著者

佐藤 紀子 雨宮 有子 細谷 紀子 飯野 理恵 丸谷 美紀 井出 成美

出版者

千葉看護学会

雑誌

千葉看護学会会誌 (ISSN:13448846)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1-11, 2018-09

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[抄録] 本研究の目的は,介護予防事業従事者(以下従事者とする)が活用できる「高齢者のエンパワメントに着目した介護予防支援ガイド」(以下ガイドとする)を作成し,ガイドを活用した従事者間の振り返りの内容からガイドの有効性を検討することである。まず,先行研究で明らかにした高齢者のエンパワメントに影響を及ぼす支援内容を精錬化させ,7項目21の支援内容からなる支援指針を作成した。ガイドは,この支援指針を含む6つの項目で構成した。作成したガイドを活用して,3施設で3か月間介護予防事業を実施してもらった。開始から1か月,2か月,3か月の時点において,従事者間でガイドを用いて支援の振り返りを行ってもらい,その内容をデータとした。振り返りの内容と変化から,1.従事者が高齢者のエンパワメントの視点から有効な支援ができたか,2.ガイドを活用した従事者間の振り返りによって,改善点を見出すことができたかの観点から有効性を検討した。その結果,「高齢者の理解」,「従事者と参加高齢者との関係性」,「他者との相互作用の場の提供」,「高齢者が継続的に介護予防に取り組める環境整備」というエンパワメント支援に求められる視点から実践の質を高められることが確認できた。また,本ガイドは「支援の方針の共有」「できている,あるいは不十分な支援を確認」「支援の必要性や重要性への気づき」「課題と今後の方向性の明確化」という振り返りを促進するものであり,実践の改善点を見出すことに有効であったといえる。[ABSTRACT] The purpose of this study was to create a "long-term care prevention support guide focused on the empowerment of elderly people"( hereinafter, "care guide") that can be used by long-term care prevention practitioners, and to investigate the efficacy of this care guide based on the reflections of practitioners who used the care guide. The first step involved refining the details of support that influence the empowerment of elderly people revealed in earlier research and subsequently creating a support guideline based on 21 types of support organized into 7 items. The care guide was formed of six of the items included in this support guideline. The created care guide was then used in the long-term care prevention activities of practitioners at three different facilities for three months. At one, two and three months after introducing the care guide, practitioners working at the three facilities were asked to reflect on support using the care guide. The details of these reflections were then rendered as data. The details of and changes in reflections were used to examine the efficacy of the care guide in terms of the success of(1) the care guide in effectively motivating practitioners to act from the perspective of empowering elderly people, and(2) reflections in improving the practices of practitioners who used the care guide. The results confirmed that the care guide was able to enhance the quality of practices required to support empowerment, such as "understanding elderly people," "relationships between practitioners and participating elderly people," "providing a place for interaction with others," and "providing an environment where elderly people can continuously work on long-term care prevention." Further, the care guide was also able to enhance the reflections, such as "sharing support strategies," "verifying feasible or inadequate support," "recognizing the necessity and importance of support," and "clarifying challenges and future objectives." This confirmed the efficacy of the care guide since practitioners were able to reflect on support in a way that enabled them to improve their practices.

著者

石橋 みゆき 吉田 千文 雨宮 有子 木暮 みどり 樋口 キエ子

出版者

日本保健医療福祉連携教育学会

雑誌

日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携 (ISSN:18836380)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.19-28, 2017 (Released:2019-09-26)

参考文献数

17

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【目的】退院支援過程における退院調整看護師(以下DCN)とソーシャルワーカー(以下SW)が用いる,それぞれの職種に特有な専門性を反映した技術の性質や特徴を明らかとする。 【方法】同一施設で働くDCNとSW5組10名を対象に退院支援実践について半構造化面接を実施し,その内容を質的帰納的に分析した。 【結果】DCNとSWの退院支援の意図は共通であっても,家族支援,目標設定や課題のアセスメント,他職種との協働,院内の退院支援の質向上への働きかけ等において,用いる技術に専門性を反映した特徴や性質の違いが見られた。DCNは,療養者の予測される状態を自らアセスメントして他職種にその内容を確認し,SWは療養者の現在のニーズを多職種との連携・調整を行う中で把握するという特徴が明らかとなった。 【結論】退院支援過程におけるDCNとSWが用いる技術の性質や特徴は「支援対象の捉え方」と「多職種との関り方」を中心に専門性が反映されることが明らかとなった。

