著者

緒方妙子 大塔美咲子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.57-65, 2013-03

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本研究は大学生の月経前症候群(PMS)と日常生活習慣、及び症状出現時の対処としてセルフケアしていることの実態を明らかにし、その関連性を探ることを目的としている。PMS症状に関しては、PMSメモリーリスト52項目1)の結果を、似通った症状2)をまとめて身体・精神・社会的症状それぞれ10項目とし、症状の程度別に示して分析した。統計解析は、単純集計による分析、及び相関に関しては、ソフトSPSS statistics19を用いて、Pearson の両側有意差検定を行った。看護学科女子大学生(1・4年生)212名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかになった。1.月経前症候群の認知度は4年生69.6%、1年生18.6%であり、学年差が表れていた。2.月経周期が規則的な有効回答者162名中、月経前に何らかの症状が現れる者は97.0%に及んだが、その内PMSを知らない者は56.7%であった。3.日常生活に影響があるPMS症状を持つ者は61.7%、症状が激しい者は30.2%であった。主な身体的症状は「眠くなる」、「下腹痛、腰痛」、「食欲の変化、下痢、便秘」、「ニキビ、肌荒れ」、「疲れ易い」、「頭痛、肩こり、冷え」、精神症状では「イライラする」、「無気力・憂鬱」、「集中できない」、社会的症状では「物事を面倒くさく感じる」、「-人でいたい」などであった。4.日常生活習慣の「運動」、「朝食の摂取」、「良好な睡眠」、「気分転換」は、PMS精神症状と有意な関連がみられた為、日常生活でのこの点での配慮がPMS精神症状軽減に有用であることが示唆された。5.日常生活に影響するPMS症状を持つ者で、セルフケア実践者は87%であり、その主な内容は、「十分な睡眠」、「気分転換」、「周りに"月経前"と言う」、「お腹・腰を温める」であった。この中で幅広い症状に最も多く適用されていたのは「十分な睡眠をとる(60.9%)」であった。

著者

金 蘭九

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.45-57, 2005-03

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本稿の目的は、戦前・戦中期における傷痍軍人援護政策の史的展開を考察し、傷痍軍人援護政策における当時の実態と政策意図、あるいは行政と政策との乖離を歴史的分析および日韓比較を通じて解明することにある。戦前の日本においては、国家による障害者福祉政策はまず傷痍軍人に対する職業保護政策という、極めて軍事的色彩の強い政策として出発した。そこで、本稿は戦前・戦中期に実施された臨時軍事援護部の設置から傷兵保護院の設置、さらには軍事保護院の設置に至るまでの傷痍軍人援護政策について、実証的に検証した。This paper examined historical development of the relief policy for disabled veterans before and during WWⅡ. Specifically, comparative study between Japan and Korea, in addition to the historical analysis, was employed to elucidate the reality and purpose of such policy at the time and deviation of administration from the policy. In the pre-war Japan, the welfare programs for the disabled by the national government started out militarily,i.e., the job security policy for the disabled war veterans. Against this backdrop, the relief programs for the disabled veterans were empirically studied through organizational development; first the establishment of Rinji Gunji Engobu (provisional relief bureau for the military retired), second, Shohei Hogoin (home for wounded soldiers), and third Gunji Hogoin (institution to support the disabled veterans).

著者

金 蘭九

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.13-21, 2020-03

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戦後における障害者政策の成立を明らかにし、以降の政策展開を見出していくには、占領初期の障害者政策、具体的に福祉・雇用法政策の動向に関する考察が重要である。ただ、終戦直後、主に1946年から1947年までの障害者政策の時期的動向に特化したアプローチは皆無に等しい。 このような問題意識に基づき、本稿の目的は、戦後、1946年と1947年における障害者政策、とくに福祉・雇用法政策の動向を考察することである。本稿の意義は、当時における障害者福祉・雇用法政策動向の解明に一助となることである。また、本稿の研究内容は、傷痍者対策の出発点、傷痍者保護対策、傷痍者保護対策へ向けた動き、職業安定法の制定と身体障害者職業安定要綱、障害者運動と盲人の針灸存続運動、考察などである。 To clarify the establishment of the postwar disability policy and determine the subsequent policy development, it is important to consider the policy in the early occupation, specifically law policies trends in welfare and employment. However, immediately after the war ended, no approaches primarily focused on the temporal trends of disability policies from 1946 to 1947. Based on this awareness of the problem, this paper aims to consider trends in postwar disability policies, especially law policies about welfare and employment in 1946 and 1947. The significance of this paper is to help elucidate the law policy trends of the welfare and employment for the disabled during that time. Additionally, the research content herein includes the starting point for measures against the injured person, measures for protecting the injured person, movement to protect the injured person, establishment of the employment stabilization law and employment stability summary for the physically disabled, a practitioner in acupuncture, and moxibustion persistence and disability movements, among others.

