著者

小野部 純

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.32-40, 2010 (Released:2010-02-23)

参考文献数

23

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浮腫とは,組織間隙(Interstitial space)に生理的な代償能力を越えて過剰な水分の貯留した状態を指し,臨床でもよくみうけられる症状である。しかし,発症の機序をよく理解しないまま慣習的に行われている理学療法に終始し,十分な治療効果を挙げられないことが少なくない。その対策には,なぜ浮腫がおこるのか,どうすれば改善できるのかを解剖・生理学的知見を踏まえ,理学療法における介入方法を構築し直すことが重要であると考える。

著者

小野部 純

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.35-41, 2013 (Released:2013-04-16)

参考文献数

24

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深部静脈血栓症とは,特に下腿部の深部静脈に血栓が出来る疾患をさし,肺血栓塞栓症を引き起こす一連の病態と捉えられ,患者の生命をも脅かすハイリスクなものである。理学療法場面では,特に人工膝関節置換術後などの整形外科疾患治療後に多く関わる病態であり,2011年に発生した東日本大震災の被災地においては,避難生活におけるリスクのひとつとして対応が行われていた病態でもある。適切な検査,治療を行うことにより発症を予防することが出来ることも知られており,本稿では血栓形成の基本的概念であるVirchowの3徴候と,近年の知見を交えながら概要について述べることとする。

著者

小野部 純 今村 幸恵 神保 和美 山本 優一

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1184, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】Axillary web syndrome(以下AWS)は,乳がんの術後にみられ,腋窩から上腕内側または前腕にかけて皮下に索状物(cord)がみられ,強い疼痛と肩関節の可動域制限を呈する病態を指す。これは,手術による外科的侵襲によりリンパ管または表在静脈系の凝固能が亢進したために管内に血栓が生じ,さらに脈管の線維化が生じたためとされており,Mondor病の一種とも考えられている。AWSの多くは術後8週以内に発症し,通常2~3ヶ月程度で自然回復されるとされているが,長期化するケースも報告されている。また,有効な治療手段は確立されておらず,各治療施設によって異なる対応がとられている可能性が高い。そこで本研究では,文献検索によりAWSの治療介入方法の種類とその効果について抽出することとした。【方法】対象とする資料収集は2015年10月時点において,データベースとする医中誌データベースおよびMEDLINEより提供されている医中誌WebならびにPubMedを用いて行った。両データベースとも使用したキーワードは「Axillary web syndrome」とし,評価論文の種類は原著論文,症例報告とし,Reviewや会議録は除外した。収集した論文の選定は,テーマ,アブストラクトを確認し,以下の基準で選定を行った。選定基準として,①乳がん患者の術後を対象としていること,②理学療法の介入手段が記載されていること,とした。【結果】医中誌Webによる検索の結果,10編が該当し,その中から会議録を除外した結果,2編となった。次に,PubMedによる検索の結果32編が該当し,26編が選定基準に該当した。さらに内容を確認した結果,AWSに対する治療方法が記載されていたのは3編のみであった。該当した論文から,効果があった治療手技として挙げられていたのは,関節可動域訓練,ストレッチ,モビライゼーション,軟部組織への徒手療法,温熱療法,コッドマン体操であった。その効果としては,肩関節可動域の改善と疼痛の軽減が報告されていた。【結論】本結果から,AWSに対する理学療法手技を抽出することは出来た。しかし,論文数や対象者数が少なく,ランダム化比較試験は含まれておらず,効果的な治療手技が抽出できたとは言い難い。さらに,関節可動域訓練,ストレッチ,モビライゼーション,徒手療法のそれぞれの手技の違いが明確ではなく,ストレッチに関しても皮膚,筋,codeのどれを対照としてアプローチしているのかも一定ではなかった。AWSは,強い痛みと可動域制限から,著しくQOLを低下させてしまう。Torresらは,AWSの経過は一定期間で自然に収束する症状として見過ごされがちであるが,その病態を短縮できる治療方法の研究が必要であると提言している。本研究からは,現在行われている治療方法について抽出できたが,効果検証までには至らなかった。今後,増加するであろう乳がん術後の後遺症の一つとしてとらえ,有効な介入方法を確立していく必要があると考える。

