著者

野田 伸一 石橋 文徳 井手 勝記

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.59, no.562, pp.1650-1656, 1993-06-25 (Released:2008-02-26)

参考文献数

9

被引用文献数

9 7

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The induction motor is used in many industries. These days motor noise reduction is often required due to environmental concerns. This paper is concerned with the reduction of motor noise. The relationship of exciting force and vibration mode of the stator core is analyzed. An exciting force as an electromagnetic radial force was applied to the stator core. Analysis was performed for the case of a continuous distributed force and the case of a discrete multipoint exciting force. The vibration behavior of the core was analyzed theoretically, numerically (FEM) and experimentally with respect to modes, frequency and phase of exciting force. It has been confirmed that : 1. in the continuous distributed excitation, the core vibrates when M=±N and the exciting frequency coincides with the natural frequency, 2. in the discreted multipoint excitation, the core vibrates when M±N=mK. Here, N is the natural frequency mode, "is the excitation frequency mode, m is an integer, and K is the number of applied points of the exciting force.

著者

野田 伸一 山本 進 内川 公人

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.339-346, 1996

参考文献数

22

被引用文献数

8 8

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鹿児島県大隅地区のツツガムシ病流行地に4ケ所の調査定点を選定し, 1994年6月から1995年5月までの1年間にわたって, 毎月1回各地点から土壌サンプルを採取し, 表層土壌内に生息するツツガムシ類をツルグレン法によって調査した。その結果, タテツツガムシ, クロシオツツガムシ, フトゲツツガムシ, キタサトツツガムシ, フジツツガムシ, カンサイツツガムシ, シライタマツツガムシ, オガタワルヒツツガムシ, コシキワルヒツツガムシ, サダスクガーリエップツツガムシおよび未同定種(ドロシータマツツガムシ属)の11種が確認された。このうち, タテツツガムシは10-2月に, フトゲツツガムシは8-5月にそれぞれ採集された。さらに, 夏期のツツガムシ相を調べる目的で1995年7月と8月に, 調査定点とその周辺の18ケ所で土壌サンプルを採集した。その結果, フトゲツツガムシが5ケ所から確認された。したがって, 鹿児島でのツツガムシ病の媒介には秋-冬はタテツツガムシとフトゲツツガムシ, 春-夏はフトゲツツガムシの関与が推測された。一方, 1995年11月に住宅敷地内, その周辺部, 隣接する林内および耕作地で, 黒布を用いた見取り法とツルグレン法でツツガムシ類を調査した。その結果, いずれの場所からもタテツツガムシが採取され, 日常生活域にもタテツツガムシが生息して, ツツガムシ病の伝播の役を担う可能性が考えられた。

著者

佐藤 克之 野田 伸一 Miguwe David K. Ziro Gideon N. Muhoho Ngethe D.

出版者

長崎大学熱帯医学研究所

雑誌

熱帯医学 Tropical medicine (ISSN:03855643)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.197-202, 1985-12-28

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ビルハルツ住血吸虫症の流行地であるケニア国クワレ地区ムワチンガ村において,住民によく利用されている水系から,特に利用頻度の高い2ケ所(Site 6,Site 19)を選び,水中のセルカリア密度を,Prentice(1984)の方法を用いて測定した。さらにセルカリアの種を同定するために,4匹ずつの未感染ハムスターを調査地の水に暴露し,約3カ月後剖検して住血吸虫の感染の有無について調べた.Site 6では,401の水からわずかに1隻のセルカリアが回収されただけで,4匹のハムスターには,いずれも住血吸虫の感染は見られなかった.これに対して,Site 19では81の水から231隻のセルカリアが検出され,また4匹のハムスターからも,合計31個体の住血吸虫成虫(雄20,雌11)が回収された.これらのハムスターの肝臓には多数の住血吸虫卵が見い出され,形態学的特徴からビルハルツ住血吸虫のものと同定された.住血吸虫症流行地のいろいろな水系の水の危険度を測定する際のセルカリオメトリーの有用性について考察した.

著者

佐藤 克之 勝又 達哉 青木 克己 野田 伸一 Muhoho Ngethe D.