著者

金 蘭九

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.37-48, 2018

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障害者施策の史的展開は、社会福祉の動向と決して無関係ではない。とくに、日本における社会福祉の動向は、第二次世界大戦の前と後に分けて考えることができる。 本稿の目的は、戦後日本における障害者施策の時期別動向の概略を考察することである。本稿の内容は、Ⅰ 戦前の障害者福祉、Ⅱ 戦後の障害者福祉 1 障害者施策の生成期、2 障害者施策の発展期、3 障害者施策の調整期、4 障害者施策の転換期、回顧と展望などである。ただし、2014年以降の障害者施策に関しては、考察の対象外とした。日本の障害者政策は、成立当時の社会的状況に根拠していることと、その中でも、社会生活を営む上でのハンディの大きい重度障害者に焦点を当てた政策の実現が最大の課題であることなどが理解できる。 The historical development of policies for people with disabilities runs parallel to the trends of social welfare. In fact, the development of social welfare in Japan may be clearly distinguished into two periods that evince clear tendencies: before and after the Second World War. After providing an overview of the pre-war circumstances pertaining to welfare policies for people with disabilities, this paper discusses the temporal trend shifts in such policies in postwar Japan. To this end, the paper is structured into the following sections: the embryonic stage; the development stage; the adjustment stage; and the turning point. This ultimate stage denotes the time of retrospection and of the development of a clear stance with regard to the institution of policies for people with disabilities. Finally, the paper discusses policies for people with disabilities instituted in Japan before 2014. The study discovered that Japan's disability policy is based on the social circumstances that prevail at the time of its formation. In addition, Japan's biggest challenge is the realization of policies pertaining to the social assimilation of people who have severe disabilities.

著者

金 蘭九

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.139-154, 2003-03

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本稿の目的は、日本と韓国の視覚障害者教育政策の歴史的変遷を整理、比較研究し、障害者福祉政策のための1つの方向性を提示することにある。 また、本稿では、日本における視覚障害者教育政策の史的展開と韓国における視覚障害者教育政策の史的展開の、大きく2つに分けて考察を続けた。まず、日本における視覚障害者教育政策の史的展開は、盲学校の誕生、盲教育制度、教育方法の変遷、普通科重視の教育などの内容である。次に、韓国における視覚障害者教育政策の史的展開ほ、済生院の設立、盲教育制度、教育方法の変遷、ソウル盲学校などがその内容である。The formation of this study is to review and reorganize the historical changes of the policies of the education for the visually disabled in comparison between Korea and Japan, and then propose a positive direction for the policies of the welfare for the visually disabled. Firstly the two countries historical developments of educational policies for the visually disabled are analyzed and studied individually. In Japan measures were taken in setting up the schools fol the blind, revising the educational system and its method and paying attention on normal classes. Secondly, in Korea the following is the content of the development, e.g.establishing the Saiseiin, revising the educational system and its method and setting up the Seoul school for the blind.

著者

衣笠 一茂

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.107-116, 2003-03

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筆者はこれまでの作業において、現在の社会福祉の実践を規定している「原理principle」と、その論理的な基盤を構成している「価値value」についての批判的な検討を行ってきている。そこでは、既存の原理や価値に基づいた実践を構想するだけではもはや解決できない事態が社会福祉という事象の中に出現している点を指摘し、問題を解決しうる新たな社会福祉の理論体系が求められていること、そのためには体系の基礎となる実践の原理と価値を論理的に再構成する研究活動が不可欠であることを主張してきた。本論はかかる主張・関心を具体化するために、どのような研究方法論が有効であるのかを検討するための作業である。具体的には近年社会福祉研究において注目されている質的研究方法論に焦点を当て、その理論的背景を先行業績から検証するとともに、研究課題の達成に向けた質的研究方法論の可能性について考察することを目的とする。This article focuses on the theoretical background and the possibility of qualitative research approach, regarding of the study for the "principle" and "value" of social work practice. Inspired from the discussion of research methodology of social science recently, the purpose of this study is to induce the approach for social work research to find out the possibility which be able to solve the conflict between "theory" and "reality" of social work practice.

