著者
湯川 進太郎 泊 真児
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.37, no.2, pp.15-28, 1999 (Released:2018-09-07)
参考文献数
16

本研究は,性犯罪を促進する要因として,そうした行為を合理化する誤った信念・態度(性犯罪神話)に注目し,性犯罪神話を形成する要因として,性的メディア(ポルノグラフィ)との接触,友人・先輩との性的な情報交換,パーソナリティなどが一体どのように結びついているのかを,一般の大学生を対象に検討した.その際,性犯罪神話が実際の性犯罪行為の可能性(許容性)へどのようにつながるのかについても併せて検討した.そこで本研究ではまず,因果モデルとして, 個人内要因(性経験・交際相手・一般的性欲・パーソナリティ),性的メディア接触,友人・先輩との性的情報交換,性犯罪神話,性犯罪行為可能性という因果の流れを想定した.そして,男子大学生165名を対象に質問紙調査によって上記の変数群を測定し,重回帰分析を用いたパス解析を行った.その結果,性経験があることや一般的性欲が高いことが性的メディア(ポルノグラフィ)との接触を促し,それが身近で類似した他者である友人・先輩との性的な情報交換を介して,性犯罪を合理化する誤った信念・態度である性犯罪神話(暴力的性の女性側の容認,女性の性的欲求に関する誤認)の形成へとつながり,その結果として女性に対する犯罪的な性暴力の可能性(許容性)へと結びつくことが示された.
著者
財津 亘
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.29-41, 2016-01-31 (Released:2017-03-23)
参考文献数
22

本研究は,最近10年間の放火事件を対象に,単一ならびに連続放火犯が述べた動機をテキストマイニングによって分類することを目的とした。研究1では,まず単一放火犯が供述した動機に関する文章(文字列)を対象に名詞を抽出し,放火犯ごとで名詞の出現度数を算出した。これにより作成されたデータセット(253名×67名詞)について,古典的多次元尺度法(重み付きユークリッド距離)による分析を行い,名詞を2次元上に布置した。つづいて,2次元上に布置された名詞の座標データを基に,階層的クラスター分析(Ward法,ユークリッド距離)を実施し,放火動機を分類した。その結果,単一放火に関する7類型が見出された(①怨恨型,②自殺型,③不満の発散型,④犯罪副次型,⑤保険金詐取型,⑥火遊び型,⑦人生悲観型)。続く研究2では,連続放火犯127名の供述における44の名詞を変数として,研究1と同様の分析を行ったところ,連続放火に関する5類型が抽出された(①不満の発散(雑多要因)型:ギャンブルの負けなど,②不満の発散(就業要因)型:仕事や就職活動の失敗など,③火事騒ぎ型,④逆恨み型,⑤犯罪副次型)。加えて,単一放火の中心となる動機が“怨恨”であり,連続放火の動機の中心は“不満の発散”であることを示唆した。
著者
大上 渉
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.29-45, 2017-08-15 (Released:2017-09-14)
参考文献数
31

本研究は,1952年から2015年までの間に,日本においてロシア諜報機関(KGB-SVR, GRU)に獲得・運営された32名の情報提供者のタイプとその特徴を調査した。情報提供者に関する詳細情報の収集にはWeb上の新聞記事データベースを用いた。7つのカテゴリー,すなわち情報提供者の年齢,職業,提供した情報の内容,提供した諜報機関,情報の入手方法,情報提供者になった経緯及び動機について,クロス集計分析と多重対応分析が行われた。その結果,情報提供者は4つのタイプ,すなわち「自営業者型」,「自衛官型」,「国家公務員型」,「メーカー社員型」に分類された。情報提供者の特徴は各タイプで相違した。この相違は,情報提供者の職業に関連しているとみられる。この知見は日本におけるスパイ防止活動や機密情報の漏洩防止に貢献するだろう。
著者
小俣 謙二
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.13-27, 2013-10-31 (Released:2017-07-30)
参考文献数
56

