著者

金子 泰徳 池田 寛人 藤島 雄磨 梅田 亜友美 小口 真奈 高橋 恵理子

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.1-11, 2022-04-27 (Released:2022-04-27)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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本研究の目的は,日本語版Pure Procrastination Scale (PPS-J)を作成し,その信頼性と妥当性を検討することであった。本尺度の原版は,行動の遅延によって事態がいっそう悪化することが予想されるにもかかわらず自発的に遅らせる事象である先延ばしを測定するものとして開発されている。本研究では,大学生195名を対象に確認的因子分析を行った結果,「実行の先延ばし」「決断の先延ばし」「非適時性」からなる12項目3因子構造が示された。十分な内的整合性と構成概念妥当性を有することが確認された。また,大学生57名を対象として,再検査信頼性を検討した結果,許容範囲の値が得られた。大学生44名を対象とした日常生活の調査から,PPS-Jの十分な構成概念妥当性が示された。これらの結果から,PPS-Jは国内においても先延ばしを測定する尺度として使用可能であることが示された。

著者

古屋 英治 名雪 貴峰 八亀 真由美 古海 博子 篠原 隆三 二村 隆一 金子 泰久 坂本 歩

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.553-561, 2002-11-01 (Released:2011-08-17)

参考文献数

14

被引用文献数

8 7

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【目的】肩こりに及ぼす円皮鍼 (PTN) の効果をプラセボ円皮鍼 (P) を対照とした臨床試験 (CCT) で検討した。【対象及び方法】肩こりを有するボランティア男女合計53名を対象にした。PTNもしくはPの施術部位は後頚部、肩上部、肩甲間部の圧痛点で、3日間継続留置した。評価は3日後の肩こりの自覚及び施術前、施術直後、3日後の肩こり程度のVAS値とした。【結果】「肩こりがある」はP群25名中23例に対しPTN群は28名中12例に減少 (p<0.01) した。肩こりのVAS値はP群の施術前55.2±17.5、直後46.5±19.7、3日後45.9±21.7に対しPTN群の施術前52.5±20.7、直後40.5±22.4、3日後34.2±19.7となり、PTN群の直後 (P<0.05) 、3日後 (P<0.01) で減少した。【結論】円皮鍼の継続留置は肩こりを改善することが示唆された。

著者

金子 泰子

出版者

上田女子短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:09114238)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.A31-A45, 1994-03-31

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若者が敬語表現に対して感じる難しさは、指導者や年配者の想像を超えるもののようである。語彙や語形的な知識不足もさることながら、むしろ対人関係に応じての使い分けの難しさが一番の問題点である。敬語は文字通り解釈すれば「敬意を表すことば」となるが、現実には、目上の人に限らず、初対面の人や自分に恩恵を与えてくれる人など、あらたまって特別な認識をした人に対して用いられる表現である。敬語ということばにとらわれることなく、待遇表現の中の一部分として、他の敬語でない語との対応関係の中に位置づけて敬語表現を指導することが学習者の理解を促すことにつながる。「です」「ます」に関しては、たんに丁寧語として教えるのでは不十分である。尊敬語や謙譲語が話題の人物・事物に対して特別な認識を持って待遇しようとする表現であるのに対して、丁寧語は話題の人物・事物には関わりなく、聞き手に対して直接的に配慮をする表現であることをきちんと区別して理解させることが重要である。敬語表現は基本的に、話し手が自分を取り囲む人間関係をどのように把握するかにかかっているので、その基本的な部分についての指導も忘れてはならない。日本人のものの考え方についての正しい理解が、敬語表現を使い分ける力につながっていく。流ちょうに敬語を使いこなす能力は実社会にでて経験を積んでからの課題であろうが、知識の整理は学校の国語教育の場でもっとしっかり行うべき課題であろう。

著者

金子 泰久 古屋 英治 坂本 歩

出版者

The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.158-165, 2006-05-01

参考文献数

17

被引用文献数

9 6

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【目的】トライアスロン競技後の筋肉痛に及ぼす円皮鍼 (PTN) の効果をプラセボ (P) を対照群として検討した。<BR>【対象及び方法】トライアスロン競技に参加した選手男女合計149名を対象とした。PTNもしくはPによる刺激部位はL2-S1棘突起間外方2cmおよび第2後仙骨孔で、レース中のみの留置とした。評価はレース前、直後、翌日の腰下肢6部位 (大腿前面、大腿後面、下腿前面、下腿後面、腰部、臀部) の筋肉痛のVAS値とした。<BR>【結果】レース直後の筋肉痛は、レース前と比較して両群の全ての部位で増加しこれらは有意 (p<0.01) であった。PTN群では翌日の筋肉痛が直後と比べ臀部を除く全ての部位で減少し (p<0.Ol, p<0.05) 、レース前の状態に回復した。P群では翌日の筋肉痛は大腿後面が直後と比べて減少 (p<0.05) した。<BR>【結論】レース中の円皮鍼によって遅発性筋肉痛の発生が抑制されることが示唆された。