著者

松尾 美佐子 熱田 一信

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.103-113, 2010

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本研究は「キレる」衝動の抑制について、アタッチメント概念により質的な探索を試みた。その際、12名の自主志願した若い成人期にある人たちを研究協力者とすることによって、方略尺度の文面的妥当性を確保し、記憶表象の呼び出しにも安定性があると考え、久木山らの開発した方略尺度、貯蔵された内的作業モデルの一つの指標と仮定したエゴグラム、幼少期の両親との記憶表象の呼び出しによる半構造化面接調査をそれぞれに実施した。その結果、7名は「キレる」現象の予防策として、認知、回避、相談、擬似の4方略を複合的に使用し、比較的方略を上手く使える対象者は、自由でとらわれない子どもらしさ、面倒見がよい保護的親像、協調性のある順応的な子ども像が高く、硬く権威的、批判的な親像は低く、現実的な大人像が中間的なN型亞系のエゴグラム・パターンを示す傾向があった。また、幼少期に両親からアタッチメントの原点でもある「主観的な安心感」が得にくい場合は相談方略を使う傾向がみられた。幼少期の記憶表象を呼び出す半構造化面接では、両親との間で幅広い情動のやり取りを経験したものは、会話公準もしっかりし生き生きとしていた。さらに、経験、体験評価も自然であり、アタッチメント・パターンとしても自律的な傾向を示し、ホメオスタティック・アタッチメント・パターンが維持されていることが認められた。平穏に過ごしてきたが、幅広い情動のやり取りに乏しい対象者の場合、情動の喚起が破壊的である状況の中で、他者の助けを借りて均衡を取り戻すよりも、擬似的発散方略をとる傾向がみられたが、昇華的な性質を機能させることによって、「キレる」現象の予防にもつながるのではないかと考えられた。本調査で使用した半構造化面接調査法はMain&Goldwynが開発した技法と分析法の骨組のみを取り入れた調査技法であり、原法とは異なるものではあったが、この方法は単なる調査法、研究法にとどまらず、今後、臨床的援助技法や臨床的アセスメント法としても意味を持つと考えられた。

著者

緒方 妙子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.99-107, 2015-03

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日本政府は、2013年4月1日より子宮頸がんワクチンを定期接種にして推奨していたが、副反応の出現が相次いで起こり、同年6月14日厚生労働省は積極的勧奨を一時中止とする決定を下した。しかし、予防接種法に基づく定期接種の対象からははずしていない。2014年1月20日の有識者検討会では、再び積極的な接種を再開する方向で議論が進んでいる。このような判然としない方針の中で、このワクチンにどう向き合うべきか悩む人も多いのではないかと考え、女性と共に健康を支援する助産師として、リプロダクティブ・ヘルス/ライツの視点から、どのような論拠に立って相談に応じたらよいか考えてみた。 リプロダクティブ・ヘルス/ライツには、性感染症からの自由、安全で満ち足りた性生活を営むことができる権利、そのための情報と手段を得ることができる権利、最高水準の性に関する健康を享受する権利が含まれている。そして何よりも大切なのは、自己決定権である。このワクチンには、予防効果が不確実・限定的で、解明されていないことも多く、自己決定に必要な情報が提供できないと言え、その定期接種の際に、未成年者に難しい自己決定をさせることは、本来の自己決定権の侵害につながる恐れがあるのではないかと思われる。また、安全・安心な性生活が送れるような社会にするためには、危険が身に及ぶかもしれないワクチンに頼ることではなく、やはり健全な男女交際への意志を養う教育が基本ではないかと考える。

