、町内会に開催目的・対象者を記載したチラシビラを回覧し、参加者は自らの希望で申し込み、予防教室・養成講座の開催時に参加者に対して目的等を説明し、同意のうえで参加とした。【結果】 A小学校区での転倒予防教室には平均26名の参加者があり、2010年11月から自主グループとして月2回の活動を開始し、現在も継続している。B小学校区では毎回20名程度の参加者があったが、リーダーとなる人材がいなかったため自主活動はできなかった。2011年度に4回コースで再度教室を実施し、平均36名の参加者があった。教室開始前から複数名の参加者に包括センターが声掛けし、自主活動に向けてリーダーとなることを要請し承諾を得て、2011年8月から月2回の活動を始めた。A・B小学校区ともにビデオあるいはDVDを使用して、運動を実施している。C小学校区では2011年6月から教室を開始し、平均14名の参加者であった。教室の最初の3回までは約18名の参加であったが、その後7名から14名の参加で、毎回参加したのは3名だけで自主活動には至らなかった。2010年度3月に予定していた養成講座は、東日本大震災により開催できなかったが、25名の参加希望者があった。A小学校区内の小地域での1回目の予防教室の参加者は16名であった。大学の学園祭での「測るんです」の体力測定には139名の参加者があり、そのうち数名であるが教室の参加者も来場された。【考察】 事例より、予防教室後に参加者が自主活動するには、活動できる人数の参加者がいること、リーダーとなる人材がいること、自主活動の運営に大きな負担がないことなどの要因があった。自主グループの活動やそれを継続には、2011年3月の地震後、高齢者の体力維持・増進が重要という意識の高まりも影響を及ぼしている。C小学校区の事例で、自主活動できなかった要因を考えるうえで、A・B小学校区と異なる地域特性、地域診断を詳細にする必要性があると考える。リーダーを養成することでC小学校区での高齢者が自主活動できるか検討する必要もある。高齢者の身体状況に合わせて、自主活動できる場所を小学校区単位、小地域単位で検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 介護予防事業を包括センター、予防事業所などだけが取り組む事業ではなく、理学療法士が地域の社会資源としてそのことに取り組み、さらに介護予防、健康増進、障害、介護に関することなどの地域社会にある課題を住民とともに解決するための地域システムを構築していくことは、現在の社会のなかでは必要であると考える。

著者

青木 信裕 尾登 誠 橋倉 祐子 下村 哲志 西山 徹 古山 彰 金 明和 森本 晃司 下村 奈央美 圷 清香 服部 考彰 中野 里佳 金谷 千尋

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.55, 2006 (Released:2006-08-02)

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【はじめに】 当院では関節リウマチ(以下RA) 患者と家族を対象に「リウマチのリハビリテーション教室」を年2回の頻度で開催している。RA患者の合併症としては間質性肺炎や肺線維症があり、死因のひとつとなっている。RA患者に対して呼吸機能低下を予防する必要性を考え、今回「リウマチの肺合併症と呼吸リハ」というテーマで呼吸機能についての教室を行なったので報告する。【プログラム】1.リウマチの呼吸機能と肺合併症の講演2.呼吸機能改善のリハビリについての講演3.肺機能検査のデモンストレーション4.呼吸訓練、ストレッチ5.呼吸筋トレーニング6.肩甲帯、体幹のトレーニング7.リウマチ体操【方法】呼吸訓練:腹式呼吸+口すぼめ呼吸の指導ストレッチ:胸郭の柔軟性の改善体操の指導呼吸筋トレーニング:呼気の延長を目的としたゲーム4種目を考案し実施。ストロー、ボール、車のおもちゃを使用して楽しみを持たせた。肩甲帯、体幹のトレーニング:肩甲帯・体幹周囲筋のストレッチ、筋力訓練の指導 ストレッチ、体操は各参加者が禁忌肢位を考慮し、可能な運動のみを痛みのない範囲で行なうよう指導した。参加者の中で同意を頂いた方の経皮的酸素飽和度、脈拍数を各プログラムの実施前後で測定した。教室終了後にはアンケートを実施し、呼吸機能のリハビリについての意見を頂いた。【結果】 教室参加23名中、測定に同意頂いた方15名。経費的酸素飽和度が実施前より改善した人の割合は、呼吸訓練60%、ストレッチ60%、呼吸筋トレーニング68%、肩甲帯・体幹のトレーニング10%であった。 アンケートでは、呼吸リハビリテーションを行なったことがある人は31%であり、今回の教室が有意義であったという人が100%であった。呼吸訓練、肩甲帯・体幹のトレーニングについては「自宅で行える」といった声が多く、呼吸筋トレーニングは「楽しかった」という意見が多かった。【考察】 RA患者に対して呼吸リハビリテーションを行い、呼吸機能にアプローチをした報告はほとんどない。結果として短時間の呼吸訓練、ストレッチ、呼吸筋トレーニングで改善が認められていた。RA患者においても早期からの呼吸指導により呼吸機能の低下を予防し、改善に向かうことができると考える。呼吸訓練は継続することが重要であるが、体操の指導のみでは継続的な訓練とならない可能性がある。今回、ゲームの要素を持たせ、楽しみながら呼吸機能にアプローチする方法を紹介することで、「楽しかった」といった声が多く、継続的な自主トレーニングとなる可能性が考えられる。簡便で有用な呼吸訓練を自主トレーニングの中に取り入れることで、RA患者の生命予後にも深く関与する可能性が示唆された。今後、RA患者に対する呼吸訓練の継続的な評価を行なう必要性が考えられる。

