著者

長澤 卓真 高橋 純平 今野 龍之介 高玉 茜 畑中 咲希 濱口 唯 三船 昂平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.42-45, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

13

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【目的】本研究の目的は,静的伸張に筋圧迫を併用したストレッチングの伸張効果を検証するとともに,筋圧迫強度の違いが即時効果に及ぼす影響を明らかにすることである。【方法】被験者は健常若年者59名とし,スタティックストレッチング(以下;静的伸張)のみを行った群と,5 kg,10 kgと強度の異なる圧迫を併用したストレッチングを行った2群の,計3群の右肩関節水平外転関節可動域角度を比較した。【結果】ストレッチング介入前後による主効果が認められ,各群ともに可動域の改善がみられた。群間比較では,肩関節他動的関節可動域角度(Range of Motion;以下ROM)は静的伸張群と5kg圧迫群間で有意差が認められた。【考察】関節可動域の即時伸張効果は,静的伸張のみよりも適度の強度で圧迫を行ったストレッチングの方がより大きいことが示唆された。しかし,圧迫部位など他要因による影響も考慮する必要がある。

著者

高橋 純平 高見 彰淑 若山 佐一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.731-736, 2012 (Released:2013-01-30)

参考文献数

47

被引用文献数

5 5

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〔目的〕文献検索により,脳卒中片麻痺者の歩行自立判定に用いられる方法や,歩行自立との関連する要因を明らかにすることである.〔方法〕データベースから選択された論文から,自立判定に用いられたテストバッテリーと,歩行自立との関連性を分析された指標を抽出した.〔結果〕選択基準に適合した39件が抽出された.自立判定方法はFIMやFAC,医師や理学療法士による判定が多かった.歩行自立との関連要因として,歩行能力,麻痺側下肢機能,加えて,認知障害や注意障害,高次脳機能障害が多く抽出された.しかし,自立判定の基準や関連要因の有意性は一定の見解が得られなかった.〔結語〕脳卒中片麻痺者の歩行自立判定は定性的な判定が多く,包括的な評価バッテリーが必要である.

著者

高村 昇 平良 文亨 折田 真紀子 高橋 純平

出版者

長崎大学

雑誌

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

巻号頁・発行日

2018-10-09

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本研究で明らかにすることは、1)チェルノブイリ周辺地域における甲状腺超音波所見の自然史と、2)甲状腺がんの自然史およびその長期的予後、である。研究代表者が20年以上にわたって共同研究を行ってきたジトーミル州立診断センターでは、2006年からは現在福島県民健康調査で使用されている超音波装置と同じ機器を使用して甲状腺超音波検査を実施し、全ての受診者の画像を経年的に保存している。本研究では、事故(1986年)前に生まれ、放射性ヨウ素による甲状腺の内部被ばくをうけた群(被ばく群)と事故後に生まれ、甲状腺の内部被ばくを受けていない群(非被ばく群)の両群における初診時の画像を、福島県民健康調査の甲状腺検査の診断基準に合わせて分類(A1、A2、B)し、それぞれの群の画像を前向きに解析していくことで、甲状腺超音波所見の自然史を明らかにしていくと同時に、被ばく群と非被ばく群における所見の違いの有無についても解析を行った。その結果、被ばく群と非被ばく群において、甲状腺超音波所見に差異があったが、年齢で調整することによって有意差は消失することを明らかにした。すでに結果を取りまとめて論文を執筆し、国際専門雑誌に投稿している。今後は、甲状腺がんと診断された症例については、診断される以前の画像を後ろ向きに解析することで、甲状腺がん超音波所見の自然史を明らかにしていく。放射線被ばく群と非被ばく群における所見の違いの有無についても明らかにすると同時に、甲状腺がん症例の手術後の経過について前向きに解析することで、甲状腺がんの長期的予後についても明らかにする。

著者

高橋 純平 松本 拓也 伊藤 孝紀

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.58, pp.112-112, 2011

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名古屋駅周辺地区を対象地区とし、来街者や宿泊客にアンケート調査を行うことにより、「プレイス ブランディング(Place Branding)」における名駅地区の固有な空間資源を明らかにすることを目的とする。得られた回答から、名駅地区においてハード面の「A.基盤装置」として、高層ビル等の施設や交通機関等のインフラ、ソフト面の「C.コミュニケーション装置」として、飲食店の多さや各施設のサービスが固有な空間資源といえ、また双方をつなぐ「B.演出装置」としてナナちゃん人形があげられる。しかし、「B.演出装置」に対する来街者や宿泊客の評価は低く、今後は「B.演出装置」を中心とした取組みを行うことが必要といえる。

著者

高橋 純平 鈴木 博人 古舘 裕希

出版者

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科

雑誌

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 = Rehabilitation science : memoirs of the Tohoku Bunka Gakuen University Faculty of Medical Science & Welfare, Department of Rehabilitation (ISSN:13497197)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.29-33, 2013-12-20