著者

野中 公子 永田 俊明

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.115-124, 2012-03

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現代のいじめは、大人社会の反映であるといわれて久しく、30年以上は続いていると言われる。社会の複雑さや核家族化少子化などは家族の機能を変化させ、さらに受験戦争や格差社会は、社会全体の関係性の希薄さや個人主義の傾向を生み出した。親から自立していく過程において、児童期~思春期~青年期の友人関係は重要な意味を持つと考える。いじめ体験は、その後の生涯発達における青年期後期の適応状態とも関連してくることが予測できる。これらのことから本研究の目的は、大学生を対象とした質問紙調査をもとに、いじめ体験の時期とその後の影響との関係を明らかにすること、さらに現在の自尊感情と友人関係にどのような影響を及ぼしているのかを発達の観点から検討することにある。青年期の男女396人を対象とし質問紙調査を実施した。質問紙は、妥当性信頼性が標準化されている尺度、①友人関係②自尊感情③いじめの影響尺度を用い、統計ソフトSPSS(12.0)を使用した。本研究で以下のような結果が得られた。1.小学校以前・小学校時期のいじめ体験の影響"同調傾向"は、その後の自尊感情に影響を及ぼす。 同調傾向が増せば増すほど他者に同調しようとすることにより、自尊感情も高くなる。2.中学校時期の、いじめ体験の影響"他者評価への過敏"は、その後の友人関係に影響を及ぼす。 他者への評価が過敏になればなるほど友人関係は深まる。3.複数時期の、いじめ体験の影響"他者評価への過敏"は、その後の友人関係に影響を及ぼす。 他者への評価が過敏になればなるほど友人関係は深まる。 本研究結果は、体験の時期ごとに分類し、過去のいじめ体験が現在の自己に及ぼす影響を検討できた点は意義があったと考える。It is said that the modern bullying is said to be reflection of the adult society, and higher than 30 years continue for a long time. The declining birthrate changed the function of the family, and the exam war and the gap-widening society produced tendencies of rarity and the individualism of the relationship of the Great Society more social complexity and nuclear family. In a process becoming independent from a parent, I think that the friend relations of the - youth have an important meaning in - puberty in childhood. Because I torment it, and it can predict the experience to be related to the adaptation state that is in the latter half of youth in the later life development, it is to examine current self-conceit feelings and friend from the viewpoint of development the purpose of this study clarifying the time of the bullying experience and relations with the next influence based on the inventory survey for university students more it-affiliated what kind of influence have. I carried out inventory survey for 396 men and women of the youth.The question paper used statistics software SPSS(12.0) with an influence standard of the standard , friend-related self-conceit feelings bullying where validity reliability was standardized. This study provided the following results.1.Influence "tuning tendency" of the bullying experience of the elementary school time has an influence on the later self-conceit feelings before an elementary school. The self-conceit feelings become higher by being going to go along with others so as to increase if tendencies to tuning increase.2.Sensitive "to an influence" others evaluation of the bullying experience of the junior high school time has an influence on the later friend relations. As much as the evaluation to others becomes sensitive, the friend relations deepen.3.Sensitive "from a bullying experience of plural time to the influence" others evaluation has an influence on the later friend relations. As much as the evaluation to others becomes sensitive, the friend relations deepen.I classify these findings every time of the experience and think that the point that was able to examine the past influence that I torment it, and an experience gives to current self was important.

著者

野中 公子 永田 俊明

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.115-124, 2012-03

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現代のいじめは、大人社会の反映であるといわれて久しく、30年以上は続いていると言われる。社会の複雑さや核家族化少子化などは家族の機能を変化させ、さらに受験戦争や格差社会は、社会全体の関係性の希薄さや個人主義の傾向を生み出した。親から自立していく過程において、児童期~思春期~青年期の友人関係は重要な意味を持つと考える。いじめ体験は、その後の生涯発達における青年期後期の適応状態とも関連してくることが予測できる。これらのことから本研究の目的は、大学生を対象とした質問紙調査をもとに、いじめ体験の時期とその後の影響との関係を明らかにすること、さらに現在の自尊感情と友人関係にどのような影響を及ぼしているのかを発達の観点から検討することにある。青年期の男女396人を対象とし質問紙調査を実施した。質問紙は、妥当性信頼性が標準化されている尺度、①友人関係②自尊感情③いじめの影響尺度を用い、統計ソフトSPSS(12.0)を使用した。本研究で以下のような結果が得られた。1.小学校以前・小学校時期のいじめ体験の影響“同調傾向”は、その後の自尊感情に影響を及ぼす。 同調傾向が増せば増すほど他者に同調しようとすることにより、自尊感情も高くなる。2.中学校時期の、いじめ体験の影響“他者評価への過敏“は、その後の友人関係に影響を及ぼす。 他者への評価が過敏になればなるほど友人関係は深まる。3.複数時期の、いじめ体験の影響“他者評価への過敏”は、その後の友人関係に影響を及ぼす。 他者への評価が過敏になればなるほど友人関係は深まる。 本研究結果は、体験の時期ごとに分類し、過去のいじめ体験が現在の自己に及ぼす影響を検討できた点は意義があったと考える。

著者

Sutherland Allan J.

