著者
星野 智祥
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.369-382, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
70

日本は原爆による被ばく国として, また原発事故の当事国として, 深刻な放射線災害を経験してきた. その一方で, 日本は他の先進国と比べて国民の医療被ばくが多く, その主な要因は, 診断を目的としたCT検査が増え続けていることである. 福島原発事故が発生してから, 全国的に低線量被ばくと発がんのリスクについて議論が繰り広げられてきたが, 近年, 大規模コーホート研究において, CTスキャンからの低線量電離放射線による発がんリスクが明らかとなってきている. CTスキャンは短時間で解像度の高い画像が得られるため, 医療現場には欠かせない重要な診断技術となっているが, 患者の利益とリスクのバランスの上に立ち, CTが適切に使用されているのかどうか評価することがきわめて重要である. 病院総合医に求められる中核的能力には, 病院医療の質を改善する能力, 他科やコメディカルとの関係を調整する能力が含まれる. この観点から, 病院総合医が放射線科医や放射線技師らと協力し, CTの使用を正当化しながら, 不必要な被ばくを最小限にするためにはどのような役割を果たせるのか考察した.
著者
前田 雅子 前田 稔彦 松元 加奈 森田 邦彦
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.335-339, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
11

目的 : 診療時グラム染色検査の導入が抗菌薬の使用動向に影響を及ぼすかを検討することを目的とした.方法 : グラム染色導入前後での抗菌薬の種類・使用量の動向, 診療経過の動向を後方視的に調査した.結果 : 抗菌薬処方頻度 (100 人当たり) は, マクロライド系は20.9件 (2006年) から3.6件 (2012年) , 第三世代セフェム系は7.9件 (2005年) から2.4件 (2012年) に減少の一方, ペニシリン系は1.6件から3.9件に増加した. それにともなって1人当たりの抗菌薬消費額が約1/5に低下した. 小児急性副鼻腔炎患者50人当たりの抗菌薬不使用患者数は9倍に増加した一方, 治療期間中に抗菌薬2種類以上を処方された患者数は26名から9名に減少し, 治癒に要した日数は約6日間短縮された.結論 : グラム染色導入がよりよい抗菌薬使用につながる取り組みとなる可能性が示唆された. 多施設での研究的取り組みによる評価の必要性が考慮される.
著者
堤 円香 中村 明澄 前野 貴美 高屋敷 明由美 阪本 直人 横谷 省治 前野 哲博
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.36, no.4, pp.291-296, 2013 (Released:2014-01-10)
参考文献数
17
被引用文献数
2 or 0

目的 : 小中学生への喫煙予防教育と父母の行動変容との関連を調査した.方法 : 茨城県神栖市の小中学校7校で喫煙予防教育を実施し, 受講した生徒に学んだことを家で話すよう促した. 1か月後に生徒の親を対象に自記式アンケート調査を行い, 子供からタバコの話を聞いたか, この1か月のタバコに対する新たな行動変容の有無とその内容などを調査した.結果 : 1109家庭に2枚ずつ調査票を配付し1427名の有効回答を得た. 子供から話を聞いたのは794名 (55.6%) , 行動変容があったのは271名 (19.0%) であった. 具体的な内容は, 禁煙した, 本数を減らす, 子供の前で吸わないなどが挙がった. 行動変容の有無は, 子供から話を聞いたことに有意に関連していた (オッズ比3.3 (95%Cl 2.4-4.6)).結論 : 小中学生に対する喫煙予防教育の実施は, 本人のみならず父母のタバコに対する行動変容につながる可能性が示唆された.
著者
宮田 靖志
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.124-132, 2014 (Released:2014-06-27)
参考文献数
31

臨床実践の現場には不確実性・複雑性が溢れており, 特にプライマリ・ケア医は診療の現場で日常的にこれらに遭遇する. 不確実性・複雑性への対処はプライマリ・ケア医に求められる特徴的な能力のひとつであり, プロフェッショナリズムの要素のひとつにも挙げられる. 不確実性・複雑性への対処は貴重な学習機会であり, 自己の成長につながる. クネビン・フレームワーク, 意思決定を共有する患者との良好なコミュニケーションにより, 不確実性・複雑性に対応するのが有用である.
著者
松下 明 田原 正夫 吉本 尚
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.349-354, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
12

