著者

前川 慶之 阿部 修一 内田 徹郎 浜崎 安純 黒田 吉則 水本 雅弘 中村 健 貞弘 光章 森兼 啓太

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.47, no.12, pp.1405-1410, 2015 (Released:2016-12-15)

参考文献数

6

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背景 : 1999年に米国疾病管理センターが発表した手術部位感染予防のガイドラインにおいて, 手術時に留置されたドレーンは可及的速やかに抜去すべきとされている (カテゴリーⅠB) が, ドレーン留置期間と手術部位感染の関係を定量化した報告はない. 目的 : ドレーン留置期間と手術部位感染の罹患率を定量化すること. 対象と方法 : 当院で開心術を受けた連続457例 (男298 : 女159, 年齢67.5±11.7歳). ドレーン留置期間, 手術部位感染の罹患率, 抜去時のドレーン先端培養汚染を評価した. 結果 : ドレーン留置期間は中央値5日 (四分位範囲3-7日) であり, 457例中19例 (4.1%) が手術部位感染を発症, また13例 (2.8%) のドレーン先端が細菌汚染を起こしていた. ドレーン先端培養陽性と手術部位感染には統計学的相関を認めた (χ2検定, p<0.001, オッズ比12.7, 95%信頼区間3.5-45.9). ロジスティック回帰分析より, ドレーン留置期間と手術部位感染 (p<0.01, 寄与率6.1%), ドレーン留置期間とドレーン先端汚染 (p<0.01, 寄与率6.8%) と相関関係が認められた. 手術部位感染の起因菌は黄色ブドウ球菌が多数を占めた (14/19例) 一方, ドレーン先端汚染はコアグラーゼ陰性ブドウ球菌が半数を占めた (7/13例). 結論 : 開心術後において, ドレーン留置期間, 先端培養汚染, 手術部位感染はそれぞれ関連性があった.

著者

金 哲樹 内田 徹郎 外山 秀司 前川 慶之 宮崎 良太 貞弘 光章

出版者

特定非営利活動法人 日本血管外科学会

雑誌

日本血管外科学会雑誌 (ISSN:09186778)

巻号頁・発行日

vol.22, no.7, pp.973-975, 2013 (Released:2013-12-26)

参考文献数

6

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要 旨:症例は80歳男性,バイク事故にて受傷.右肩から頸部にかけて増悪する腫脹あり,右上腕動脈の拍動は消失.CTにて右鎖骨下に広範囲血腫形成と右鎖骨下動脈よりの造影剤漏出を認め,外傷性右鎖骨下動脈損傷の診断で当科搬送.来院時全身状態は安定,橈骨動脈・上腕動脈とも拍動は触知せず.緊急修復術の方針となり,整形外科と合同で手術開始.まず出血コントロールのため胸骨正中切開より腕頭動脈・右鎖骨下動脈をテーピング.右鎖骨下から右腋窩動脈もテーピング.その後整形外科にて鎖骨直上より骨折骨片を除去しながら損傷部位を展開.鎖骨下動脈はほぼ完全に断裂していた.椎骨動脈を介した出血があり,断裂部を明らかにしたところでその近傍で血管遮断し直し無血視野を確保.断裂部をトリミング後,直接吻合を行い修復.鎖骨骨折部を整形外科で修復,手術終了とした.経過は良好で,CTで鎖骨下動脈修復部の開存と末梢の良好な造影を認めた.

著者

林 潤 吉村 幸浩 内田 徹郎 前川 慶之 貞弘 光章

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.45, no.12, pp.1531-1537, 2013 (Released:2014-12-27)

参考文献数

11

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小児に対する塩酸ランジオロールの使用報告は散見されるが, その有効性や投与量についてはいまだ明確ではない. 今回われわれは, 小児の心臓手術周術期に発生した頻脈性不整脈に対し, 塩酸ランジオロールを使用し良好な結果を得た 3症例を経験した. 各症例の背景や手術内容, また頻脈発作の出現時期やその種類などはいずれも異なっていたが, 血圧低下や徐脈などの有害事象をきたすことなく, 塩酸ランジオロールの持続投与により有効に頻脈性不整脈を抑制した. これまでの小児に対する使用報告からも, 塩酸ランジオロールは成人同様, 小児においても周術期の頻脈性不整脈に有効であることが示唆された.