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.39-82, 2003-03

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Recent studies of jazz as a musical culture have amplified the cultural turn in social theory by presenting a conflicting array of theories and concepts to chase a literary analysis of meanings which renders them reverberatory and mutable, without demonstrating that social subjects subscribe to these meanings, nor offering accounts of their measured consequences, while ascribing musician marginal social and economic locations. In contrast, by using the CAMSIS approach, this paper begins to locate international jazz and improvising musicians within the stratified social space of their social and economic interactions and understandings, and examines musicians'incomes, Performances and career experiences. 音楽文化であるジャズの最近の研究は、社会理論の文化指向的潮流を増幅していて、反射や朝令暮改的になるような意味の文献分析を追及するため矛盾した社会理論・観念を並べ立ており、これら意味が帰する社会主題やその結果の評価を示さずに、社会経済的に非主流なミュージシャンの位置づけに起因するものとしている。これに対して本研究ではCAMSISアプローチを用い、複数国のジャズ・即興音楽ミュージシャンを社会経済的相互作用・理解の成層社会空間で位置づけすることを開始し、ミュージシャンの収入、演奏、およびキャリア経験を考察する。

著者

河谷 はるみ

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.69-77, 2012-03

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社会福祉サービスが措置から契約へと移行して、利用者が事業所を選択する時代となった。こうした制度下では、国の役割としても、あるいは選択の材料としても、サービスの質の保障が重要である。これまで、サービスの質を保障する制度としては、第三者評価制度などがあるが、それだけでは十分ではない。本論文では、サービスの質について、「①物(quality)がそれとして存在するもとであるものと、②サービスの内容、中味、価値」という意味に限定し、これをサービスの質としてとらえた上で、議論をすすめて、利用者満足度調査の意義と制度的導入を提案するものである。この利用者満足度調査とは、利用者本人の想像していたサービス水準からみて、当該事業所のサービスが上だったか下だったか、あるいは本人の嗜好に合っていたかどうかの判断も含めた調査である。 利用者満足度調査は、本人の主観的判断であることは否定できない。そのため、客観的に評価されたサービスの質とは、直接には結びつかないこともある。しかし、利用者満足度調査は単に主観的な判断に過ぎないし、サービスの質の良し悪しをそのまま表しているわけではないからといって、サービスの質の向上とは無関係であるという結論にもならない。その限界を十分に認識しつつも、利用者本人の評価であることに重きをおくと、利用者にとってのサービスのあり方を考えるうえで、よい判断材料となりうる。利用者満足度調査は、まさにサービスを受けている利用者の実感であるから、それを利用して、サービスの改善をめざしていけば、利用者本人にとっての最適基準や最高基準により近いサービスになりうる。この点で、「利用者満足度調査」は意義を有すると考える。 今後、利用者満足度調査は、利用者の主観的な好みが介在しやすいという理由で簡単に切り捨てるのではなく、行政または関係者が予めサービスの質についての予備知識を利用者に与えたうえで実施したり、評価に係る質問をできるだけ客観的になるような工夫をすることを通して、サービスの質を評価する有効な方法のひとつとして活用していくべきであると考える。The Ministry of Labor & Welfare in Japan has changed the personal social service system from the admitted services by local authorities to the services by means of contracts between consumers and providers, and consumers can select the better services. Under the new system, consumers can select the better services, consequently the quality of services is very important. Up to now, there were the service evaluation system by the professional examiners in nursing home, but it was not good enough to keep the quality of social welfare services. The standard of the quality of social welfare service can divide into three levels, minimum, optimum and maximum level. It is too difficult to think about the optimum and maximum standard of the quality of social welfare service. The author wants to propose to set up the assessing consumer satisfaction system in social welfare institutions. However the consumer satisfaction includes consumer's subjective judgment. Therefore, it is likely not to relate directly the quality of service evaluated objectively. Assessing consumer satisfaction sets the frank feelings or preferred sensations of consumers. However I think this is the only system which measures a consumer's affective response to services.

