著者
高寺 貞男
雑誌
大阪経大論集 (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.109-114, 2013-09-15
著者
上島 武
出版者
大阪経済大学
雑誌
大阪経大論集 (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.47-61, 2006-05-15
著者
上島 武
雑誌
大阪経大論集 (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.55, no.5, pp.25-39, 2005-01-07
著者
小川 雅弘
出版者
大阪経大学会
雑誌
大阪経大論集 = Journal of Osaka University of Economics (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.149-161, 2015-09

ピケティ『21世紀の資本』の日本における評価と批判を概観。ジニ係数ではなく所得上位層シェアを格差指標とする理由は,税務データを資料としたことにある。歴史的推計では税務データを資料とせざるをえない。日本の論者が,南亮進らによる戦前の所得分布推計に言及しないのは不可解である。
著者
永冨 陽子
出版者
大阪経大学会
雑誌
大阪経大論集 = Journal of Osaka University of Economics (ISSN:04747909)
巻号頁・発行日
vol.66, no.5, pp.243-248, 2016-01

本論文は,ハラスメント体験を端緒とするストレッサーの生起過程の因果モデルを構成し,その妥当性の検証を通してストレッサーの生起過程を明らかにすることを検討した。共分散構造分析の結果,ハラスメント体験をした労働者が,まず「職場の人間関係」のストレッサーを生起し,次に仕事の要求度が高くなり,仕事の裁量度が低くなる結果,高いストレス反応を引き起こすという因果モデルは生起順序の一つの答えであると言える。つまりストレッサーの生起過程において順序があるということは,各ストレッサー発生段階において,次のストレッサーを予見し対処することが可能であるということが示唆された。今後,具体的かつ有効な対処などをさらに検討することが必要である。