目的 : 高齢男性は支援や介護を要する状態となっても社会資源利用を好まず, 家に閉じこもりがちとなるケースが散見される. こういった背景から高齢男性の心理状態を評価及び分析し, 社会的関わりを促す具体的な方策を提言することが本研究の目的である.方法 : 岡山県勝田郡奈義町在住の75歳以上男性を対象に質的研究を行い, データ収集を2段階にて実施した. 一つは奈義町内の3地区に行われたフォーカスグループで, もう一つは個別に行われた半構造化インタビューである. 文章化されたインタビュー内容は修正版グラウンデッド・セオリーアプローチ (M-GTA) で分析・比較検討され, 概念化された.結果 : 高齢男性の社会的参加に関する心理的背景要因として, 内的要因 (役割へのこだわり・老いの受容) , 関係性の要因 (女性参加者・スタッフとの関係) , 外的要因 (経済・交通手段) が3つのカテゴリーとして示された.結論 : 関係性の要因と外的要因を中心に介入を行うことで, 高齢男性の社会的関わりを改善することが可能と思われた. 行政への10の提言を行った.
著者
星野 智祥
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.3, pp.228-242, 2015 (Released:2015-09-28)
参考文献数
38

高齢になるにつれ不眠症の有病率は高くなることが知られている. しかし, 不眠症治療の主要な対象となりうる高齢者は薬理学的にその副作用を被りやすいと考えられるが, 忙しい現在の診療システムの中では, その有益性とリスクについて十分な説明がないまま薬物治療が安易に導入されやすい傾向にある. そこで, 我々はベンゾジアゼピンを中心とする睡眠薬が高齢者の健康にどのような影響を与えるのかPubMed検索で調査を行い, リスクや有益性という観点から現在のエビデンスを示し, 睡眠薬の適正使用に貢献したいと考えた. その結果, 高齢者に対する睡眠薬の使用は認知症の発症や, 転倒による骨折や外傷のリスクを増加させる可能性があることが示された. さらに, 短期的な使用では睡眠の質改善効果は期待できるものの効用は小さく, 長期的な使用ではその有益性に十分なエビデンスがないことが示された. 今後, 睡眠薬の使用は短期的な効用を期待するだけでなく, そのリスクを勘案して適正使用していく必要がある.
著者
安成 英文
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.285-288, 2014 (Released:2014-09-26)
参考文献数
1

在宅や施設における終末期ケアに関わるようになり本人や家族と同様ケアに当たるスタッフの不安を目にした. そこで, 病院以外の場所での看取りのケア向上のために多職種, 多事業所で看取りの経験を振り返る作業を試みた. 参加者からの意見収集方法に改善を加えた結果, 多様な意見を収集でき継続的に開催可能な手法を紹介する. 本手法はケア当事者には振り返りの作業, 参加者には模擬体験, そして参加者同士の相互承認の場に, ひいては地域住民の地域肯定感へと寄与しうると考えている.
著者
大嶋 繁 山田 真理絵 根岸 彰生 大島 新司 齋木 実 小林 大介
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.175-178, 2016 (Released:2016-09-21)
参考文献数
4

薬剤師の在宅業務の充実を目的として, 在宅患者の症例を基に作成したシナリオおよび高機能患者シミュレータを用いた『フィジカルアセスメントアドバンス講習会』を行った. その際シナリオを用いた演習を行い, 薬剤師が在宅で実施すべき項目 (在宅業務必須項目) の実施率 (実施者数/受講者数) を, 訪問薬剤管理指導料の算定要件等を基に作成したチェックシートを用いて調査したところ, 項目ごとの差が大きかった. 本調査結果から薬剤師が在宅業務を実施する上で, 患者の生活を支えることを意識した薬学的管理業務のトレーニングの必要性が示唆された.
著者
鈴木 幸恵
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.121-126, 2015 (Released:2015-06-25)
参考文献数
13

目的 : DNAR意思表示のある終末期がん患者の臨死時に救急車要請となった理由を救急救命士へのインタビューにより把握した内容から明らかにする.方法 : 某都道府県の救急救命士19名への半構成的面接. 音声録音により逐語録を作成し, 質的分析を行った.結果 : DNAR意思表示のある終末期がん患者が臨死時に救急車要請となった理由として, 《DNARに関する社会的整備が未確立》, 《救急車の役割に対する認識不足》, 《看取りのための医療支援が不十分》, 《介護施設での看取り体制が不十分》, 《救急隊に頼れば何とかなるという認識》, 《在宅死を避けたい家族の思い》, 《家族の動揺》の7つが明らかとなった.結語 : DNARに関する社会的整備未確立の背景があり, DNARの意思を尊重した看取りへの医療支援が不十分であることや家族側の要因によってDNAR意思表示のある終末期がん患者が臨死時に救急車要請となることが示唆された.
著者
可知 悠子 井上 真智子 川田 智之
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.214-218, 2016 (Released:2016-12-26)
参考文献数
18