出版者

長崎大学熱帯医学研究所

雑誌

熱帯医学 Tropical medicine (ISSN:03855643)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.81-85, 1987-06-30

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ビルハルツ住血吸虫症の流行地であるケニア国クワレ地区ムワチンガ村において,住民によく利用されている水系から,特に利用頻度の高い2ヶ所(Site 6, Site 19)を選び,水中セルカリア密度の日内変動をセルカリオメトリーにより測定した.測定は,メトリフォネートによる集団治療と水道水供給とを組み合わせたコントロール対策実施の前後2回にわたって行なった.(1983年11月及び1984年8月)Site 19では,コントロール対策実施前には,90リットルの水から合計567隻のセルカリアが検出され,水中のセルカリア密度は正午をピークとする日内変動を示した.コントロール対策実施後6ヶ月経た時点でも,90リットルの水から354隻のセルカリアが回収され,水中セルカリア密度は13時をピークとする日内変動を示した.このことから,Site 19では正午から午後1時にかけて感染の危険度が最も高く,早朝や夕方は低いことが考えられる.また,コントロール実施後でも、まだ感染の危険が相当残っていることが明らかとなった。一方, Site 6ではコントロール対策実施前に180リットルの水から2隻のセルカリアが検出されただけで,コントロール実施後には,セルカリアは回収されなかった。このようにもともとセルカリア密度の低い水系では,本実験で用いたセルカリオメトリーでコントロール対策が住血吸虫症の伝搬に及ぼす効果について評価することは困難と思われる.住血吸虫症コントロール対策が感染の危険度の減少に及ぼす効果を判定する際に,セルカリオメトリーを用いた場合の問題点について考察した.

著者

長嶋 俊介 野田 伸一 日高 哲志 河合 渓

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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前年度チューク環礁での予備調査に続き、本予算で2度の現地調査を行った。特に小島嶼における環境変動に絞った調査で、チューク環礁本島のウエノ島の他、ピス島、ロマヌム島、ファラパゲス島で、海岸部陸域、海域、環境衛生、社会変動、社会不安、生産基盤と文化・社会の持続可能性問題について調査を行った。社会面では、グローバリゼーションの与える変動は主島のみでなく、属島部でも顕著で、グアム・ハワイ・米国本土への出稼ぎ・送金、また金銭経済的消費習慣の村落経済への浸透が食生活面に及びつつある。今後の情報化・電化・耐久消費財浸透の始動以前の2006年段階の諸事実を、現地で補足しておけたことは意義深い。またかかる社会変動に関わる不安感も、文化・ライフスタイル面で観測されたが、島のアイデンティティ面にまでは及んでいない。生産面での、持続可能性に関わる危機意識は強く、人口過剰意識・自然環境危機意識もみられた。後者では、台風、海進、異常高温に関して強い経験に裏打ちされた危機意識であり、その近年における諸事実を確認した。海進でのタロパッチ被害(未回復)箇所、海岸部浸食箇所、磯焼け被害等について精査し、その現状捕捉も行った。例えば、温暖化に伴い珊瑚礁の白化した場所は各所に観察され、温暖域に棲息する貝類(シャコガイ類やカサガイ類)も多く分布しており、何らかの影響が起こっていると考えられる。エルニーニョ被害時の高温・磯焼け、ラニーニャ被害時の海進、異常台風時の塩害は、甚大且つ加速化しつつある。それら事実のさらなる、体系的・総合的・現地との協働による記録化体制の確立は急務である。現地での危機管理対応や、関係機関共同での研究体制の確立、センサゾーン確立に向けての話し合いを、グアム大学ミクロネシア地域研究センタースタッフなどとグアム大学で行うと共に、鹿児島大学で韓国海洋研究院(チューク環礁に調査研究所を保有する)、グアム大学上述スタッフ及び気候専門家、南太平洋大学漁村海岸域資源管理専門家と共に、今後の体制確立について話し合い、その上で国際シンポジウム、Climate Changes and Globalization-Environment and People's Life in the Pacific Islands-を、一般にも公開にして行った。その成果は、南太平洋海域調査研究報告No.48(総頁78)として英文で刊行し、現地関係者並びに関係機関に配布した。