著者

船田 敏子 内田 徹郎 浜崎 安純 山下 淳 林 潤 貞弘 光章

出版者

特定非営利活動法人 日本血管外科学会

雑誌

日本血管外科学会雑誌 (ISSN:09186778)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.177-180, 2016 (Released:2016-05-19)

参考文献数

13

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要旨:胸腔内型の鎖骨下動脈瘤に対する外科治療は,一般的に鎖骨上アプローチが困難であり,胸骨正中切開が必要になる.今回,冠動脈バイパス術後の右鎖骨下動脈瘤に対してハイブリッド治療を施行し,良好な結果を得た.症例は77 歳男性.以前より指摘されていた右鎖骨下動脈瘤の瘤径増大を認めたため手術の方針となった.CABG 術後で開存した内胸動脈グラフトを有しているため開胸操作を行わず,また,腕頭動脈分岐部に近接した右鎖骨下動脈瘤であったため,開胸操作を行わず,右腋窩-左腋窩バイパス術を行ったのちに右総頸動脈から腕頭動脈にステントグラフトを挿入した.術後造影でエンドリークは認めず,右腋窩-左腋窩動脈バイパスの血流は良好であった.心臓手術後の胸腔内型の右鎖骨下動脈瘤に対して,非解剖学的バイパス術とステントグラフト内挿術を併用したハイブリッド手術は低侵襲であり,有効な治療法と考える.

著者

内田 徹 丸山 剛史

出版者

東京福祉大学・大学院

雑誌

東京福祉大学・大学院紀要 = Bulletin of Tokyo University and Graduate School of Social Welfare (ISSN:18837565)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.123-130, 2015-03

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本研究の目的は、旧学制下群馬県における小学校教員検定制度の形成過程を、詳細に明らかにすることである。資料として群馬県立文書館所蔵文書を主に用いた。分析に際して、1)出願・検定手続きの方法、2)試験の時期・実施回数および試験会場、3)検定の方法あるいは判定基準、4)手数料の有無および金額の4点に着目した。検討の結果、文書館所蔵文書から新たに4つの関係規則を見つけ出すことができ、群馬県では「教育令施行規程」および「公立小学教員学力試験法」、「小学校教員免許状授与規則」、「小学校教員学力験定試験細則」および「小学校授業生規則」、「小学校教員検定等ニ関スル細則」を経て、1894年の細則全部改正において1900年9月以前の最終形態に至ったことが明らかになった。その過程では、検定受験者の質低下が報告され、その後、検定施行回数が削減されたが、合格判定基準は隣接する栃木県より低く設定されていたこと、などが明らかになった。

著者

内田 徹郎 内野 英明 黒田 吉則 中嶋 和恵 島貫 隆夫

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.12-15, 2012-01-15 (Released:2012-03-14)

参考文献数

9

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骨軟骨腫(外骨腫)は最も頻度の高い良性の骨腫瘍であり,若年者の大腿骨遠位部に好発する.骨軟骨腫の血管系の合併症は膝窩動脈領域の報告が散見されるが,仮性動脈瘤形成は比較的稀である.症例は48歳,女性で,右膝窩部の拍動性腫瘤を主訴に紹介された.MD-CTで膝窩動脈の仮性瘤と診断され,疼痛と拡大傾向を認めるため,手術を施行した.仮性瘤内腔に膝窩動脈に通じる約1 mmの交通孔を認め,膝窩動脈に近接して鋭利な骨軟骨種の突起を認めた.交通孔を含む膝窩動脈を部分的に切除した後,端々吻合を行った.仮性瘤の発生機序として,大腿骨の骨軟骨腫が隣接した膝窩動脈に接触し,損傷を受けた結果,出血をきたし,仮性瘤を形成した可能性が示唆された.大腿骨遠位部に骨軟骨腫を指摘されている症例は,膝窩動脈が損傷を受ける可能性ひいては仮性動脈瘤の形成を念頭に置いて経過観察する必要があると考えられた.

