文献一覧: 谷口豊 (著者)

3 0 0 0 OA 人の作業特性としての右利き, 左利きの研究

著者: 万井正人谷口豊子伊藤一生菊地邦雄
出版者: Japan Ergonomics Society
雑誌: 人間工学 (ISSN:05494974)
巻号頁・発行日: vol.7, no.2, pp.99-105, 1971-04-15 (Released:2010-03-11)
参考文献数: 3
被引用文献数: 3 1

手足の利き側 (laterality) に関する31項目のアンケート調査によって一般的な傾向を見出し, ついで31項目の中から選定した20項目について要因分析を行ない上記の傾向を確認した. また左右の手と足の作業能力 (筋力, 敏捷性, 協応性) を別個に測定比較して, 左右の相対的能力差を検討した.その結果つぎの諸問題について, 一部解明することが出来た.1. 右利き, 左利きの出現率と一般的傾向2. 右利き, 左利きの判定基準3. 手と足の laterality の相関4. 作業種類別にみた右, 左の使用頻度5. layout 設計上の laterality に関する check point

2023-11-19 20:59:16
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3 0 0 0 OA 健康寿命と不健康な期間の算定に関する考察

著者: 大塚忠義谷口豊
出版者: 生活経済学会
雑誌: 生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日: vol.48, pp.15-32, 2018 (Released:2019-03-31)
参考文献数: 25

超高齢化社会を迎えるなか、高齢者が健康状態を維持しつつ天寿を全うできるのか、それとも不健康な状態で延命するのか、社会保障財源等の観点から関心が高まっている。健康状態の維持を示した指標としては、WHOが提唱した健康寿命がある。健康寿命は一般にサリバン法により算定され、我が国においてはサリバン法で求めた健康寿命を用いて不健康な期間が算定されている。本稿では、我が国で用いられている方法により求めた不健康な期間と、ある年齢で要介護状態になった者の要介護者死亡率・回復率をもとに算定する平均要介護期間の算定方法を比較分析するとともに、現在利用できるデータの制約のもとで両者を算定し、試算結果を分析した。その結果、我が国で用いられている方法で算定した不健康な期間はある年齢で要介護状態になり要介護状態にとどまる平均期間より常に短く算定されることを確認した。これらの分析結果を踏まえて、社会保障財源の観点からより有用な情報を提供できる指標として平均要介護期間と要介護寿命を提案する。

2023-01-21 22:42:33
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2 0 0 0 OA 老後生活費への不安感の要因分析

著者: 大塚忠義谷口豊
出版者: 生活経済学会
雑誌: 生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日: vol.55, pp.15-30, 2022 (Released:2022-09-30)
参考文献数: 13

生命保険文化センター(2016年)の調査によると、回答者の85.7%が自分の老後生活に不安を感じている。一方で、谷口・大塚(2020)で「全国消費実態調査」をもとに行ったシミュレーションでは、80%を超える世帯が生存中に貯蓄が枯渇する可能性が低いという結果を得た。このような差異は、現役世代が老後生活に対して感じている不安感は実態より悲観的であることを示唆している。本稿の目的は、貯蓄ゼロの蓋然性が低いにもかかわらず老後生活に不安を感じる世帯の属性を分析し、老後生活費への不安感の要因を明らかにすることである。その結果、次のような知見を得ることができた。生存中に資産が枯渇する可能性が低いにも関わらず不安感を持つ要因は年齢ではなく世帯年収であり、不安感をもたらす世帯年収は年齢とともに低くなると考えられる。また、老後生活費を公的年金に依存している割合が高いほど老後生活の不安感は高い傾向にあると推測される。逆に、農林漁業者等定年がなく老後も勤労所得により生活費を賄える世帯については加齢とともに不安感が減少する傾向にあることがわかった。

2023-05-03 13:19:09
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1 0 0 0 OA 公的介護給付費の妥当性評価に係る考察

著者: 大塚忠義冨樫充谷口豊
出版者: 生活経済学会
雑誌: 生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日: vol.57, pp.1-14, 2023 (Released:2023-09-30)
参考文献数: 21

公的介護保険制度は全国一律の制度であるが、地域によって差が見られる。これは、地域ごとの人口構成、人口動態の差異に加え、地域の特性や生活習慣の違い等によるものと考えられている。これら市区町村で異なる介護給付費等の状況を比較・分析し多くの市区町村と異なる数値を示す地域の特性を分析・考察することは、公的介護保険の公平性と持続可能性を確保するために重要である。本稿の目的は、市区町村の介護給付費等の妥当性を評価するための手法を提案し、それに基づき設定する標準的な範囲から逸脱している市区町村を特定したうえで、当該市区町村の特性を分析・考察することである。分析の結果、平均介護給付費を構成要素に分解した9項目についてほとんどの市区町村が標準範囲に該当することを確認した。特に、要介護認定率は比較可能な指標に変換するとほぼ全国一律の状態にあると推定される。この結果は介護費用等の市区町村の差異に関し分析した多くの先行研究と異なるものである。

2023-10-27 16:04:24
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1 0 0 0 OA 公的介護保険の持続可能性に関する考察 —「財政健全化に向けた建議」の検証—

著者: 谷口豊
出版者: 日本保険学会
雑誌: 保険学雑誌 (ISSN:03872939)
巻号頁・発行日: vol.2022, no.658, pp.658_21-658_40, 2022-09-30 (Released:2023-03-30)
参考文献数: 4

我が国においては高齢化が進み介護給付費は年々増加している。介護保険制度の持続可能性を確保するためには,介護保険制度の受益と負担の均衡を図る施策がますます重要になっている。2021年5月に財政制度等審議会財政制度分科会(財務省)でまとめられた「財政健全化に向けた建議」では,介護保険制度の持続可能性を確保するための施策が提唱された。施策の内容は,ケアマネジメントの在り方の見直し,区分支給限度額の在り方の見直し,居宅サービスについての保険者等の関与の在り方の見直し,軽度者に対する居宅療養管理指導サービス等の給付の適正化などである。本稿では,これらの見直しの方向性の是非について検証を行う。分析の結果,「財政健全化に向けた建議」で提唱された「居宅サービスについての保険者等の関与の在り方の見直し」はその妥当性が確認できたものの,「ケアマネジメントの在り方の見直し」「区分支給限度額の在り方の見直し」および「軽度者に対する居宅療養管理指導サービス等の給付の適正化」について妥当性が確認できなかった。