目的:近年, 低所得層が増加し, 受診抑制による健康悪化が懸念されている.本研究では, 経済的理由による受診抑制に関する医師の認識ならびに, 受診抑制を防ぐ工夫をより多く行っている医師の特徴を明らかにすることを目的とした.方法:都内10区2市の全内科診療所1989箇所の医師各1名に郵送調査を実施し, 患者の受診抑制の経験, 受診抑制を防ぐ工夫, 基本属性などの約60項目を尋ねた.結果:回答の得られた617名のうち(回収率31%), 550名(男性454名)を分析対象とした.約9割の医師が患者の受診抑制を認識しており, 「安価な薬を選択する」といった受診抑制を防ぐ工夫を行っていた.こうした工夫をより多く行う医師は40・50歳代, 総合診療の立場, 患者同意・参加型の治療の意思決定の実践, 受診抑制をより多く経験という特徴を持っていた.結論:総合的診療や患者参加型の治療の意思決定といったプライマリ・ケア機能を重視する医師ほど, 受診抑制を防ぐための診療上の工夫をより多く行っていることが示唆された.
著者
浅川 朋宏 川畑 秀伸 村上 学 木佐 健悟 大島 寿美子 寺下 貴美 小野寺 慧洲 大滝 純司
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.249-253, 2014 (Released:2014-09-26)
参考文献数
15

目的 : 財政破綻を機に医療資源の縮小を伴う医療の合理化に直面した住民の思いと, 新たな医療体制への住民の考え方を明らかにし, 医療の合理化において考慮すべき要素を探索する.方法 : 自治体の財政破綻に直面したX市の住民を対象に, 医療の合理化に対する思いと今後の医療のあり方への考え方の2点を質問し, 質的な分析を行った.結果 : 医療資源縮小を伴う医療の合理化への住民の思いと, 新たな医療体制への住民の考え方として「医療の合理化の進め方」, 「地域医療のあり方」, 「行政, 医療者の姿勢」の3つのテーマが抽出された.結論 : 医療の合理化おいて, 行政や医療機関が合理化の過程および内容に関して住民の意見を受け止め, 地域の歴史的背景や住民の心情を理解することが重要である.
著者
渡邉 秀寿 川村 正太郎
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.44-45, 2017-03-20 (Released:2017-03-25)
参考文献数
5

潰瘍性大腸炎の初回診断時に一過性全健忘を呈した症例が,潰瘍性大腸炎の再燃時に一過性全健忘の再発作をきたした.精神的ストレス,疼痛等が一過性全健忘の誘因となると報告されているが,潰瘍性大腸炎の再燃も誘因となる可能性が示唆された.プライマリケア医を含め,潰瘍性大腸炎の治療に携わる医師は一過性全健忘の合併につき知っておく必要がある.
著者
今永 光彦 外山 哲也
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.33-37, 2017-03-20 (Released:2017-03-25)
参考文献数
16

目的:介護老人福祉施設入所者において,緊急入院のリスク因子を検討することを目的とする.方法:埼玉県内にある2ヵ所の介護老人福祉施設に,2013年5月1日の時点で1年間以上入所している170例を対象とし,過去起点コホート研究を行った.先行研究を参考に,研究者らが臨床的に重要であると考えた因子も加えて,それらの17項目と1年以内の緊急入院の有無との関連について検討した.単変量解析を行い,P<0.05を基準として変数選択を行い,多変量解析を行った.結果:1年以内の緊急入院は70例(41.2%)で認めた.多変量解析(ロジスティック回帰分析)で有意な因子は,慢性心不全(OR:5.73,95%CI:1.37-23.84)・褥瘡(OR:16.70,95%CI:1.89-147.41)・1年で5%以上の体重減少(OR:2.47,95%CI:1.07-5.68)であった.結論:介護老人福祉施設入所者において,「慢性心不全」・「褥瘡」・「1年で5%以上の体重減少」が,緊急入院のリスク因子であった.
著者
平山 陽子
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.48-51, 2016 (Released:2016-03-25)

「カトレア」は子育てや自分の病気など時間的, 体力的に十分に研修に力を割けない女性を対象にしたプログラムである. 当直免除, 土日休み, 時短制度の利用が可能. その代わりプログラムの期間を3年半~4年に延長している. また, 研修者の事情を職場が共有し協力が得られやすいように工夫している. 時間が短い中で指導医との振り返りの時間を確保すること, ポートフォリオ作成の時間が足りないことなどが課題である.
著者
國吉 保孝 加村 梓 安田 すみ江 田代 実
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.116-120, 2015 (Released:2015-06-25)
参考文献数
14