著者

金子 泰子

出版者

お茶の水女子大学文教育学部人文科学科比較歴史学コース読史会

雑誌

お茶の水史学 (ISSN:02893479)

巻号頁・発行日

no.42, pp.43-79, 1998-08

著者

金子 泰之

出版者

常葉大学短期大学部

雑誌

常葉大学短期大学部紀要 = Bulletin of Tokoha University Junior College (ISSN:21881839)

巻号頁・発行日

no.48, pp.73-80, 2017

著者

金子 泰

出版者

Japan Association for Comparative Economic Studies

雑誌

比較経済体制学会年報 (ISSN:13484060)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.13-25,77, 2005-06-04 (Released:2009-07-31)

参考文献数

41

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ポーランドにおいては,体制転換後,重厚長大型産業・研究開発拠点立地地域,農村地帯を中心に産業構造転換と失業問題の解決が喫緊の課題とされた。ポーランド政府は,打開策として,投資インセンティブを付与した経済特区創設による外資誘致を図った。経済特区へは,同国向けFDIのごく一部が流入したに留まり,雇用創出効果も小さい一方,多国籍企業の積極進出を得たことから,外資誘致に一定の効果を齎したものと判断される。

著者

金子 泰之

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.64-65, 2020 (Released:2020-08-08)

著者

金子 泰之

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.25-34, 2007 (Released:2018-06-30)

参考文献数

20

著者

古屋 英治 金子 泰久 小川 裕雄 石川 慎太郎 坂本 歩

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.166-174, 2006-05-01

参考文献数

18

被引用文献数

5 4

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【目的】国体セーリング競技会場に設置したコンディショニングルームでセーリング選手の身体愁訴に対する鍼治療の直後効果を検討したので報告する。<BR>【方法】腰部の筋痛 (n=108) 、頚肩背部の筋痛 (n=72) に鍼治療を単独で行った。鍼治療は局所治療とした。調査項目は主訴およびその程度を示すVAS値とした。VAS値の有意差検定は対応のあるt検定とした。<BR>【結果】主訴は腰痛、頚肩背痛、その他の順に多かった。鍼治療は腰部の筋痛 (n=108) のVAS値を治療前53.2±21.5mmから後21.5±16.4mmに減少 (p<0.01) させた。また頚肩背部の筋痛 (n=72) のVAS値は治療前48.0±18.7mmが治療後18.5±15.2mmに減少 (p<0.01) した。<BR>【考察】国体セーリング選手の腰部、頚肩背部の筋痛に対して鍼治療は有効であり、競技現場で行うコンディション調整の一手法として、鍼治療の有効性が示唆された。

著者

金子 泰之

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.199-208, 2011

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本研究は,中学生の問題行動を研究対象とした。そして,〈規範文化の低い学校〉と〈規範文化の高い学校〉では,同じ問題行動を生徒が引き起こしていても,その動機が異なるという仮説を検討した。中学生1,306名(学年別では1年生15学級384名,2年生16学級467名,3年生17学級455名,性別では男子735名,女子571名)を対象とし,①問題行動経験尺度,②問題行動動機尺度,③規範意識尺度の3つをたずねる質問紙を実施した。③規範意識尺度をもとに,〈規範文化の低い学校〉と〈規範文化の高い学校〉の2群に分けた。そして,②問題行動動機尺度を説明変数,①問題行動経験尺度を目的変数とし,重回帰分析を2群それぞれに行った。その結果,〈規範文化の低い学校〉と〈規範文化の高い学校〉では,生徒が問題行動を引き起こす動機は異なっていることがあることが明らかとなった。同じ問題行動を引き起こしていたとしても,規範文化の水準によって問題行動を引き起こす動機は異なることがあるため,学校の特徴をふまえて教師が生徒指導を行う必要性が示唆された。

著者

金子 泰子

出版者

上田女子短期大学

雑誌

紀要 (ISSN:09114238)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.A9-A19, 1992-03-31