5 0 0 0 OA 沖縄県離島の健康問題について:25年間に起こった変化
- 著者
- 太田 龍一 金子 惇
- 出版者
- 一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
- 雑誌
- 日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
- 巻号頁・発行日
- vol.40, no.3, pp.143-149, 2017-09-20 (Released:2017-09-29)
- 参考文献数
- 19
目的:日本において人口の高齢化に伴う住民の健康問題の変化を調べた研究はない.プライマリ・ケア国際分類第2版(ICPC-2)によって明らかにされた現在の健康問題と先行研究を比較しその変化を考察する.方法:沖縄県離島で後ろ向きオープンコホート研究を行い受診患者すべての健康問題についてICPC-2を用いて集計した.また1990年に出版されたプライマリ・ケア健康問題国際分類注解第2版(ICHPPC-2 defined)を用いた同地域の健康問題のデータと比較検討した.結果:1年間で4660件の受診があり,15歳未満が826件,15-64歳が2146件,65歳以上が1688件であった.本研究は先行研究と比較しL筋骨格,S皮膚,A全身及び臓器が特定できないものの頻度が高かった.本研究で診療の包括性の指標である全健康問題の上位50%以内に含まれる健康問題の種類が多かった.結論:本研究において沖縄県の離島診療所では整形疾患や皮膚疾患へのニーズが高まり,診療の包括性が高まっていることが示唆された.
4 0 0 0 OA 在日ブラジル人生徒のインターネット依存度に関する調査―質問紙を用いた横断研究
- 著者
- 青木 大祐 金子 惇 井上 真智子
- 出版者
- 一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
- 雑誌
- 日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.2, pp.44-53, 2020-06-20 (Released:2020-06-23)
- 参考文献数
- 47
目的:青少年のインターネット依存傾向が問題となっているが社会的マイノリティに関する現状は不明である.本研究では,在日ブラジル人生徒の現状を調査する.方法:A市在住ブラジル人生徒342人にポルトガル語の質問紙で,インターネット依存度(以下IAT),ネット利用時間,睡眠,うつ傾向(PHQ2)を評価した.χ2検定,ロジスティック回帰分析を用いた.結果:回答率65%(222人).IAT50点以上と相関したのは睡眠7.5時間以下(オッズ比:0.38,95%信頼区間:0.21-0.68),平日のネット利用4時間以上(2.6,1.4-4.8),PHQ2が3点以上(6.2,3.3-11.5)だった.多変量解析でもPHQ2と平日の利用時間は有意だった.結論:A市在住ブラジル人生徒のインターネット依存度には,平日のネット利用時間とうつ傾向が関連していた.
- 著者
- 金子 惇 松島 雅人
- 出版者
- 一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
- 雑誌
- 日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
- 巻号頁・発行日
- vol.39, no.3, pp.144-149, 2016 (Released:2016-09-21)
- 参考文献数
- 20
目的 : 高次医療機関へのアクセスが制限された地域においてプライマリ・ケア国際分類第2版 (ICPC-2) を用いて受診理由, 新規健康問題, 慢性健康問題の内訳を明らかにすることでフリーアクセスの制度下では明らかにしづらい「受診理由, 健康問題の実像」を推測する.方法 : 沖縄県の離島において後ろ向きオープンコホート研究を行った. 全ての患者の受診理由及び健康問題についてICPC-2を用い集計した.結果 : 1年間で5682件の受診があり, うち0~14歳が862件, 15~64歳が2205件, 65歳以上が2615件であった. 臓器別の集計ではR呼吸器, S皮膚, L筋骨格の順に多かった. 高齢者の慢性健康問題でP70認知症が8位, 小児の新規健康問題はA98健康診断/予防医学が3位であった.結論 : 本研究では従来の報告と比較し主要な受診理由・健康問題に大きな違いは見られなかったが, 高齢者の慢性健康問題では認知症, 小児の新規健康問題は健康診断/予防医学の頻度が高いことが示唆された.
本研究の目的は目的①:わが国の保健医療分野で使用可能なへき地尺度を開発する目的②:へき地尺度を用いたへき地医療に関する臨床研究ネットワークを構築するの2点である。へき地と都市部における疾患や患者層の比較、医師、看護師などの医療従事者を確保するため人的・経済的支援の分配などはいずれも重要な検討課題だが、「へき地」に含まれる地域は多様であり、段階的かつ客観的なへき地尺度に基づいて検討する必要がある。保健医療分野におけるへき地尺度の開発は本邦初であり、既存の医師偏在指標と補完的に用いることにより、へき地医療の可視化、政策立案に必要な臨床研究の促進に繋がると考えられる。