著者

石橋 みゆき 吉田 千文 樋口 キエ子 丸谷 美紀 伊藤 隆子 雨宮 有子 諏訪部 高江 神谷 明美 平野 和恵 林 弥生 木暮 みどり

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究の目的は、療養の場の移行支援の構築を目指し、退院支援に係る看護技術を体系化することである。計26病院に勤務する協働して退院支援を実施している関係にある看護師ら計48名へ半構成インタビューを実施し、先行研究の枠組みを基盤に内容を分類・統合し計21の退院支援技術が明らかとなった。退院支援に係る21の看護技術は、#0本人の意向を見極めセルフケア能力を高める、#1家族への支援と家族との協働、#2医療福祉専門職との連携と協働、#3退院支援体制発展に向けたシステム構築という4段階で体系化でき、個への支援(ミクロ)から地域への貢献を意図した支援(マクロ)に向かって拡大する方向であると考えられた。

著者

細谷 紀子 佐藤 紀子 杉本 健太郎 雨宮 有子 泰羅 万純

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.8, pp.606-616, 2022-08-15 (Released:2022-08-04)

参考文献数

27

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目的 本研究は,全国市区町村における災害時の共助を意図した平常時の保健師活動の実態とその実施に関連する要因を明らかにし,災害時の共助,すなわち住民相互の助け合いを推進するための平常時における保健師活動に示唆を得ることを目的とする。方法 2019年1月1日現在,全国市区町村(特別区含む,政令指定都市は本庁を除き各区を対象)のうち,2019年中に災害救助法の適用があった市区町村を除く,1,463市区町村を対象に郵送式による無記名自記式質問紙調査を行った。回答は統括的な役割を担う保健師に依頼した。調査項目は市区町村概要,保健師の活動体制,防災に関する活動基盤,災害時の共助を意図した活動の実施状況である。得られたデータを用いて,災害時の共助を意図した平常時の保健師活動の実施を従属変数とする多重ロジスティック回帰分析を行い,関連する要因を検討した。結果 541件の回答があり(回収率37.0%),主要な項目に欠損値があった6件を除く535件の回答を分析した(有効回答率36.6%)。保健師の活動体制は地区担当制と業務担当制の併用が81.7%,地域防災計画策定への保健師の関与有は31.6%であった。「災害時の共助を意図した平常時の保健師活動」のうち,避難行動要支援者等への「個別支援」実施有は223(41.7%),自主防災組織等の「住民組織への支援協働」実施有は186(34.8%),その他の「共助を意図した活動」実施有は160(29.9%)であった。未実施の理由は,防災対策が「事務分掌外」であること,「住民組織との接点がない」などが上位に挙がった。ロジスティック回帰分析の結果,災害時の共助を意図した平常時の保健師活動の実施には「保健師の活動体制が地区担当制であること」「地域防災計画策定への保健師の関与があること」「災害対策に関する保健師活動マニュアルの作成があること」などが有意に関連していた。結論 災害時の共助を意図した平常時の保健師活動として個別支援は4割,それ以外は3割の実施であり,十分に行われていない実態が示された。担当地区をベースにした地区活動のあり方を見直すこと,地域防災計画策定への保健師の関与と災害対策に関する保健師活動マニュアルの作成に向けた統括保健師の役割発揮および外部支援の必要性が示唆された。

著者

吉田 千文 山田 雅子 伊藤 隆子 雨宮 有子 亀井 縁

出版者

聖路加国際大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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ソフトシステム方法論に基づくアクションリサーチ(内山2007)を用いて、人々が最期まで望む地域で安心して暮らし続けられるための新しい看護管理学の中核概念を探索し記述した。中核概念は以下の5つ。看護すること:自身や他者を気遣い世話すること。人は皆元来看護する力を有する。地域:人々の重層的関係が存在する複雑な場。元来看護する力が備わる。看護専門職:人々や地域への信頼を基に其々の世界間を行き来でき、状況に合わせて柔軟に役割を変化させて支え続ける存在。専門職連携:目的ではなくより良い実践の結果。地域包括的視点に基づく看護管理:統制ではなく看護力発揮にむけ人々を力づけ共に学習しその仕組みを創ること。