著者

長井 真弓 釼明 佳代子 桂 理江子 小野部 純 小林 武

出版者

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科

雑誌

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 : リハビリテーション科学 = Rehabilitation science : memoirs of the Tohoku Bunka Gakuen University Faculty of Medical Science & Welfare, Department of Rehabilitation (ISSN:13497197)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.33-39, 2022-03-31

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2020年度の一般企業による新規卒業者採用は,COVID-19感染拡大の影響を受け,採用時期が例年よりも遅かった.しかし,理学療法学生の就職活動状況に変化があったのかは不明である.そこで,学生の就職活動状況と養成校に届いた求人件数を2019年度と比較した.2019年度と2020年度に東北文化学園大学理学療法学専攻に4年次生として在籍し,アンケートに回答した95名のデータを分析した.2019年度,2020年度ともに95%以上の学生が医療機関から内定を得ていた.2020年度の内定月の最頻値は2019年度よりも1ヶ月遅く,第一希望施設から内定を得た学生割合も2020 年度の方が少なかった.求人件数についても2020年度は,2019年度よりも約80件少なかった.内定時期が1ヶ月遅かったことと第一希望施設から内定を得られなかった学生が多かったことは,緊急事態宣言などの影響により早期に募集定員が満たされたことも原因と推察され,2020年度の就職活動状況は少なからずCOVID-19による影響を受けたと考えられる.

著者

三木 千栄 小野部 純 鈴木 誠 武田 涼子 横塚 美恵子 小林 武 藤澤 宏幸 吉田 忠義 梁川 和也 村上 賢一 鈴木 博人 高橋 純平 西山 徹 高橋 一揮 佐藤 洋一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0824, 2012