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本研究の目的は,寒冷療法とスタティックストレッチングならびにその併用による介入がハムストリングスの伸張性に及ぼす即時的な影響を明らかにすることである。対象は健常大学生36 名とした。対象者を,コントロール群,寒冷療法群,スタティックストレッチング群,寒冷療法・ストレッチング併用群の4 群に分け,介入後の関節可動域を比較した。その結果,寒冷療法群,スタティックストレッチング群とコントロール群では有意差は認められなかったが,寒冷療法・ストレッチング併用群との比較では有意に関節可動域が大きくなった。これは,寒冷療法により疼痛閾値が上がり,なおかつストレッチングによる筋粘弾性低下防止の効果のために,関節可動域の拡大がみられたのではないかと推察された。

著者

光武 範吏 高村 昇 サエンコ ウラジミール ログノビッチ タチアナ 高橋 純平

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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昨年度に試料の収集のための業務委託契約を結んだベラルーシのミンスクがんセンターだが、その後も順調に収集が進んでいる。ミンスクにある長崎大学代表部を通して、事務手続きも問題なく行えている。昨年度同様、現地にてフォローアップ中の患者をリクルートし、採血した血液よりリンパ球を抽出、長崎大学へ輸送している。その後、長崎大学においてDNA抽出を行い、ほぼ全てのサンプルで質・量とも問題なくDNAを得ることができている。一部、検体不良のサンプルがあったが、情報をフィードバックし、プロトコールの確認作業を現地で行った。本年度は100例を収集し、予定通り順調に進行中である。本年度はまた、ベラルーシ、ブレスト州の内分泌疾患センターを訪問した。この地区は、検診受診数、甲状腺癌患者のフォローアップ数が多く、上記ミンスクがんセンターとは協力関係にある。担当医に研究の趣旨を説明し、同センターを通した試料収集への協力を依頼した。また、モスクワの内分泌センターを訪問し、講演を行った。センター幹部との現地打ち合わせも行い、ここでも協力を依頼した。さらにオブニンスクの医学放射線研究センターへも共同研究者を派遣し、打ち合わせを進めた。甲状腺癌発症に関連する一塩基多型については、解析対象についてのデータ収集と検討を引き続き行っているが、本研究課題で想定していた350-400例程度では十分な検出力が得られないものもあることが分かり、解析対象について当初より拡大するためには、今後の収集数の再検討も考慮する必要があると考えられた。

著者

高橋 純平 閔 庚錫 伊藤 孝紀

出版者

日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集

巻号頁・発行日

vol.59, 2012

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本研究は、今後の開発が予定される名古屋駅周辺地区南エリアと、前稿において「演出装置」として抽出されたナナちゃん人形を対象とし、異なった属性にグループインタビュー調査を行うことにより、地区と演出装置の現状把握と将来の活用方法の抽出を目的とする。<br>基礎調査において名駅南エリアの施設群、ナナちゃん人形を高く評価していた20代の来街者14名を被験者とし、属性の異なる3グループに分類し、各グループ1時間のインタビュー調査を行った。得られた回答を表1に示す空間資源の分類に基づいて集計することで、地区と演出装置の現状把握と将来の活用方法の抽出を行った。<br>異なった属性に対するグループインタビュー調査から、地区と演出装置の現状把握と将来の活用方法の抽出を行った。今後は、本研究の知見を踏まえた提案に対する評価調査を行うなど、名駅地区におけるプレイス&bull;ブランディングの構築へ向け調査を進めていく。<br>

著者

三木 千栄 小野部 純 鈴木 誠 武田 涼子 横塚 美恵子 小林 武 藤澤 宏幸 吉田 忠義 梁川 和也 村上 賢一 鈴木 博人 高橋 純平 西山 徹 高橋 一揮 佐藤 洋一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0824, 2012

