著者

楠本 泰士 樋室 伸顕 西部 寿人 木元 稔 宮本 清隆 高木 健志 髙橋 恵里 阿部 広和

出版者

一般社団法人 日本小児理学療法学会

雑誌

小児理学療法学 (ISSN:27586456)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.7-17, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

27

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【目的】共同意思決定(Shared decision making;SDM)の知識と実践状況の乖離,患者の年齢帯や療法士の経験年数による目標設定の違いを明らかにすることを目的とした。【方法】小児疾患に関わる療法士115名を対象とし,ウェブアンケートにて目標設定の負担や実践の程度,目標設定に関するSDMの実践状況や内容を調査した。経験年数による2群で比較し,自由記述の内容は質的記述的分析を行った。【結果】目標設定に負担を感じている対象者が全体の2/3以上いた。2群間でSDMの実践状況に差はなく,対象児の年齢に応じて目標設定内容に違いがあった。SDMの実践状況と質的記述的分析の抽出内容に乖離があった。【結論】小児分野の療法士は,SDMの知識とSDMの実践状況に乖離があり,経験年数の違いにより目標設定内容に違いがあることが示唆された。SDMの正しい理解や経験年数,目標設定の思考過程を参照して,卒前卒後教育に活かしていく必要がある。

著者

高木 健志

出版者

山口県立大学

雑誌

山口県立大学学術情報 (ISSN:18826393)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.119-124, 2016-03-31

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本稿は、中山間地域等に関する定義の確認、精神科訪問看護に関する文献の検討、中山間地域等を対象とした精神科訪問看護の文献の検討、精神保健福祉士と精神科訪問看護に関する文献の検討を中心に行った。中山間地域等について、農林水産省による中山間地域等に関する定義と、社会学の領域における知見について整理した。また、精神科訪問看護については、看護師による文献があること、中山間地域等を対象とした精神科訪問看護に関する先行研究では実践に関する研究があり、理論的な研究の必要性について見出された。今後は、地理的な条件が不利と見られることの多い中山間地域等における精神保健福祉士による訪問型の相談支援についての調査に取り組んでいく必要が見出された。This study went mainly on the examination of documents about the confirmation of the definition about the intermediate and mountainous area, the examination of documents about the psychiatry temporary nursing at home, the examination of documents of the psychiatry temporary nursing at home for the intermediate and mountainous area, mental health welfare person and the psychiatry temporary nursing at home. About intermediate and mountainous area, I arranged it about there being a definition about there being a pioneer study in sociology, the intermediate and mountainous area by Ministry of Agriculture, Forestry and Fisheries. In addition, about the psychiatry temporary nursing at home, there was a study on practice in the precedent study on psychiatry temporary nursing at home for a thing, the intermediate and mountainous area where the documents by the nurse were found, and the need was found about the theoretical study from now on. Above all, in psychiatry temporary nursing at home in the intermediate and mountainous area, it was thought that the role that a mental health welfare person achieved was big, and the need that wrestled was found in future by an investigation about the visit-shaped consultation support by the mental health welfare person in the intermediate and mountainous area where there was many that I was seen if a geographical condition was disadvantageous.

著者

楠本 泰士 松尾 篤 高木 健志 西野 展正 松尾 沙弥香 若林 千聖 津久井 洋平 干野 遥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】日本では脳性麻痺に対する痙性の治療として,筋解離術や関節整復術などが行われてきた。現在では選択的痙性コントロール術として,脳卒中後後遺症患者や痙性麻痺を呈する様々な疾患の方々に応用されている。当院は痙性麻痺に対する整形外科的手術を行う数少ない専門病院であり,手術件数は年間250件以上と日本最多である。しかし,痙性麻痺に対する整形外科的手術の認知度は,発達障害領域では比較的高いが,その他神経系の領域では低い。また,発達障害領域であっても手術部位によって,手術の効果に関する認識に大きな差がある。これら認識の差は,術後理学療法を受ける患者や手術適応の患者にとって不利益となる。そこで本研究も目的は,当院における手術部位と対象者を調査し,痙性麻痺に対する整形外科的手術の変遷と新たな取り組みについて検討することとした。【方法】平成16年から平成25年までの10年間の手術件数と手術内容を調査し,対象疾患ごとに手術の傾向を調査,分析した。【結果と考察】過去10年間の総手術件数は2301件で,平成18年以降は年間200件以上の手術件数を維持していた。平成16年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が89件,脳卒中後後遺症患者が14件,その他が7件,平成25年の手術対象者の内訳は脳性麻痺患者が210件,脳卒中後後遺症患者が40件,その他が14件と脳卒中後後遺症患者の手術件数が徐々に増えていた。また,脳性麻痺患者の手術部位では,上肢や頚部,体幹の手術件数が年度ごとに増加していた。手術部位が疾患によって異なっていたことより,障害別の運動麻痺の程度や二次障害による問題に違いがあると考えられる。上肢と体幹の手術件数が増えていたことから,手術技術の向上や患者の機能改善への期待が関与していると思われる。理学療法士として,痙性麻痺に対する整形外科的手術の効果と限界を把握し,日々の臨床に努める必要がある。