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【はじめに、目的】 本学理学療法学専攻の数名の理学療法士と地域包括支援センター(以下、包括センター)と協力して、包括センターの担当地域での一般高齢者への介護予防事業を2008年度から実施し、2011年度からその事業を当専攻で取り組むことした。2010年度から介護予防教室を開催後、参加した高齢者をグループ化し、自主的に活動を行えるよう支援することを始めた。この取り組みは、この地域の社会資源としての当専攻が、高齢者の介護予防にためのシステムを形成していくことであり、これを活動の目的としている。【方法】 包括センターの担当地域は、1つの中学校区で、その中に3つの小学校区がある。包括センターが予防教室を年20回の開催を予定しているため、10回を1クールとする予防教室を小学校区単位での開催を考え、2010年度には2か所、2011年度に残り1か所を予定し、残り10回を小地域単位で開催を計画した。予防教室の目的を転倒予防とし、隔週に1回(2時間)を計10回、そのうち1回目と9回目は体力測定とした。教室の内容は、ストレッチ体操、筋力トレーニング、サイドスッテプ、ラダーエクササイズである。自主活動しやすいようにストレッチ体操と筋力トレーニングのビデオテープ・DVDディスクを当専攻で作製した。グループが自主活動する場合に、ビデオテープあるいはDVDディスク、ラダーを進呈することとした。2010年度はAとBの小学校区でそれぞれ6月と10月から開催した。また、地域で自主グループの転倒予防のための活動ができるように、2011年3月に介護予防サポーター養成講座(以下、養成講座)を、1回2時間計5回の講座を大学内で開催を計画した。2011年度には、C小学校区で教室を、B小学校区で再度、隔週に1回、計4回(うち1回は体力測定)の教室を6月から開催した。当大学の学園祭時に当専攻の催しで「測るんです」という体力測定を毎年実施しており、各教室に参加した高齢者等にそれをチラシビラで周知し、高齢者等が年1回体力を測定する機会として勧めた。A小学校区内のD町内会で老人クラブ加入者のみ参加できる小地域で、体力測定と1回の運動の計2回を、また、別の小地域で3回の運動のみの教室を計画している。また養成講座を企画する予定である。【倫理的配慮、説明と同意】 予防教室と養成講座では、町内会に開催目的・対象者を記載したチラシビラを回覧し、参加者は自らの希望で申し込み、予防教室・養成講座の開催時に参加者に対して目的等を説明し、同意のうえで参加とした。【結果】 A小学校区での転倒予防教室には平均26名の参加者があり、2010年11月から自主グループとして月2回の活動を開始し、現在も継続している。B小学校区では毎回20名程度の参加者があったが、リーダーとなる人材がいなかったため自主活動はできなかった。2011年度に4回コースで再度教室を実施し、平均36名の参加者があった。教室開始前から複数名の参加者に包括センターが声掛けし、自主活動に向けてリーダーとなることを要請し承諾を得て、2011年8月から月2回の活動を始めた。A・B小学校区ともにビデオあるいはDVDを使用して、運動を実施している。C小学校区では2011年6月から教室を開始し、平均14名の参加者であった。教室の最初の3回までは約18名の参加であったが、その後7名から14名の参加で、毎回参加したのは3名だけで自主活動には至らなかった。2010年度3月に予定していた養成講座は、東日本大震災により開催できなかったが、25名の参加希望者があった。A小学校区内の小地域での1回目の予防教室の参加者は16名であった。大学の学園祭での「測るんです」の体力測定には139名の参加者があり、そのうち数名であるが教室の参加者も来場された。【考察】 事例より、予防教室後に参加者が自主活動するには、活動できる人数の参加者がいること、リーダーとなる人材がいること、自主活動の運営に大きな負担がないことなどの要因があった。自主グループの活動やそれを継続には、2011年3月の地震後、高齢者の体力維持・増進が重要という意識の高まりも影響を及ぼしている。C小学校区の事例で、自主活動できなかった要因を考えるうえで、A・B小学校区と異なる地域特性、地域診断を詳細にする必要性があると考える。リーダーを養成することでC小学校区での高齢者が自主活動できるか検討する必要もある。高齢者の身体状況に合わせて、自主活動できる場所を小学校区単位、小地域単位で検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 介護予防事業を包括センター、予防事業所などだけが取り組む事業ではなく、理学療法士が地域の社会資源としてそのことに取り組み、さらに介護予防、健康増進、障害、介護に関することなどの地域社会にある課題を住民とともに解決するための地域システムを構築していくことは、現在の社会のなかでは必要であると考える。

著者

鈴木 誠 鈴木 博人 阿部 玄治 平山 和哉 長井 真弓 釼明 佳代子 小野部 純

出版者

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科

雑誌

東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科紀要 : リハビリテーション科学 = Rehabilitation science : memoirs of the Tohoku Bunka Gakuen University Faculty of Medical Science & Welfare, Department of Rehabilitation (ISSN:13497197)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.13-18, 2021-03-31

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2017年,本学は地域連携事業の推進を目的に,宮城県東松島市と包括連携協定を結び双方の資源を活用した地域振興・教育・研究の各分野における実践的取り組みを開始した.そこで本論では,本学理学療法学専攻と中学校とで行ってきた中学生の体力向上と運動器障害予防の取り組みについて紹介をするとともに,今後の展開について方向性を明らかにすることを目的とする.主な取り組みは,1)運動能力テストの実施,2)講話・ストレッチ講習会の開催,3)体力向上・運動器障害予防に向けた啓蒙活動,4)保健体育授業・部活動の支援,であった.今回の取り組みのように,中学生に支援が行えたことは体力向上や運動器障害予防の観点からは大変有効であったと考えられる.また,取り組みに携わった学生の成長も大きな成果であったと言える.今後も中学校との協力体制を深めて行きながら,更なる充実した取り組みを企画し,発展させていきたいと考えている.