本研究は,レイプ被害者の友人など周囲の人間の性役割観と被害者への過失帰属との関係について,以下の二つの仮説を立て,検証した。仮説1は,伝統的性役割観と被害者への過失帰属の関係は,周囲の者の「女性の暴力的性願望を肯定する態度」と「派手な若い女性が被害に遭うという被害者観」によって媒介され,これらの態度と認知が過失帰属を強めるというものである。仮説2は,上記の関係は,「見知らぬ変質者がレイプをおこなうという加害者観」によって媒介されるが,その加害者観は被害者への過失帰属を弱めるというものである。男女大学生370名(男子学生162名,女子学生208名)に質問紙調査を実施し,次の結果が得られた。1)仮説1の,女性の暴力的性願望を介するパスは男子学生,女子学生いずれの回答者でも支持された。2)しかし,被害者観の影響は女子学生でのみ確認できた。3)仮説2は,男子学生でのみ確認された。これらの性差について,Shaverの個人的類似性の概念による解釈の可能性が議論された。また,本研究では過失帰属と同時に被害の過小評価も従属変数に含めたが,分散が小さいことから分析の対象から外し,これについては今後の課題とした。
著者
阿部 晋吾 高木 修
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯心研 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.35-42, 2018-08-07

<p>In this study, participants (623 students) were examined using two scenarios whether justifiability evaluation of anger expression would be affected by the differences in victim's position or perpetrator's position, the magnitude of damage, and perpetrator's responsibility. As a result, against the prediction, perpetrators tended to evaluate victim's anger expression as being more justifiable than victims. However, since the magnitude of damage and responsibility had significant influences on justifiability evaluation, and these influences were stronger in perpetrators than in victims, the other hypotheses were supported. Moreover, in the specific situation, it was suggested that expressing anger was evaluated as being more justifiable than suppressing anger.</p>
著者
宮田 千聖 湯川 進太郎
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.1-12, 2013-03-31 (Released:2017-07-30)
参考文献数
20

サイコパス臨床群には感情情報処理に問題があり,中性情報よりも感情情報が記憶されやすい感情バイアスが生じないことが報告されている。本研究では,このサイコパス臨床群と同様の記憶における感情バイアスの低下が,サイコパシー傾向の高い健常者でも生じるという仮説を検討した。一次性・二次性サイコパシー尺度に回答した45名の大学生を対象に,記憶における感情語の影響を測定する感情記憶課題を行った。その結果,先行研究と一致して,高サイコパシー群は低サイコパシー群より感情バイアスが低下していた。さらに,高サイコパシー群に見られた感情バイアスの低下は,ポジティブ感情に顕著に見られた。これらの結果より,サイコパシー特性を持つ健常者でも臨床群と同様に感情情報処理に問題があることが示されただけでなく,サイコパシー特性はポジティブ感情を伴う記憶に影響する可能性があることが示唆された。
著者
市川 守
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.18-44, 1988
被引用文献数
1

<p>本研究は,1980年に全国の少年院を出院した男子3,320人について,出院後2年間の再逮捕状況を調査し,少年の処遇類型別に再犯の有無と11要因(①出院時の年齢,②施設収容歴,③出院時の引受人,④在院日数,⑤在院1月当たりの面会回数,⑥少年院送致決定にある非行の種別,⑦非行時の学職状況,⑧非行時の所在,⑨知能指数,⑩非行時の実父母の有無,⑪非行時の家庭の生活程度)との関係を分析したものである。その結果,全体では施設収容歴の有無が最も再犯の有無と密接な関係にあったが,初等少年院一般短期処遇の出院者では非行時の居住状態が,特別少年院の出院者では在院期間が,それぞれ施設収容歴と同様に再犯の有無と密接な関係にあることがわかった。一方,中等少年院で交通短期処遇の出院者や人格の未熟な処遇類型に分類された少年では,施設収容歴がさほど再犯と密接に結び付いていなかった。比較的非行性の浅い者を処遇する中等少年院交通短期処遇や非行性の進んだ者を処遇する特別少年院では,全体で行なった分析結果よりも処遇類型別に行なった分析結果の方が予測の効率は高まった。今後の研究の課題としては,より優れた再犯原因の理論とそれに裏打ちされた因子の測定,及び最適な確率モデルの作成を行ない,合わせて実務に即した研究を行なっていくことが必要である。一方,再犯により刑務所に収容されていた144人の意識調査によれば,出院後における家庭環境の悪化とともに,離職一家出一暴力団への加入一覚せい剤濫用という,典型的な再犯に至る課程が明らかにされ,出院後の出来事に対する対処の仕方や更生への意欲が再犯に大きな影響力を持ちうることが再確認された。</p>
著者
白岩 祐子 小林 麻衣子 唐沢 かおり
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.105-116, 2018-08-27 (Released:2018-09-19)
参考文献数
23