目的 : アナフィラキシーを呈した即時型食物アレルギーの小児例について, 年齢・原因食物別の内訳と臨床像を把握する.方法 : 2008年1月~2013年12月までの6年間に, 当院救急外来を受診した15歳以下のアナフィラキシーを呈した即時型食物アレルギー49例について, 診療録より後方視的に検討した.結果 : 原因食物の内訳は, 魚卵 (9例) , 鶏卵 (8例) , ソバ (8例) が三大原因であった. このうち, 0歳は鶏卵58% (7/12) , 1~6歳は魚卵31% (5/16) , 7歳以上はソバ38% (8/21) がそれぞれ最多であった. アドレナリン筋肉内投与が実施されたのが12例で, 内訳はソバ4例, 鶏卵3例で, 魚卵は1例のみであった.結論 : アナフィラキシーを呈した即時型食物アレルギーの小児例の原因食物は, 年代によって傾向が異なり, 年齢を考慮した啓蒙が必要と考えられた. 他の報告と比較して魚卵の頻度が高く, 地域の食習慣による影響が示唆された.
著者
賀來 敦 松下 明
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.60-66, 2015 (Released:2015-03-27)
参考文献数
16
被引用文献数
1 or 0

目的 : 大学医学部地域枠入学試験と連動した自治体奨学金募集要項・条例等の横断調査を行い, 奨学金受給による医師のキャリアへの影響を明らかにする.方法 : 2013年度に地域枠関連自治体奨学金制度を実施した42自治体について貸与総額・義務年限・勤務科の指定等の調査を2013年11月から2014年1月の期間にWeb上で行った.結果 : 53大学と関連する59奨学金制度を認めた. 貸与総額最頻値1440万円だった. 借款契約の特徴として, 高返済利率 (10%以上) を7割の制度で, 一括返済の記載を41制度に認めた. 義務年限内に3年以上後期研修先の自由選択可能なものが3制度, 自由選択期間がないものが48制度だった.結論 : 奨学金制度の8割では義務年限中に, 専門医制度研修プログラム整備指針で求められる最低3年の基本診療領域後期研修の確保が十分保障されない. 今後予想される奨学金辞退現象の低減には適正な返済利率・返済方法の設定および専門医取得の支援を要する.
著者
太田 龍一 金子 惇
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.143-149, 2017-09-20 (Released:2017-09-29)
参考文献数
19

目的:日本において人口の高齢化に伴う住民の健康問題の変化を調べた研究はない.プライマリ・ケア国際分類第2版(ICPC-2)によって明らかにされた現在の健康問題と先行研究を比較しその変化を考察する.方法:沖縄県離島で後ろ向きオープンコホート研究を行い受診患者すべての健康問題についてICPC-2を用いて集計した.また1990年に出版されたプライマリ・ケア健康問題国際分類注解第2版(ICHPPC-2 defined)を用いた同地域の健康問題のデータと比較検討した.結果:1年間で4660件の受診があり,15歳未満が826件,15-64歳が2146件,65歳以上が1688件であった.本研究は先行研究と比較しL筋骨格,S皮膚,A全身及び臓器が特定できないものの頻度が高かった.本研究で診療の包括性の指標である全健康問題の上位50%以内に含まれる健康問題の種類が多かった.結論:本研究において沖縄県の離島診療所では整形疾患や皮膚疾患へのニーズが高まり,診療の包括性が高まっていることが示唆された.
著者
後藤 亮平 渡邉 大貴 柳 久子
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.62-66, 2017-06-20 (Released:2017-06-21)
参考文献数
15

目的:急性感染症で入院する高齢患者において,入院期間中の日常生活動作(Activities of daily living,以下ADL)能力の回復に関連する要因を明らかにすることとした.方法:急性感染症で入院し,リハビリが実施された65歳以上の患者を対象とした.ADL評価指標である機能的自立度評価法(Functional independence measure,以下FIM)を用い,FIM回復率を算出した.患者属性,在院日数等の期間,リハビリ開始時の身体機能(筋力,尿失禁の有無など)や精神機能(認知機能,うつ状態)のうち,FIM回復率に関連する要因を検討した.結果:対象者124例は,平均年齢82.5±7.7歳,女性68例(54.8%)であった.発症からリハビリ開始までの期間,尿失禁の有無,認知機能がFIM回復率に関連する要因として抽出された.結論:急性感染症で入院し,リハビリを実施した高齢患者のADL回復に関連する要因として,発症からリハビリ開始までの期間,尿失禁の有無,認知機能が挙げられた.