著者

石山 歩 伊藤 泰 入間田 美咲 片岡 満里奈 佐藤 悠里 篠田 祐子 関根 孝幸 小野部 純

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Db1212, 2012

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【はじめに、目的】 ヒトの肢体容積は,重力やホルモンなど様々な要因が影響して経時的に変化している.ヒトの下肢容積の変化は、歩行などの活動量に依存するといわれているが,それらの明確な関係についての報告は少ない.また、容積の算出方法は水置換法やMRIから算出するものなど様々な方法が用いられているが,臨床的に用いる場合は衛生面や簡便性から考えると周径計測を用いられていることが多い.しかし,周径から計算式を用いて容積を算出した場合,誤差が大きくなると報告されており,注意が必要である.本研究では,健常人における下肢容積の日内変動量と活動量の関係について比較・検討を行った.そこで,今回は下肢容積を表す指標として対象部位の数箇所の周径を計測しその総和を用いた.さらに,病的な浮腫の早期発見のための足がかりとするために,下肢容積の生理的変化と病的変化との境を明確にすることを目的とした.【方法】 対象者は健常人39人(男性18人,女性21人)とし,対象肢は右下肢とした.また,下肢容積の指標として下肢周径,活動量の指標として歩数を計測した.周径計測は朝8時~9時,昼12時20分~13時20分,夜17時~19時の時間帯に計3回,背臥位にて同一検者がメジャーを用いて行った.測定部位は膝関節外側裂隙を基準とし5cm間隔で中枢側へ25cmまで,末梢側は30cmまで,さらに外果下縁と第5中足骨底の計14箇所計測した.これらの結果をもとに,大腿部(膝関節外側裂隙から中枢側へ25cm),下腿上部・下部(膝関節外側裂隙から末梢側へ15cm・さらに末梢側へ15cm),足部(外果下縁と第5中足骨底)に分け,それぞれの周径総和を容積を表す指標として作為的に定義した.歩数の計測は,カロリズムTMAM-120(TANITA社製)を用いた.対象者は第1回計測後から携帯し,周径計測時に歩数を確認した.統計処理にはSPSS 13.0を用い,統計学的有意差は大腿部,下腿上部・下部,足部について反復計測による分散分析を行い,有意水準は0.05未満とした.また,下肢容積の変化率と歩数の相関を検討した.【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には研究の趣旨と予測されるリスク,さらにヘルシンキ宣言を遵守する旨と,計測中であっても対象者の意思により中止できる旨も併せて説明し同意を得られた者のみとした.【結果】 下肢容積の日内変動について,大腿部では,朝-昼間で有意な差がみられた(p<0.05).下腿上部・下部では朝-昼間と朝-夜間で有意な差がみられた(p<0.01).足部では有意な差は見られなかったが,第5中足骨底部のみでは朝-昼間と朝-夜間で有意な差がみられた(p<0.05).この変化率は各部位とも約1~2%となり,男女間の下肢容積の日内変動に有意な差は見られなかった.また,各部位において下肢容積の変化率と歩数の間に相関はみられなかった.【考察】 本研究の結果から,朝-昼間,朝-夜間の下肢容積に有意な差がみられ,その変化率は約1~2%であった.また,本結果からは下肢容積の変化率と歩数の間には相関がみられなかった.まず下肢容積の日内変動においては,対象者全員が約1~2%の変化率であったため,この変化範囲が健常人の生理的反応を示しているといえる.次に下肢容積と活動量の関係においては,一般的には筋ポンプ作用の影響が大きく,活動量が多いと筋ポンプ作用が促進されて容積が減少すると考えられている.この容積の増減には健常人の場合,血液や組織間隙などの水分量が大きく関与しており,これらの運搬には血流とリンパ流の影響が関わっている.血流量やリンパ流量は、筋ポンプ作用によって促進されると10~20倍に増加するとされ,これが容積の減少に繋がると考えられている.しかし本結果では,活動量の指標である歩数と容積変化に相関はみられなかった.その要因として活動時間と計測時間の関係性が挙げられる.筋ポンプ作用により血流量やリンパ流量が増大することは明らかだが,下肢容積に影響を与えるまでの時間(潜時)や負荷強度などは明確ではない.そのため,計測時に筋ポンプ作用と容積変化に相関がみられなかったと考えられる.【理学療法学研究としての意義】 近年、がん治療の後遺症として注目されているリンパ浮腫は,摘出手術後に自覚がないうちに重症化を引き起こすケースが多数みられる.これは,現在リンパ浮腫を早期発見するための明確な指標がないことが一因と考えられる.そのため,より詳細な指標をつくることが重要と考え,本研究を行った.本結果より,健常人における下肢容積の日内変動が明らかとなり,今後の病的浮腫の早期発見の足がかりとなると考える.また,活動量と下肢容積においては関係性がみられなかったため,今後は筋ポンプ作用が下肢容積に及ぼす効果のタイミングを明確にすることが重要であると考える.

