1 0 0 0 黄害の実態

著者
古川 元
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.383-388, 1969-07-15

黄色い霧の降る国土 公害は社会的議題として私たちの日常生活の中の根深くはいり込んできました.高度経済成長のあおりを受けて(?)社会機構の変革は生活構造や消費構造に大きな変化をもたらし,農業の近代化は化学肥料を使用することになりました.そして一般の公衆衛生知識は急速に高まってきたのですが,国鉄列車の糞尿タレ流しは100年間もそのままです. "汽笛一声新橋を早や我が汽車は離れたり"という鉄道唱歌が流行した明治初年当時といささかも変わっていないというから驚いたものです.その野蛮で不潔きわまる汚物放出は東京大阪間500kmの新幹線を除いた全長2万4000kmの国鉄沿線の上に毎日昼夜兼行でぶち撤かれているわけです.
著者
亀谷 統三 三浦 大助 中田 慶子 土肥 祐輔 柳田 純孝 織部 道雄
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.162-170, 1966-03-15

はじめに 昭和34年以来続いた池田内閣の経済成長政策は,所得倍増計画とあいまって,わが国の歴史始まって以来の好景気を出現した。しかしその反面,都市においては,入口の過密や公害の発生など,幾つかの弊害もまた副産物として産みだされている。特に公害の問題が住民の日常生活に著しい被害を与えているところも少くない。熊本県の水俣病,三重県の四日市喘息などは,その代表的なものである。これらの公害の問題は,起っては忘れられ,忘れられた頃にまたどこかで発生を繰り返すなど,閑却視されがちなのが現状である。昭和39年9月14日,富山化学工業KK富山事業所において発生した塩素ガス漏洩事件も,公害問題などに関心のうすい,裏日本の中都市の真只中で起った事件であった。この種の事件は,わが国でも始めての経験であるので,ここに事件の概要をまとめて報告し,今後この種の事件の発生を防止するための資料にしたい。
著者
桑原 史成
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.758, 2004-10-01

ベトナム戦争の終結は1975年だが,それまでの約10年間にアメリカ軍は南ベトナムの,ほぼ全域に布陣していた.南北のベトナムが統一する2年前の1973年に,約50万人のアメリカ軍は撤収してベトナムを去ったが,兵士たちが残した戦争孤児は,南ベトナムの各地で生み残された.その正確な数字は公表されていない.が,海外のジャーナリズムの推測では,数万人とされる.孤児を出産した母親はベトナム女性であることは言うまでもないが,その多くの女性たちが,戦乱の中,孤児たちを養育することは不可能だった.それに統一後の社会主義国の中で,敵兵の白や黒の肌色の子どもを連れて歩くことは,憚れたようである. 一方,ベトナム戦争に派兵していた韓国軍兵士の戦争孤児の場合は,東洋人の黄色のため,孤児院などの施設に引き取られる数は少なかったようである.ベトナム戦争の終結の直前に,アメリカ政府は,戦争孤児たちを首都のサイゴンから航空機でアメリカに移送している.里子としてアメリカに渡った子どもの数は,全体の10%程度とされる.
著者
片口 安史
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.22-23, 1952-07
著者
井口 恒男
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.29, 1984-01-15

岐阜 近年の企業の合理化の一環として,給食を外部に委託しているところが多いが,給食施設の管理不備や収益第一主義がともすると,大きな集団食中毒発生につながる実例が発生した. 昭和58年9月8日の夜半,大垣市の一給食センターで調理した昼食用給食弁当を食べた数ヵ所の工場従業員らから,腹痛や下痢を訴える者が数百人発生した.8日夜から9日朝までに700人近い患者が市民病院等で治療を受け,病院では当直医師だけでは足りず,全医師に緊急呼び出しをかけ治療に当った.救急車も患家と病院をピストン往復の状態であった.患者は全般的に下痢,嘔吐,腹痛を訴え,38℃を越す発熱のあるもの,脱水症状強く入院を必要とするものも多数みられた.最終的には2,807人の発症者が認められており,そのうち226人が入院患者となった.
著者
蟻田 功 武本 重毅
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.77, no.6, pp.505-508, 2013-06
著者
蟻田 功
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.49-59, 1954-08
著者
中島 一敏
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.462-466, 2006-06-01