著者

金 蘭九

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.45-57, 2005-03

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本稿の目的は、戦前・戦中期における傷痍軍人援護政策の史的展開を考察し、傷痍軍人援護政策における当時の実態と政策意図、あるいは行政と政策との乖離を歴史的分析および日韓比較を通じて解明することにある。戦前の日本においては、国家による障害者福祉政策はまず傷痍軍人に対する職業保護政策という、極めて軍事的色彩の強い政策として出発した。そこで、本稿は戦前・戦中期に実施された臨時軍事援護部の設置から傷兵保護院の設置、さらには軍事保護院の設置に至るまでの傷痍軍人援護政策について、実証的に検証した。

著者

山本 務

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.75-92, 2001-03

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Bekanntlich ist die Sprache eine zeitlich - linearer Abfolge. Diese Linialität bildet nichts anders als eine Reihe oder eine Reihung. Gleichwohl leistet die denkende Sprache gegen die Reihung und läuftet sozusagen “stufenweise”: zum Beispiel 《Wenn/dann-Sätze》 oder 《Wer/dem(den)-Sätze》. Durch die Entdeckung einer Stufe oder Stufung könnte man ein Vorfeldbesetzungswort analysieren. Im Unterschied zu der englischen Sprache und der französischen Sprache ist ein Subjektwort der deutschen Sprache nie zur Vorfeldbesetzung bestimmt. Das Vorfeld ist doch ein Freiraum. Darausfolgt “Anything goes” nie. Thema/Rhema-Gliederung, ein der Grundbegriffe in der Linguistik, besonders in der Textgrammatik, trägt dazu bei, die Eigentümlichkeit des Vorfeldbesetzungsglieds dadurch zu analysieren, daß der Begriff zwischen einem Minimum der Auffälligkei und einem Maximum der Auffälligkeit unterscheidet. 〈BEKANNT〉 oder 〈GEGEBEN〉 ist thematisch; rhematisch ist 〈UNBEKANNT〉 oder 〈INNOVATIV〉.

著者

水間 宗幸

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.83-92, 2006

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本研究では、成人した後にアスペルガー症候群であることを知った当事者のライフヒストリーを検討し、社会性の獲得を考察した事例研究である。先行研究がほとんどないものの、このような研究の重要性は今後の特別支援教育にとって重要な分野であると考える。本事例は、対人関係に困難さを持ちつつも高い社会性を獲得し、中学校の部活動のコーチをしながら一般就労しているケースである。この当事者との面談の語りと、それをまとめた本人の手記を中心に、ライフステージごとに発達のプロセスをまとめ、アイデンティティの形成と社会性と対人関係を発達的に分析することで、その獲得過程と成立過程を明らかにした。また適切な環境と必要な段階でのサポートが、彼の社会性を高めたと考えられた。今後の特別支援教育や発達障害者支援のために、同様に発達障害成人期の研究を積み重ねることが重要であると考えられた。The present case study of a man with Asperger Syndrome unaware of his disorder until adulthood analyzes how he attained considerable skills and a measure of social success. There are few studies of such cases, but this is one of the most important fields as Special Support Education will soon be started in Japan. From interviews and written work the subjectÅfs process of achieving social success through his life stages was researched and examined. Currently he holds a good job and is a volunteer sports coach. The analysis aims to unravel how he attained occupational skills, and partially overcame his social interaction limitations without specialist social and educational support. The results of the analysis should indicate supports and opportune environments appropriate for Asperger Syndrome individuals. similar and further studies are required for the improvement of Special Support Education.

著者

久我 篁子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.29-38, 2003-03

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Ranigat rather has been neglected by the scholastic excavators of both Pakistan and non-Pakistan in splte of its historic importance and its solid foundations in large scale because of its isolated location in the east of Gandhara while looting on the location being thriving. But since 1980s Kyoto University carried out their surveys and excavations. This study is based on their reports with the author's own surveys at the site. It is not directly relevant to Ranigat site but an article quoted to express the author's sense of response on the archaeological research method, The article is about the expedition performed by Ohtani Kozui in 1902. ラニガト遺跡は、その歴史的重要性や遺構の規模が広大であるにも拘らず,地理的にはガンダーラ内でも東に孤立した遠隔地にあるため、従来の学術発掘にはパキスタン学界も外国勢も本格的には手をつけなかった。但し盗掘は長年行われてきている。漸く1880年代に至り京都大学が調査研究発掘を開始した。 この小稿は同大の発掘資料に基き、著者自身の現地調査を加味したものである。また小塙ラニガト寺跡と直接は関連づけられないが、ガンダーラ寺院研究のメソッドとして現地踏査を第一義にする筆者の共感を呼んだ、日本人考古学踏査隊の歴史的快挙(1902)について記したものを付記する。(末尾新聞記事)