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【はじめに、目的】 本学理学療法学専攻の数名の理学療法士と地域包括支援センター(以下、包括センター)と協力して、包括センターの担当地域での一般高齢者への介護予防事業を2008年度から実施し、2011年度からその事業を当専攻で取り組むことした。2010年度から介護予防教室を開催後、参加した高齢者をグループ化し、自主的に活動を行えるよう支援することを始めた。この取り組みは、この地域の社会資源としての当専攻が、高齢者の介護予防にためのシステムを形成していくことであり、これを活動の目的としている。【方法】 包括センターの担当地域は、1つの中学校区で、その中に3つの小学校区がある。包括センターが予防教室を年20回の開催を予定しているため、10回を1クールとする予防教室を小学校区単位での開催を考え、2010年度には2か所、2011年度に残り1か所を予定し、残り10回を小地域単位で開催を計画した。予防教室の目的を転倒予防とし、隔週に1回(2時間)を計10回、そのうち1回目と9回目は体力測定とした。教室の内容は、ストレッチ体操、筋力トレーニング、サイドスッテプ、ラダーエクササイズである。自主活動しやすいようにストレッチ体操と筋力トレーニングのビデオテープ・DVDディスクを当専攻で作製した。グループが自主活動する場合に、ビデオテープあるいはDVDディスク、ラダーを進呈することとした。2010年度はAとBの小学校区でそれぞれ6月と10月から開催した。また、地域で自主グループの転倒予防のための活動ができるように、2011年3月に介護予防サポーター養成講座(以下、養成講座)を、1回2時間計5回の講座を大学内で開催を計画した。2011年度には、C小学校区で教室を、B小学校区で再度、隔週に1回、計4回(うち1回は体力測定)の教室を6月から開催した。当大学の学園祭時に当専攻の催しで「測るんです」という体力測定を毎年実施しており、各教室に参加した高齢者等にそれをチラシビラで周知し、高齢者等が年1回体力を測定する機会として勧めた。A小学校区内のD町内会で老人クラブ加入者のみ参加できる小地域で、体力測定と1回の運動の計2回を、また、別の小地域で3回の運動のみの教室を計画している。また養成講座を企画する予定である。【倫理的配慮、説明と同意】 予防教室と養成講座では、町内会に開催目的・対象者を記載したチラシビラを回覧し、参加者は自らの希望で申し込み、予防教室・養成講座の開催時に参加者に対して目的等を説明し、同意のうえで参加とした。【結果】 A小学校区での転倒予防教室には平均26名の参加者があり、2010年11月から自主グループとして月2回の活動を開始し、現在も継続している。B小学校区では毎回20名程度の参加者があったが、リーダーとなる人材がいなかったため自主活動はできなかった。2011年度に4回コースで再度教室を実施し、平均36名の参加者があった。教室開始前から複数名の参加者に包括センターが声掛けし、自主活動に向けてリーダーとなることを要請し承諾を得て、2011年8月から月2回の活動を始めた。A・B小学校区ともにビデオあるいはDVDを使用して、運動を実施している。C小学校区では2011年6月から教室を開始し、平均14名の参加者であった。教室の最初の3回までは約18名の参加であったが、その後7名から14名の参加で、毎回参加したのは3名だけで自主活動には至らなかった。2010年度3月に予定していた養成講座は、東日本大震災により開催できなかったが、25名の参加希望者があった。A小学校区内の小地域での1回目の予防教室の参加者は16名であった。大学の学園祭での「測るんです」の体力測定には139名の参加者があり、そのうち数名であるが教室の参加者も来場された。【考察】 事例より、予防教室後に参加者が自主活動するには、活動できる人数の参加者がいること、リーダーとなる人材がいること、自主活動の運営に大きな負担がないことなどの要因があった。自主グループの活動やそれを継続には、2011年3月の地震後、高齢者の体力維持・増進が重要という意識の高まりも影響を及ぼしている。C小学校区の事例で、自主活動できなかった要因を考えるうえで、A・B小学校区と異なる地域特性、地域診断を詳細にする必要性があると考える。リーダーを養成することでC小学校区での高齢者が自主活動できるか検討する必要もある。高齢者の身体状況に合わせて、自主活動できる場所を小学校区単位、小地域単位で検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 介護予防事業を包括センター、予防事業所などだけが取り組む事業ではなく、理学療法士が地域の社会資源としてそのことに取り組み、さらに介護予防、健康増進、障害、介護に関することなどの地域社会にある課題を住民とともに解決するための地域システムを構築していくことは、現在の社会のなかでは必要であると考える。

著者

及川 一摩 物部 浩達 高橋 純平 土屋 和彦 HEINRICH Benoit GUILLON Daniel 清水 洋

出版者

一般社団法人 日本液晶学会

雑誌

日本液晶学会討論会講演予稿集 (ISSN:18803490)

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.6, 2005

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今回、我々はカラミティック液晶の高移動度化を狙い、コアの対称性が高く(C2h)、双極子モーメントが小さいと推測される新規1,4-dithienylbenzeneカラミティック液晶(8-TPT-8)を合成し、メソフェーズの相転移挙動と電荷輸送特性について検討したので報告する。

著者

高橋 純平 森 聰明

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

Journal of the Japan Petroleum Institute (ISSN:13468804)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.262-267, 2006 (Released:2006-11-01)

参考文献数

20

被引用文献数

7 9

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バイオマスからの水素製造システムを確立するために,Ni系水蒸気改質触媒を用いた流動床反応装置によりりんご搾りかすの高温水蒸気改質を行った。Ni系触媒はりんご搾りかすと水との反応を促進して水素を生成した。反応物と生成ガスの物質収支および原料の熱分析結果より,高温水蒸気改質反応において,Ni触媒ではりんご搾りかすの分解が先行し,その後分解生成した析出炭素が水と反応すると考えられた。析出炭素と水蒸気との反応を促進すると考えられるカリウムやカルシウム化合物をNi触媒に添加すると,りんご搾りかすの水蒸気改質におけるガス化率は顕著に向上するが,このような事実は上の考えと合致する。バイオマス水蒸気改質による高性能水素製造システムの開発にとって,析出炭素と水蒸気との反応を促進することが有効な方策になり得る。