著者

丸山 剛史 白石 崇人 内田 徹 船寄 俊雄 笠間 賢二 釜田 史 山本 朗登 大谷 奨 井上 惠美子 亀澤 朋恵

出版者

宇都宮大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究は、第二次大戦前日本の小学校・国民学校教員(以下、初等教員)検定制度の府県比較と中央の初等教員検定関係法令制定・改正過程に関する総合的研究である。府県比較に関しては、北海道、鳥取県、長野県、埼玉県、宮城県、山口県の道県を取り上げた。中央法令制定・改正過程の検討には『公文録』・『公文類聚』等の法令起草・成文関係史料等を用いる。本年度は学制発布から小学校教員検定等ニ関スル規則施行下の時期(1872-1900年)に限定し、検討を行った。検討の結果、次のことが明らかになった。1)府県比較に関して。北海道に関しては、資料調査により北海道道立文書館には初等教員検定関係の史料はほとんど残されていないことが判明したが、北海道教育会の機関誌に初等教員検定制度を活用した教員養成講習会に関する記事が掲載されているほか、合否判定基準等を記した検定内規も掲載されていることがわかった。検定関係規則は「小学校教員検定等ニ関スル細則」、「小学校教員検定細則」等の名称により北海道庁令で規定されていたことも判明した。長野県に関しては、資料調査により長野県立歴史館に『長野県報』、検定関係文書が所蔵されており、特に検定関係文書はこれまで非公開文書が多かったが、問い合わせにより非公開文書のほぼすべてが公開されることになった。また、検定関係規則は長野県令により「小学校教員検定等ニ関スル細則」、「小学校教員検定及免許状ニ関スル細則」、「小学校令及小学校令施行規則実施ニ関スル規程」等の名称により規定されていたことがわかった(他県に関しては文字数の制限により省略)。2)中央法令制定・改正過程の検討に関しては、国立公文書館には画期的な史料は見つけ出すことはできなかったが、府県教育会機関誌等に「小学校教員検定ニ関スル規則」制定過程に言及した記事があることがわかった。

著者

松原 智樹 大川 裕司 宮川 和典 鈴木 四郎 高畠 保 江上 典史 谷岡 健吉 小楠 功一 小林 昭 平井 忠明 河合 敏昭 本坊 正典 吉田 哲男 内田 徹也 盛 英三

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.35-38, 2002

参考文献数

7

被引用文献数

2

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超高感度・高画質と高信頼性とを両立させたハイビジョンカメラを実現するため、厚さ15μmの新Super-HARP膜でのハイライトきず(強いスポット光が入射したときに生じる白きず)の発生防止に取り組んだ。膜の動作温度ときず発生との関係を調べた実験から、膜の動作温度を従来(約25℃)よりも高温側にシフトさせることでハイライトきずの発生が抑制できることを見い出した。この動作モードでの実用化を目指して耐熱性向上の研究に取り組み、不純物添加濃度の最適化で、きず発生を抑制できる温度での安定動作を可能とした。本膜を適用した超高感度ハイビジョンハンディカメラは信頼性や機動性にも優れ、夜間緊急報道等の放送用途のほか医学研究や科学分野等で活用されている。

著者

内田 徹 中西 美一 坂野 正

出版者

日本生物環境工学会

雑誌

植物工場学会誌 (ISSN:09186638)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.7-16, 1991 (Released:2011-03-02)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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In order to develop the environmental control system based on plant responses, the bioelectric potential transition patterns on Spinach lamina in response to light-on were measured as an useful plant physiological information.The obtained results are summarized as follows;1. These bioelectric potential transition patterns were changed by air temperature, relative humidity, CO2 concentration, light intensity, plant growth and dying process.2. One specific peak of this pattern was related with the rate of photosynthesis.3. These transient pattern changes of bioelectric potential can be simulated by the exponential function.4. Our study also suggests the possibility of expressing some relations between culture environmental conditions and growth conditions by means of function parameters.

著者

内田 徹 荒井 毅 市川 聡夫 青峰 隆文 深見 武

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, 1999-03-15

著者

内田 徹夫

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine : bulletin of the Society of Naval Architects of Japan : 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

no.883, pp.34-37, 2005-01-10