本研究は2000年に始まった意見陳述制度と2008年に始まった被害者参加制度に着目し,両制度を実際に行使した犯罪被害者遺族がこれらの制度をどのように評価し,またその意義や問題点をどのように理解しているのかを検討した。交通事犯や殺人などの遺族97名から協力を得て制度に対する評価を求めたほか,「制度の意義」「制度の問題点」「行使するとき留意した点」につき自由記述を求めた。その結果,両制度はいずれも遺族から高く評価されており,とくに「心情・意見を直接被告人や裁判官に伝えられる」「思考や気持ちの整理ができる」点が肯定的な制度評価につながっていること,逆に,「自分の話を被告人や裁判官がどのように受け止めたか分からない」「専門家や経験者による支援があればよかった」という点が否定的な制度評価につながっていることが明らかになった。
著者
宮田 千聖 湯川 進太郎
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.1-10, 2014-01-31 (Released:2017-07-30)
参考文献数
31

本研究は,サイコパシー特性と自伝的記憶の想起特性との関連を検討することを目的とした。大学生172名を対象に,質問紙調査を行った。記憶特性質問紙を用いて,感情的にポジティブ,ネガティブ,中性な自伝的記憶の想起特性の評定を求めた。同時に,日本語版一次性・二次性サイコパシー尺度を用いて,感情・対人関係面の特徴を表す一次性サイコパシー(PP)と,行動面の特徴を表す二次性サイコパシー(SP)の評定を求めた。その結果,PP特性が高いと,時間情報や知覚的感覚を鮮明に想起するというような,ポジティブな自伝的記憶の想起に及ぼすポジティブ感情の影響が弱かった。また,SP特性が高いと,出来事を何度も想起し,意味を見いだす傾向が低かった。さらに,PPとSPのいずれにおいても,サイコパシー特性が高いと,出来事の明確性が低かった。これらの知見から,サイコパシー特性が自伝的記憶に影響を及ぼすことが示唆される。
著者
財津 亘
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.29-41, 2016

<p>本研究は,最近10年間の放火事件を対象に,単一ならびに連続放火犯が述べた動機をテキストマイニングによって分類することを目的とした。研究1では,まず単一放火犯が供述した動機に関する文章(文字列)を対象に名詞を抽出し,放火犯ごとで名詞の出現度数を算出した。これにより作成されたデータセット(253名×67名詞)について,古典的多次元尺度法(重み付きユークリッド距離)による分析を行い,名詞を2次元上に布置した。つづいて,2次元上に布置された名詞の座標データを基に,階層的クラスター分析(Ward法,ユークリッド距離)を実施し,放火動機を分類した。その結果,単一放火に関する7類型が見出された(①怨恨型,②自殺型,③不満の発散型,④犯罪副次型,⑤保険金詐取型,⑥火遊び型,⑦人生悲観型)。続く研究2では,連続放火犯127名の供述における44の名詞を変数として,研究1と同様の分析を行ったところ,連続放火に関する5類型が抽出された(①不満の発散(雑多要因)型:ギャンブルの負けなど,②不満の発散(就業要因)型:仕事や就職活動の失敗など,③火事騒ぎ型,④逆恨み型,⑤犯罪副次型)。加えて,単一放火の中心となる動機が"怨恨"であり,連続放火の動機の中心は"不満の発散"であることを示唆した。</p>
著者
財津 亘
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.77-88, 2018-08-27 (Released:2018-09-19)
参考文献数
21