1996年,西日本を中心に発生した腸管出血性大腸菌O157アウトブレイクが1つのきっかけとなって,1999年に日本の実地疫学専門家養成コース(Field Epidemiology Training Program: FETP)が誕生したように,世界中の多くの国や地域で,各々の背景によってFETPが誕生,運営されている.世界中のFETPのネットワークであるTEPHINET(Training Programs in Epidemiology and Public Health Interventions NETwork)には,2006年3月現在32の国や地域で,FETPもしくは同等のプログラム(以下,FETP等)が参加している.各FETPは,すべて2年間のon-the-job trainingであり,実際の感染症集団発生事例の現地疫学調査の実施等を通してトレーニングを行っている.日本以外のプログラムは,研修生に対し給与が支給され,公衆衛生上の疫学サービスの提供が求められている.各々の研修員や修了生の多くは,担当地域の感染症サーベイランス業務やアウトブレイク調査などに従事しているが,必要な場合には,国際的な連携のもとで,国境を越えた疫学調査にあたることも少なくない. SARSなどの集団発生疫学調査における世界のFETP等修了生の役割 SARS(重症急性呼吸器症候群)は2003年突然現れ,世界中を巻き込んだ後,多くの関係者の多岐にわたる献身的な努力の末封じ込められた(現在のところ再流行は起こっていない).ベトナムの原因不明呼吸器感染症の院内発生で初めて認識されたSARSは,当初,以下のような特徴を備えていた.突然の出現,原因不明(あらゆる病原体検索も陰性),有効な治療法なし(様々な抗菌薬・抗ウイルス薬投与に反応しない),医療従事者の発病,重症化・死亡者の発生,複数国でのほぼ同時期の発生,などである.国際的な緊急支援が必要と判断した世界保健機関(WHO)西太平洋地域事務局(WPRO)では,GOARN(Global Outbreak Alert and Response Network:世界的な集団発生事例に対する警戒と対応のためのネットワーク)を通じ,参加国やパートナー組織に要請し,緊急支援チームを組織した(GOARNとは,国際的な集団発生支援を行うグローバルなネットワークで,2000年に設立された.ジュネーブのWHO本部内に事務局を持ち,世界各国の様々な分野の組織が参加している).主な支援分野は,臨床マネジメント,感染予防(臨床分野),病原体検索支援(ラボ分野),疫学調査支援(疫学分野)であった.
著者
和田 耕治
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.288-292, 2020-05-15

【ポイント】◆2020年東京オリンピック・パラリンピック(東京2020)に関する主な健康リスクは感染症と熱中症であり,医療体制の整備が求められる.◆大会の開催地だけでなく,ホストタウンやキャンプ地も含めた全国的な対策が求められる.◆大会を乗り越えるだけでなく,その後にもレガシー(遺産)として残るような取り組みが求められる.
著者
加納 和彦
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.58-63, 2018-01-15

はじめに わが国の感染症サーベイランスはNational Epidemiological Surveillance of Infectious Disease(NESID)と呼ばれる電子システムを介して行われている.「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」(感染症法)に基づいて,感染症を診断した医療機関は所定の届出様式1)にしたがって保健所へ感染症の発生報告を行う.保健所は届出データをNESIDシステムに登録し,中央および地方の感染症情報センターは登録データの確認と集計,および情報の還元を行っている.1999年以降,感染症法に基づいて報告された全数把握対象疾患の症例報告数は,2016年までで51万件以上に達している(図1)2). 症例報告の個票データにはさまざまな項目があり,年齢・性別などの患者に関する情報や,診断した医療機関,診断日,推定感染地域のように全疾患に共通した項目の他,後天性免疫不全症候群の届出におけるAIDS診断の指標疾患や,麻しん・風しんにおける予防接種歴の情報など疾患固有の項目が含まれる.また,データ形式には選択肢から選ぶものや,推定感染源欄や備考欄のように自由にテキストを入力するものがある.これらの膨大で多様なデータが一元的にデータベースに登録されていることと,さらに近年はコンピューターによるデータ処理技術が向上していることから,収集されたデータを機械的に分析し,公衆衛生の向上に役立つ情報へと変換する手法・ツールの開発の必要性が増してきている. 本稿では,①届出の自由記述テキストデータを活用した解析の試み,②現在,開発中の感染症サーベイランスのための新しいツール,さらに③海外の進んだサーベイランスシステムや関連ツールについて述べる.
著者
尾身 茂
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.338-341, 2008-05-15

