著者

栗原 久

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.109-125, 2016-03

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カフェインはメチルキサンチン類に分類され、アデノシン受容体のブロックを介して、中枢神経系や末梢神経系に作用する。カフェインは単独ではなく、いわゆるエナジードリンク(energy drink)や鎮咳去痰薬の配合成分としたり、あるいはアルコール、交感神経刺激薬などと同時摂取されたりする機会が多い。本総説は、日常生活の中での嗜好品として、あるいは医薬品中の成分として摂取されているカフェインについて、その効果を報告した論文を総括し、過剰摂取による有害効果をもたらすことなく、安全に使用するための注意点を考察する。健常人では、1回摂取量が200 mg以内、1日摂取量が500 mg以内、激しい運動を行う場合はその2時間以上前にカフェイン単回摂取量が約200 mgまでであれば、安全性の問題は生じていない。エネルギー飲料(典型例では、2,000 mLボトル中に、カフェイン300~320 mg、タウリン4,000 mg、グルクロン酪酸2,400 mg含有)、あるいはカフェイン 200 mg未満+アルコール摂取量が0.65 g/kg (2単位)未満の摂取なら、カフェインの有害作用はほとんど認められていない。これら複数のデータの総括から、より安全性を考慮すると、成人での1日摂取量を300 mg (5 mg/kg)以内にとどめて摂取することが、カフェイン関連問題を生じることなく、その有益効果を受けることができるといえよう。

著者

保原 伸弘

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.33-42, 2017-10

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近視眼的思考ないしリスク愛好的な傾向が強く、将来に希望が持てない状況が主体内にも社会にも蔓延するのが日本の現状である。この傾向は年金不払いなどの社会的な問題も招くと考える。この傾向に対して、本研究ではアートによるリスク愛好的な傾向の鎮静化の可能性を考える。これを踏まえて、アートの種類にも注意して、アンケート上のリスク回避度と愛好する音楽の種類との相関を調べた結果、リスクを回避する主体とリスクを愛好する主体とで、愛好する音楽が異なることがわかり、クラシック音楽を愛好する主体はリスク回避的になることがわかった。また、都道府県別の集計データを用いた場合、年金の支払いが順調な都道府県と支払いが滞る都道府県では愛好するアートのジャンルや余暇の過ごし方に違いがあることがわかり、クラシック音楽を愛好する傾向の強い都道府県では年金の支払いが順調であることがわかった。

著者

栗原 久

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.5-17, 2016-10

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コーヒー/カフェイン摂取と精神運動機能について、これまでの知見を総括した。カフェインの摂取は覚醒度や注意・集中力の維持や有酸素運動の向上に有益で、その有効性は50 mg (コーヒー換算で1杯)以上で現れる。カフェイン200 mg以上を常習的に摂取している人の一部では、カフェイン摂取の急激な中断後、カフェイン効果の逆の症状で特徴づけられる頭痛、眠気、倦怠感、意欲低下といった離脱症状が出現するが、いずれの症状もマイルドで、短時間で消失する。また、カフェイン摂取量を緩徐に減らしていけば、離脱症状の出現を回避できる。もちろん、カフェインの依存性は、覚せい剤、コカイン、ヘロインなどの依存・乱用性薬物より軽微で、カフェイン乱用とするほどの問題は生じない。カフェインの精神運動刺激作用は睡眠に悪影響を及ぼすことは確かである。この知見は、カフェイン摂取量の減少で睡眠の改善(睡眠潜時の短縮、深睡眠の増加)が図られ、交代勤務や夜間の長距離運転、時差ぼけ時のような集中力の維持が求められる状況では、コーヒー/カフェイン摂取は有益性を発揮することを示唆している。睡眠に及ぼすカフェインの影響についての個人差には、遺伝的背景があることが報告されている。

著者

鈴木 貴史

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.115-122, 2015-03

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19世紀後半の米国における筆記体書法であるスペンセリアン・ペンマンシップ(以下、「スペンセリアン法」)他人に読みやすい文字の美しさと、文字を書く速さの両立を目指した筆記体書法であった。しかしながら、従来のわが国における筆記体は、速記に重点が置かれ、非正規の書体として誤解される傾向がみられた。そこで本稿は、スペンセリアン法による筆記体書法を正確に理解することを目的として、その史的展開と基礎理論、(1)姿勢、(2)ペンの持ち方と動作、(3)形、(4)7原則の4項目について解説した。スペンセリアン法において、他人に読みやすく、美しい文字を書くことを徹底的に追及するという姿勢は、文字言語によるコミュニケーション能力の一つとして現代においても評価できるものであり、今後、筆記体の意義を再考するための一助となるものと考えられる。

