著者
八木原 寛 角田 寿喜 宮町 宏樹 後藤 和彦 平野 舟一郎 日野 亮太 金澤 敏彦 海宝 由佳 塩原 肇 渡邊 智毅 望月 将志 根本 泰雄 島村 英紀
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.227-239, 1996-08-23 (Released:2010-03-11)
参考文献数
23
被引用文献数
1 1

We investigated seismic activity around Tokara Channel north off Amami Oshima, Nansei Syoto (Ryukyu) Islands of western Japan, using 12 ocean-bottom seismographs (OBS), as well as two temporal stations at Yaku Shima and Amami Oshima islands, operated from April 16 to May 10, 1992. One-dimensional velocity structure and station corrections were inverted from P and S times of 51 events provisionally well-located in the OBS network. We then relocated precisely 239 events in the studied region, using the inverted velocity structure and station corrections.Seismicity was highest in an area of about 10km×10km near the trench axis northeast off the OBS network: the largest event of MJMA 5.6 and other 40 events (probably aftershocks) were located at shallow depths. A mechanism solution of normal fault type with a T-axis of NW direction for the largest event was concordant with bending process of the Philippine sea plate. On the other hand, 18 events at depths of about 30km in a small area north of the OBS network were presumably due to interplate thrusting, because a composite mechanism solution for three events was of reverse fault type with a P-axis of ESE direction. A cluster of 17 events at depths from 10km to 25km was found in a southwest area of the network. These shallow events were probably crustal earthquakes within the Eurasian plate.We found an area of very low seismicity in the southeast of the network during the period studied. It is also identified at the nearly same location in the epicenter distribution from 1984 through 1991 obtained by Japanese Meteorological Agency (JMA) and possibly corresponds to the aftershock area of the 1911 Kikaijima Earthquake (M 8.0).Although we could not confirm any discernible alignments of shallow earthquakes along the Tokara Channel which is a notable tectonic line, the dipping angle of the intermediate-deep seismic zone changes discontinuously from about 65° on the north of the channel to about 40° on the south.
著者
平田 直 長谷川 昭 笠原 稔 金澤 敏彦 鷺谷 威 山中 浩明
出版者
東京大学
雑誌
特別研究促進費
巻号頁・発行日
2004

1.臨時地震観測による余震活動調査震源域およびその周辺に、約100点の臨時地震観測点を設置して余震観測を行った。対象地域の速度構造が複雑であることを考慮し、余震が多く発生している地域では、平均観測点間隔を5km程度、震源域から遠い領域では、それよりも観測点間隔を大きくした。この余震観測により、余震の精密な空間分布、余震発生の時間変化、余震の発震機構解などが求められた。余震は、本震、最大余震、10月27日の余震の3つの震源断層の少なくとも3つの震源断層周辺域とその他の領域で発生していることが分かった。3次元速度構造と余震分布との関係が明らかになった。本震の震源断層は、高速度領域と低速度領域の境界部に位置していることが明らかになった。余震分布は、時間の経過とともに、余震域の北部と南部に集中した。27日のM6.1の余震の直前には、この余震に対する前震は観測されなかった。2.GPSを用いた地殻変動調査震源域にGPS観測点を10点程度設置し、正確な地殻変動を調査した。本震の余効変動が観測された。内陸地震の発生機構に関する基本的データを蓄積した。3.地質調査による活断層調査震源域およびその周辺において、地質調査を行い、地震に伴う地形の変化、また活構造の詳細な調査を行った。4.強震動観測による地殻及び基盤構造の調査強震動生成の機構解明のために、本震震央付近で大加速度を記録した点周辺に10台程度の強震計を設置し、余震の強震動を観測した。余震の強震動記録から、地殻及び基盤構造を推定し、強震動が発生した機構を明らかにした。
著者
岩崎 貴哉 金澤 敏彦 松澤 暢 三浦 哲 壁谷澤 寿海 多々納 裕一
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
2007

2007年7月16日10時13分, 新潟県上中越沖の深さ約17kmを震源とするマグニチュード(M)6.8の地震が発生した. この地震により, 新潟県と長野県で最大震度6強を観測し, 大きな被害をもたらした. 発震機構は北西-南東方向に圧縮軸を持つ逆断層型で, 地殻内の浅い地震である. 今回の地震は, 未知の伏在断層で発生したもので, 震源断層の実態を明らかにするためは, 海陸を通じた地震観測により余震の精密な空間分布等を求める必要がある. 特に, 今回の地震は堆積層に覆われた地域で発生しており, このような地域で余震の分布から震源断層の実態を明らかにすることは, 今後の同様の地域での地震発生を考える上で重要である. そこで, 平成19年度の本調査研究では, 海底地震計及び陸上臨時観測点を合計79台設置し, 余震の精密な空間分布等を求め, 今回の活動で発生した断層の正確な形状等を把握し, 本震の性質の推定等を行なった. その結果, 余震域の南西側は南東傾斜の余震分布が支配的であり, 北東側では北西及び南等傾斜の分布が混在することがわかった. 北東側と南西側では構造異なり, 両地域の間が構造境界になっているらしい. また, このような地域での地震発生を理解することは, 同様な他の地域における地震発生予測にも不可欠であり, 社会的にも強く要請されることである. 更に, 本調査研究では, 強震観測・建物被害や地震による災害の救援などを調査から被害の特徴と要因を明らかにし, 震源断層に関する理学的研究と連携させて実施した. 強震観測によれば, この断層面は, 震源域南西側の余震分布でみられる南東傾斜である可能性が強いが, 本震の位置はこの北西傾斜の地震群の中にある可能性がある. GPS観測では, 観測点が陸域に限られているために, この地震の断層モデルを特定するには至らなかったが, 予稿変動を捉え, その時定数(decay time)0.35-2.83日と求まった.平成20年度は, その研究成果をとりまとめた.