著者

中島 弘 大関 直也 西山 徹 唐澤 恒 出井 裕司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0839, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】下腿義足歩行に関する歩行分析は,Winterらに代表されるように数多く報告されている。したがって,義足側立脚期後半における義足足部による蹴り出しは,正常歩行よりも弱いことが明らかとなっている。一方,義足側立脚期前半は,健常者よりも股関節パワーが増加するといわれている。関節モーメントのパワーは,関節モーメントと関節角速度を乗算し求めることが可能であるが,関節モーメントと角度変化の増減は報告者により異なる。本研究は義足側立脚期前半における股関節モーメントと股関節の角度変化を明らかとすることを目的とした。【方法】対象は同年代の下腿切断者10名(61.3±11.1歳),健常者10名(62.1±10.3歳)の合計20名とした。下腿切断者は下腿中断端,TSB義足を使用し自立歩行が可能な者とし,義足足部は普段使用しているものを採用した(SACH足1名,単軸足部1名,蓄積型足部8名)。計測機器は三次元動作分析装置Vicon MX(Vicon Motion System社製)と6枚の床反力計(AMTI社製),10台の赤外線カメラを用いた。赤外線反射マーカーはHelen Hays Hospital Marker Setに準じて34点を貼付した。サンプリング周波数は赤外線カメラと床反力計ともに100Hzとした。計測課題は自由速度歩行とし,義足側1歩行周期を5試行計測した。赤外線カメラから得られたデータは6Hz,床反力計から得られたデータは15Hzにてフィルタ処理後,1歩行周期を100%に正規化し平均した。比較パラメータは義足側荷重応答期の股関節モーメントと股関節角度,下腿傾斜角度,足関節角度とした。統計学的分析はマンホイットニーのU検定にて有意差を求めた(有意水準5%)。【結果】義足側荷重応答期における股関節伸展モーメントは,下腿切断者では健常者よりも有意に低下した(p=0.0068)。股関節角度は下腿切断者では健常者よりも伸展のタイミングが早く,角度変化は有意に増加した(P=0.0089)。また,足部底屈角度は下腿切断者と健常者では有意差を認めなかったが,下腿傾斜の角度変化は下腿切断者では健常者よりも有意に減少した(P=0.00021)。【結論】下腿義足歩行における義足側荷重応答期は,健常者と同様に足部は底屈するが下腿前傾が減少するため足部ロッカー機能が不十分である。したがって,重心の前方移動を代償するために,健常者よりも早期に股関節を伸展させることが明らかとなった。その結果,床反力ベクトルは後方へ傾き股関節近傍を通過するため,健常者よりも股関節伸展モーメントが低下することが明らかとなった。義足側立脚期前半における股関節パワーの増加は,股関節伸展モーメントの増加よりも角度変化が大きいことが要因である。

著者

西山 徹

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 : seibutsu-kogaku kaishi (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, 2001-01-25