著者

鈴木 誠 高橋 一揮 梁川 和也 佐藤 洋一郎 吉田 忠義 小野部 純 村上 賢一 武田 涼子 藤澤 宏幸

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P2406-C3P2406, 2009

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【目的】<BR>垂直跳び(Vertical Jump:以下、VJ)は瞬発力の測定としてスポーツ現場では簡便に実施できる測定であり、跳躍高はプロサッカー選手の脚伸展筋力と相関が高いことがWisl&oslash;ffら(2006)の報告でもなされている.しかし、これは足関節の機能的・構造的安定性が補償されてはじめて行える動作であり、同部位に障害を負うと十分なパフォーマンスを発揮することが出来ないと予想される.そこで本研究はプロサッカー選手の足関節周囲筋の力時間曲線から得られた時間的指標とVJの跳躍高との関係性を足関節障害の有無によって比較検討することである.これは、足関節に障害を負ったスポーツ選手の競技復帰に向けた理学療法介入の具体的戦略として活用できると考えられる.<BR>【方法】<BR>対象は某プロサッカーチームに所属する選手で、重症度に関わらず足関節に障害を抱えている選手(以下、障害群)4名(22.5±3.3歳)、及び特に障害を抱えていない選手(以下、非障害群)13名(23.23±2.83歳)の計17名について調査を行った.測定の前に十分な説明を行った上で実験参加の同意を得た.測定肢は非障害群の場合、右下肢とした.測定項目は足関節背屈筋の反応時間(RT)・最大トルク到達時間(Max_tq_time)・最大変化率到達時間(MaxVtime)とした.また、VJは上肢を胸部前方で組み、反動を使わず股・膝関節屈曲90°を開始肢位として測定を行った.統計学的検定として、平均値の差の検定には2標本の差の検定を行った.また、VJの跳躍高と足関節筋力指標との関係を調べるためピアソンの積率相関係数(r)を求めた.有意水準は5%未満とした. <BR>【結果】<BR>VJの跳躍高は非障害群:47.1±3.5cm,障害群:46.5±2.9cmであり、有意差は認められなかった.足関節周囲筋の時間的指標は、RT(非障害群:0.14±0.03秒, 障害群:0.14±0.02秒)、Max_tq_time(非障害群:0.70±0.20秒, 障害群:0.49±0.08秒)、MaxVtime(非障害群:0.28±0.05秒, 障害群:0.25±0.03秒)であり、Max_tq_timeにのみ有意差を認めた(p<0.05).また、VJの跳躍高と足関節周囲筋の時間的指標との相関係数は0.5~0.8であり、有意ではないが関係性が示唆された.<BR>【考察】<BR>サッカー選手にとってジャンプ動作は相手選手との競り合いの中でもしばしば見受けられる動作であり、より高い跳躍高が求められる.今回の結果より、足関節周囲筋の最大張力だけではなく、それを短時間で発揮できる能力が足部の安定性を補償し、効率の良い脚伸展筋力の伝達に利用できると思われる.よって、早期より足関節周囲筋の筋力向上に加え、反応性を意識したような理学療法のアプローチを考慮し、下肢全体の協調性を高めていくような戦略をとる必要があると考えられる.