著者

楠本 泰士 松田 雅弘 高木 健志 新田 收

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.82-88, 2018 (Released:2019-03-25)

参考文献数

20

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【目的】青年期軽度発達障害児と健常児の静的・動的バランスの特徴を明らかにすることとした。 【方法】対象は軽度発達障害児24 名(15 ~ 16 歳),健常児29 名(15 ~ 16 歳)とし,膝伸展トルクと重心動揺検査を対応の無いt 検定,線上歩行の失敗の有無をχ2 検定にて検討した。また,発達障害児における線上歩行の踏み外しの有無で2 群にわけ,各パラメータを対応の無いt 検定にて検討した。 【結果】発達障害児は健常児と比べて,重心動揺が多くの項目で開眼・閉眼ともに発達障害児の値が大きく,ロンベルグ率に差はなかった。線上歩行の踏み外しは発達障害児が多かった。線上歩行を踏み外した発達障害児は,閉眼での左右軌跡長が長かった。 【結論】青年期軽度発達障害児は健常児と比べ下肢筋力や静的・動的バランスが低下していた。線上歩行を踏み外した発達障害児は,踏み外さなかった発達障害児と比べて静的バランスが低下している可能性が示唆された。

著者

楠本 泰士 藤井 香菜子 林 寛人 高木 健志 網本 さつき 松田 雅弘 新田 收

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.181-188, 2020 (Released:2020-04-20)

参考文献数

21

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【目的】痙直型脳性麻痺患者における日本語版Trunk Impairment Scale(以下,TIS)の信頼性と構成概念妥当性を検証することを目的とした。【方法】完成した日本語版TIS を用いて検者内,検者間信頼性は20 名で検討した。構成概念妥当性は69 名に対して,TIS と粗大運動能力分類システム(以下,GMFCS)との相関関係を調査した。【結果】検者内,検者間ともに級内相関係数は0.90 ~0.99 だった。検者内の最小可検変化量(以下,MDC)は,静的,動的座位バランス,協調動作,合計点の順に0.44,1.35,0.44,0.96だった。検者間のMDC は1.54,1.97,1.15,2.37 だった。GMFCS との相関係数は–0.63,–0.76,–0.30,–0.74 だった。【結論】痙直型脳性麻痺患者における体幹機能検査として,日本語版TIS は良好な信頼性があり,構成概念妥当性が支持された。

著者

高木 健志

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.117-121, 2003

著者

楠本 泰士 菅原 仁 松田 雅弘 高木 健志 新田 收

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.168-173, 2019 (Released:2019-06-20)

参考文献数

15

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【目的】本研究の目的は,痙直型脳性麻痺(以下,CP)者における安静時と足関節等尺性背屈時のH 波の振幅値変化の違いを明らかにすることとした。【方法】対象は粗大運動能力分類システムにてレベルⅠ,Ⅱ,ⅢのCP 群14 名と健常者である対照群14 名とした。CP 群では下肢随意性検査を行い,利き足を決定した。両群で利き足でのヒラメ筋のH 波最大振幅値を安静時と等尺性背屈時とで比較した。【結果】対照群は等尺性背屈時にH 波最大振幅値が有意に低下したが,CP 群は振幅値が低下した者が8 名,上昇した者が6 名であり,全体としては変化がなかった。【結論】CP 者は足関節等尺性背屈時にヒラメ筋への相反抑制がかからない者がおり,健常者と比べて脊髄前角細胞の興奮性が十分に制御されていなかった。CP 者の腓腹筋やヒラメ筋のストレッチでは,背屈時のH 波振幅値の上昇と低下に合わせて,相反抑制の効果を組み合わせるか判断する必要性が示唆された。

著者

"高木 健志"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.117-121, 2003

著者

高木 健志

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.367-370, 2005

著者

"高木 健志 笹川 拓也"

出版者

川崎医療福祉大学

雑誌

川崎医療福祉学会誌 (ISSN:09174605)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.157-159, 2004