平成20年2月29日に開催された「与党(自民党・公明党)鳥由来新型インフルエンザ対策に関するプロジェクトチーム」に招かれて講演をする機会を頂いた.このため,今回は「健康と文明」のテーマを中断し,この内容について述べよう. まず,パンデミックの危険性に対するWHOの状況分析について述べた.
著者
岩田 健太郎
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.74, no.8, pp.652-657, 2010-08-15

2009年からのパンデミックインフルエンザ(H1N1)対策について,他国との関連性,という観点から検証することを編集部から求められたので,そうしてみる.と言っても世界中で流行したインフルエンザのすべての国の対策を網羅し,これを日本のそれと比較するのは筆者の力量では到底不可能だし,またその意義も小さい. そこで,本稿の目的は日本を外からのまなざしで見つめ直すこと,としたい.日本における新型インフルエンザ対策はどこまで妥当だったのか,検証する.その目的に照らし合わせる.内部から内部を検証するのは容易ではない.検証には通常「他者の目」を必要とする.他者の眼差しが,我のあり方に有用な,参考になる見解を与えてくれるのである.透徹した厳しい眼差しを与えてくれる.自己が自己を見る目は「甘ったれた目」なのである.
著者
岩田 健太郎
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.67, no.7, pp.538-541, 2003-07
著者
岩田 健太郎
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.67, no.11, pp.867-870, 2003-11
著者
康永 秀生
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.82, no.2, pp.100-104, 2018-02-15

はじめに 筆者は2017年1月4日から2017年1月13日まで,日本経済新聞の「やさしい経済学」欄に「予防医療で医療費は減らせるか?」という8回にわたるコラムを寄稿した.その中で筆者は,国民の健康寿命を延伸するために各種の予防対策を推進することの重要性を繰り返し強調した.それとともに,予防医療によって個人の生涯にかかる医療費を削減することは困難であり,長期的に見れば,予防対策は国民医療費を抑制するどころか,むしろ増加させる可能性があることを説いた.上記のコラムへの反響はなかなか大きかったようである.今回,大変ありがたいことに,「公衆衛生」誌の本特集への原稿執筆の依頼を受けた.これも,その反響の一つであろう. 本特集の企画書には,「都道府県の医療費適正化計画では,特定健診(いわゆるメタボ健診)の受診率向上の目標値が設定されるなど,健診による医療費抑制効果があることを前提とした計画策定が行われています.これに対して,医療経済学などの専門家からは批判的な意見も出ており,都道府県や市町村などの公衆衛生事業者には混乱があります」と書かれてある.日本経済新聞における拙論が,ひょっとすると,公的医療保険の実務に携わっておられる方や,公衆衛生の現場で予防対策の実務に尽力されている方には,いささか耳障りの良くない話であったかもしれない.現場の方々を混乱させているとすれば,大変申し訳ないことである. 本稿の依頼によって,筆者は,「予防対策は医療費を削減できない」とするところの論拠について,再度,丁寧な説明をさせていただける機会を得られたと考えている.まず冒頭に,筆者の立場を明らかにする.筆者は,特定健診もがん検診も無用,などと無責任な言辞を弄するつもりは毛頭ない.国民の健康寿命の延伸にとって予防対策は不可欠である.「特定健診の受診率の目標値が設定される」ことは受診率の向上に重要である.受診率を上げるべく,現場で実務に努められている方々には心から敬意を表したい. しかし,「健康寿命の延伸」と「医療費適正化」は分けて考える必要がある.予防対策で医療費削減は実現できない.医療費を削減したければ,他の方策を講じたほうがよい.
出版者
医学書院
雑誌
公衆衛生 (ISSN:03685187)
巻号頁・発行日
vol.26, no.8, pp.447-458, 1962-08-15

緒方正規先生に師事 編集部 どうもお忙しいところをありがとうございます,今まて石原先生,及川先生等の名誉会員の先生のお話を伺って参りましたが,きょうは松村先生に,いろいろ先生のご経験あるいはご意見をお伺いしたいと思います。先生が大学を卒業されましたのは,大正5年ですか。 松村 そうです。