著者
後藤 健治 程内 ゆかり 松下 恵巳 田中 佑樹 西村 佳子 石井 修平 陳 蘭荘
出版者
南九州大学
雑誌
南九州大学研究報告. 自然科学編 (ISSN:1348639X)
巻号頁・発行日
no.43, pp.61-65, 2013-04

宮崎県在来野菜の日向カボチャはニホンカボチャCucurbita moschataの黒皮品種群に属している。しかし,昭和40年以降はセイヨウカボチャC. maximaが粉質の肉質と良好な食味で普及し,日向カボチャの栽培面積は減少し,現在は高級和食料理亭用として宮崎市と都城市の一部で施設栽培が行われているにすぎない。本研究では,日向カボチャの品種改良のための基礎的研究として他の種との種間交雑を行った。日向カボチャの'宮崎早生1号'を中心に正逆交雑実験を行ったとき,'クロダネカボチャ'との間に交雑親和性がなく,セイヨウカボチャあるいはその両種の雑種との間では,'宮崎早生1号'を花粉親にしたとき,4つの品種との間に不完全であるが,交雑親和性があり,種子親にしたとき,'久台33号'以外では単為結果しか見られなかった。正逆交配で得られた'宮崎早生1号'×'久台33号'間の雑種の果実の形質は両親の中間で,ブルームも若干あった。予備実験的に行ったRAPD-PCR解析法による雑種検定でも種間雑種であることが示唆された。さらに雑種株を用いて自殖を行ったとき,正常な着果が見られた。
著者
後藤 健治 程内 ゆかり 松下 恵巳 田中 佑樹 西村 佳子 石井 修平 陳 蘭荘
出版者
南九州大学
雑誌
南九州大学研究報告. 自然科学編 (ISSN:1348639X)
巻号頁・発行日
no.43, pp.61-65, 2013-04

宮崎県在来野菜の日向カボチャはニホンカボチャCucurbita moschataの黒皮品種群に属している。しかし,昭和40年以降はセイヨウカボチャC. maximaが粉質の肉質と良好な食味で普及し,日向カボチャの栽培面積は減少し,現在は高級和食料理亭用として宮崎市と都城市の一部で施設栽培が行われているにすぎない。本研究では,日向カボチャの品種改良のための基礎的研究として他の種との種間交雑を行った。日向カボチャの'宮崎早生1号'を中心に正逆交雑実験を行ったとき,'クロダネカボチャ'との間に交雑親和性がなく,セイヨウカボチャあるいはその両種の雑種との間では,'宮崎早生1号'を花粉親にしたとき,4つの品種との間に不完全であるが,交雑親和性があり,種子親にしたとき,'久台33号'以外では単為結果しか見られなかった。正逆交配で得られた'宮崎早生1号'×'久台33号'間の雑種の果実の形質は両親の中間で,ブルームも若干あった。予備実験的に行ったRAPD-PCR解析法による雑種検定でも種間雑種であることが示唆された。さらに雑種株を用いて自殖を行ったとき,正常な着果が見られた。
著者
升岡 繁 西村 佳子 高畑 康浩 陳 蘭庄
出版者
南九州大学
雑誌
南九州大学研究報告. 自然科学編 = Bulletin of Minamikyushu University (ISSN:1348639X)
巻号頁・発行日
no.46, pp.41-48, 2016-04

アポミクシスは母親の遺伝子型だけが子供に伝わる生殖である。この形質を実用すれば,一代雑種の固定や栄養繁殖性植物の種子繁殖性植物への転換が可能になるなど,「緑の革命」以上の経済効果が期待される。本研究室では,アポミクシス性ギニアグラスからアポミクシス性特異的遺伝子(ASG-1)をクローニングしている。ASG-1の機能解析を行うため,栄養繁殖性植物のサツマイモへの遺伝子導入実験を実施している。本研究では,サツマイモの遺伝子導入実験をネッパジーン社の装置を用いて,種子を使って行うことを目標としているが,最初の取り組みとしてまず,コダチアサガオを用いたサツマイモとの接ぎ木を行い,サツマイモ品種の「コガネセンガン」,「ナルトキントキ」,「ベニアズマ」を掛け合わせ,獲得した種子にレポーター遺伝子であるGUSを導入する実験を実施した。その結果,1) 交雑和合性によるサツマイモ品種の選別: 九州沖縄農業研究センターの判断基準に照らして6つの品種・系統の中から3つの品種を選定することができた。2) 花粉親と種子親の選別による種子結実: 今回接ぎ木で使用したサツマイモの3品種について,正逆交雑によって種子生産を目的とした実験で,それぞれコガネセンガン・ベニアズマ・ナルトキントキの種子を獲得できた。3) 種子への直接遺伝子導入実験: エレクトロポレーションによる種子への直接遺伝子導入を行い,遺伝子導入の有無についてGUS染色を行ったところ,施したすべての条件下で,初めてサツマイモの種子および幼苗を用いたが,いずれもGUSの発現が認められた。今後はGUS発現が認められた条件下でpWI-H5Kを用いてジェネティシンによる植物体作出のための選抜を行っているところである。
著者
西村 佳子 西田 小百合
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.177-192, 2013-03

確定拠出年金導入企業は、加入者に運用資産メニューを提示し、加入者は制約の下で運用を行う。本 稿では、雇用主(企業)側の行動を明らかにする第一歩として、企業型確定拠出年金担当者に対するア ンケート調査のデータを用いて、雇用主の確定拠出年金提供に対する姿勢(熟練度や熱心さ)と提供さ れる選択肢の関係について分析を行った。分析の結果、他の退職給付制度や年金からの資金の移換がな く、確定拠出年金の導入時期が遅く、担当者の熱心でかつ熟練度が高く、従業員数が少ない企業は、元 本確保型金融商品に偏らない運用資産メニューを提示する傾向があることがわかった。反対に、移換資 産があり、確定拠出年金の導入時期が早かった企業は、確定拠出年金の運用資産メニューに占める元本 保証型金融商品の割合が高い傾向があることが明らかになった。1.はじめに2.確定拠出年金導入企業が加入者に与える影響3.確定拠出年金導入企業に関する分析4.おわりに
著者
西村 佳子 村上 恵子
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学教職研究紀要 (ISSN:18839509)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.49-74, 2008-03

本稿の目的は、わが国の中学校・高等学校で行われている金融教育の現状と課題を明らかにした上で、大学生361名を対象として実施した記述式アンケート調査をもとに、学校における金融教育の進むべき方向について考察することである。アンケート調査では、ほとんどの学生が、高等学校卒業期までの金融知識の水準のままで社会に出ることに不安を感じていることが示される。特に、年金保険制度や健康保険制度の詳細な知識、多重債務をかかえないための知識、金融商品の特性やリスクとリターンの関係についての知識が不足しており、ローンや預貯金金利の単利や複利の計算についても理解する必要があると考えていることが明らかになる。リスクと冷静に向き合う道具として、金融に関する基礎知識を効率的に習得できる時期は、ほとんどの国民が就学している高等学校までの時期である。現段階では共通の到達目標を持っているとは言い難い学校関係者と金融業界が協力し、学校教育にふさわしい教育内容についての議論を深め、さらには優れた教材の開発を行うことができれば、時代の要請に応じた国民の金融知識の向上や意志決定能力の向上が期待できる。