著者

栗原 久

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3-13, 2017-10-25

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コーヒー/カフェイン摂取と神経変性疾患との関連について総括した。複数の疫学研究によって、中程度のコーヒー/カフェイン摂取を生涯にわたって続けている高齢者では、年齢に応じた生理的な認知機能低下が軽微であり、特に、80歳以上の女性において顕著であることが示されている。それらの研究では、生涯のコーヒー摂取量とアルツハイマー病の発症リスクとの間には逆相関関係(摂取量が多いほど発症リスクが低い)がみられるという好ましい効果を指摘している報告が少なくないものの、結果については相違点が大きく、しかも大規模コホートを対象とした前向き調査が行われていないので、確実という結論には至っていない。パーキンソン病に関しても、発症リスクとコーヒー摂取量との逆相関関係を示す疫学調査がある。その関係には用量-効果相関性があり、効果の信頼性を高めている。動物実験でも、コーヒー中のカフェインがパーキンソン病の予防に有効性の高い成分であると示唆されている。さらに、コーヒー摂取による神経保護作用の機序について明確になっているわけではないが、コーヒー摂取が脳卒中リスクを低減する可能性が示されている。コーヒーに含まれるカフェインは、アデノシンA2A受容体に対するアンタゴニストとして作用することは知られているが、コーヒー中の他の成分が脳血管系、脳神経細胞、炎症などに作用している可能性もあり、今後の検討結果が待たれる。

著者

栗原 久

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.155-167, 2014-03

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赤城山は群馬県(上毛野国:かみつけのくに)を代表する山であり、古くから信仰の対象であった。そのため、赤城山にまつわる伝説が数多くある。伝説の中には根拠が定かでないものも含まれているが、地域に根ざした何らかの理由を秘めている可能性がある。本論文で取り上げた伝説は、赤城山の神、龍神・大蛇と水、地名、地形、気象、および下毛野国(栃木県)、常陸国(茨城県)、上総国(千葉県)や会津国(福島県西部)といった他地域との連携・争いなどである。これらの伝説は、古代(古墳時代)から近世(江戸時代)の長年にわたる、赤城山麓の人々の生活や歴史上の出来事に由来しているものと考えられる。

著者

栗原 久

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.3-13, 2017-10

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妊娠初期に起こる悪心、嘔吐、食欲不振はコーヒー/カフェイン摂取の減少につながる。従って、妊娠が気づいた妊婦は、カフェイン摂取量の増加を起こす可能性は低い。これまでの報告を総括すると、1日当たり200mg以下のカフェイン摂取は、生殖や出産前症状を誘発・悪化するとの証拠は見当たらない。従って、妊娠中のカフェイン摂取量は、この範囲内に留めるべきである。一方、小児では、1日当たり5 mg/kg以上で不安や離脱症状のリスクが高まる可能性がある。

著者

内田 徹 丸山 剛史

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.123-130, 2015-03

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本研究の目的は、旧学制下群馬県における小学校教員検定制度の形成過程を、詳細に明らかにすることである。資料として群馬県立文書館所蔵文書を主に用いた。分析に際して、1)出願・検定手続きの方法、2)試験の時期・実施回数および試験会場、3)検定の方法あるいは判定基準、4)手数料の有無および金額の4点に着目した。検討の結果、文書館所蔵文書から新たに4つの関係規則を見つけ出すことができ、群馬県では「教育令施行規程」および「公立小学教員学力試験法」、「小学校教員免許状授与規則」、「小学校教員学力験定試験細則」および「小学校授業生規則」、「小学校教員検定等ニ関スル細則」を経て、1894年の細則全部改正において1900年9月以前の最終形態に至ったことが明らかになった。その過程では、検定受験者の質低下が報告され、その後、検定施行回数が削減されたが、合格判定基準は隣接する栃木県より低く設定されていたこと、などが明らかになった。

著者

尹 文九

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.75-86, 2011-08

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日本を始めとして東アジア、さらに今後はアジアの多くの地域で速いスピードで少子・高齢化が進行している。人口高齢化速度を欧米先進国とアジア諸国と比較すると、高齢化社会から高齢社会に至るのに欧米先進国は平均約 80年も所要した一方で、アジアの場合は約 20年が予測されている。このように短期間に少子・高齢化が進行することによって、社会保障を始め、社会に大きなインパクトを与えている社会を「圧縮・少子高齢化社会」という。本稿では、まず、「圧縮・少子高齢化社会」概念に基づき、アジア地域における人口変動の実態を概観した。つまり、少子・高齢化が進む背景と、それに伴ってライフサイクルがどのように変化しているのかについて概括した。そして、アジア共同体に対する機能的なアプローチの一つとして東アジア型福祉政策あるいはモデルの模索のため、1990年代以後、一般的に論じられている「ワークフェア」という用語を「DJウェルフェアリズム」論を中心に検討し、さらに、それがアジア型福祉モデルとして相応しいかどうかを検証した後、最後に、残された課題や問題点についていくつかの提案をしたい。

著者

立松 英子 太田 昌孝

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.123-131, 2012-03

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保育や特別支援教育では、発達過程をふまえた指導計画の作成や実践が強く求められている。本研究は、シンボル機能と視覚-運動機能を指標とした独自の評価法「LDT-TOB」の発達的意義を確認しつつ、認知発達と日常行動との関係を明らかにすることを目的とした。対象は、定型発達児481名(平均年齢4歳4ヶ月)と知的障害児615名(11歳11ヶ月)で、知的障害児群には自閉症スペクトラム(ASD)を伴う対象が約半数含まれていた。LDT-TOBと「改訂行動質問票(CBQ-R)」、「本郷一夫版『気になる』行動質問票」を実施し、シンボル機能の5Stage、視覚-運動機能の6タイプと年齢、言語表出、診断、行動との関係を検討した。LDT-TOBの結果と年齢や言語表出等の発達指標とは強く関係していた。また、それらの水準と行動との強い関係が明らかになった。