本研究では,性犯罪者519名が敢行した性犯罪の罪種間における移行性やそれら性犯罪と各種窃盗犯罪との関連について検討することを目的とした。性犯罪者519名が敢行して検挙された各種性犯罪ならびに各種窃盗の犯罪経歴を基に,データセット(519名×15犯罪種別)を作成し,分析を行った。対応分析ならびに階層的クラスター分析の結果によると,「犯行場所」と「身体的接触の有無」の2次元が抽出され,性犯罪は,それら2つの次元に沿って①接触型(屋内強姦,屋外強姦,強制わいせつ,年少者わいせつ),②非接触型(露出,のぞき),③窃盗型(色情盗)に分類された。また,窃盗犯罪は,①侵入窃盗(空き巣,忍込み,出店荒し),②乗物盗(自動車盗,オートバイ盗,自転車盗),③非侵入窃盗(車上ねらい,万引き)に分類された。さらには,強制わいせつから屋外強姦,露出から年少者わいせつへの移行性が示唆された。そのほかにも,接触型性犯罪と乗物盗の間に相対的に関連性がみられたほか,屋内強姦は,侵入窃盗との関連がみられた。非接触型性犯罪は,窃盗犯罪との関連が低いことを示唆した。
著者
財津 亘
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.1-14, 2010-02-28 (Released:2017-09-30)
参考文献数
27

本研究では,連続放火事件のベイジアンネットワーク(BN)モデルを構築し,犯罪者フロファイリングを想定したモデルの精度を検討した。モデル精度の検証は,窃盗歴と就業状態の推定を通じて行った。BNは,現象の因果関係を条件付き確率の連鎖ネットワークによって表し,未知の現象に関する可能性を確率で算出することができる。詳細な手続きや結果は次のとおりである。まず,探索アルゴリズムの一つであるK2アルゴリズムおよび情報量基準の一種であるMDL (minimum description length) を用いて,学習用データ(518名)を基にBNモデルを構築した。その結果,放火犯の窃盗歴は放火後の通報という行動や駐車場などの放火現場といった変数と関連性がみられた。さらに,就業状態は車両の使用と関連性がみられた。第2に,検証用データ(未解決事件と想定した30名のデータ)を用いてモデルの精度を検証した。その結果,窃盗歴に関する精度は80%と高かった。しかし,就業状態に関する推定精度は50%であった。より精度を高めるためには,より正確な情報のデータペースを使用し,さまざまな探索アルゴリズムや情報量基準を用いることで,モデルを試行錯誤して構築していく必要がある。
著者
笹竹 英穂
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.33-44, 2014-01-31 (Released:2017-07-30)
参考文献数
22

女子大生の防犯意識は,性に関する危険な出来事の被害体験によってどのような影響を受けるのかについて,楽観主義バイアスの視点から明らかにすることを目的とした。性に関する危険な出来事の被害は,変質者に出会うということに限定した。楽観主義バイアスは,被害にあう確率を他者と比較するという楽観主義バイアス(頻度)と,被害にあった場合の結果の重大性を他者と比較するという楽観主義バイアス(程度)の2つを設定した。そしてそれぞれの楽観主義バイアスを直接法および間接法によって測定した。中部地方の女子大学生329人に対し,平成21年1月に調査を行った。その結果,被害体験がある場合には楽観主義バイアス(頻度)が低くなるが,防犯意識の形成にまでは至らないことが示された。また防犯意識を従属変数にし,被害体験と楽観主義バイアス(程度)を独立変数にした分析では,直接法では被害の有無にかかわらず,楽観主義バイアス(程度)が高いと防犯意識が低いことが示された。同様の分析において間接法では交互作用が認められ,特に被害体験がある場合には,楽観主義バイアス(程度)が高いと防犯意識が低いことが示された。
著者
緒方 康介
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.89-104, 2018-08-27 (Released:2018-09-19)
参考文献数
29

犯罪心理学においては,少年非行と再犯に関してメタ分析より得られたエビデンスが蓄積されている。14歳未満で刑罰法令に触れた少年に対する児童相談所の指導効果を検証することが本研究の目的である。児童相談所のケース記録から,82名の再犯ケースを含め344の非行ケースを抽出した。生存時間モデルを採用した本研究では,最長観察期間を5年とした。Kaplan–Meier推定法による生存時間分析の結果,3つの交互作用が検出された。①実父母家庭,②共犯,③特別法犯のケースに継続面接を(特に4回以上)実施することに効果があった。さらに,被虐待歴のある少年では極端に再犯リスクが高いこと,児童自立支援施設の再犯抑止効果は施設退所後に失われがちであることが示された。以上の結果に基づいて,児童相談所の非行対応には少しの有効性と多くの課題が残されているものと結論した。