著者

西島 衛治

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.141-155, 2004

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今回の報告は、これまでの研究から得られた自閉症児の教育と空間の使われ方の動向の検証をより確実なものとするための調査と同時に行った教室空間の使われ方の実態の分析を行い、最近の動向やTEACCHプログラムの教育状の導入状況を含めての変化を確認することを目的とする。 2002年7月から8月にかけた全国情緒障害学級調査でもTEACCHプログラムによる教育が最も多く見られ、自閉症児、LD児、ADHD児の合計が当該学級の約4分の3を占めていた。 2000年の調査と同じ調査項目を使用した結果、クロス集計にも同じ傾向が見られた。今回の調査時に平面図を回収したところ、TEACCHプログラムによる学習の構造化を実現するためには、家具や備品などを利用したコーナー化や可動間仕切や固定間仕切壁の設置などによる物理的空間の構造化が見受けられた。 今回の調査から現状の情緒障害学級の教室は、自閉症児を主とする発達障害児を考慮した教育とそのための空間分化の工夫や空間の構造化が進められていることが明らかになった。

著者

緒方妙子 大塔美咲子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.57-65, 2013-03

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本研究は大学生の月経前症候群(PMS)と日常生活習慣、及び症状出現時の対処としてセルフケアしていることの実態を明らかにし、その関連性を探ることを目的としている。PMS症状に関しては、PMSメモリーリスト52項目1)の結果を、似通った症状2)をまとめて身体・精神・社会的症状それぞれ10項目とし、症状の程度別に示して分析した。統計解析は、単純集計による分析、及び相関に関しては、ソフトSPSS statistics19を用いて、Pearson の両側有意差検定を行った。看護学科女子大学生(1・4年生)212名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかになった。1.月経前症候群の認知度は4年生69.6%、1年生18.6%であり、学年差が表れていた。2.月経周期が規則的な有効回答者162名中、月経前に何らかの症状が現れる者は97.0%に及んだが、その内PMSを知らない者は56.7%であった。3.日常生活に影響があるPMS症状を持つ者は61.7%、症状が激しい者は30.2%であった。主な身体的症状は「眠くなる」、「下腹痛、腰痛」、「食欲の変化、下痢、便秘」、「ニキビ、肌荒れ」、「疲れ易い」、「頭痛、肩こり、冷え」、精神症状では「イライラする」、「無気力・憂鬱」、「集中できない」、社会的症状では「物事を面倒くさく感じる」、「-人でいたい」などであった。4.日常生活習慣の「運動」、「朝食の摂取」、「良好な睡眠」、「気分転換」は、PMS精神症状と有意な関連がみられた為、日常生活でのこの点での配慮がPMS精神症状軽減に有用であることが示唆された。5.日常生活に影響するPMS症状を持つ者で、セルフケア実践者は87%であり、その主な内容は、「十分な睡眠」、「気分転換」、「周りに“月経前"と言う」、「お腹・腰を温める」であった。この中で幅広い症状に最も多く適用されていたのは「十分な睡眠をとる(60.9%)」であった。

著者

李 玄玉

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.91-98, 2000

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本研究は、自閉症児を対象にして音声並びに非音声レベルのコミュニケーション機能を分析し、その特徴を検討することを目的とした。その結果、自閉症児における話しかけの実用機能の特徴としては、他者から物やサービスを得ようとする道具機能に集中しており、応答的発話においてもほぼWH機能に限られている特徴が認められた。また、本研究の自閉症児におけるコミュニケーション行動の問題は、自発的発話が興味。関心の狭さと結びついており、かつ言語表出がパターン化された紋切り型のスタイルをとっていることと考えられた。 そして、本研究の自閉症児では母親のことばを即時に模倣する行動が見られたが、このようなことばの模倣がやりとり遊びへ発展することは全く見られなかった。このような問題も本自閉症児で観察された興味。関心の狭さと関連しているように思われた。

著者

隈 直子

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 = The Journal of Kyushu University of Nursing and Social Welfare (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.129-137, 2003-03

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かつては離婚した親は子どもと会うべきではないという風潮があったが、今日、離婚の増加に伴い、面接交渉が主張されるようになった。面接交渉権の権利性、性質には議論が多いが、「子の福祉」「子の最善の利益」を第一に考え、面接交渉権を認めたり、制限したりする考えに異論はない。いかなる場合に面接交渉権が制限されるのかを考察する。