著者

菅 利恵 Suga Rie

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.33, pp.31-45, 2016

---

18世紀のドイツ語圏において、愛国的な言説が強化されたのはプロイセンがヨーロッパ諸国と戦った七年戦争(1756-1763)がきっかけであったとされる。それから約30年前後、つまりナポレオン戦争とともに国民意識が明確に形を結び始めるまでの過渡的な期間は、おもに通俗哲学や文学を媒体に、新しい愛国の観念を意識化し言語化する試みが徐々に活発化した時代であった。従来の研究において、この時期の愛国の言説に対しては「自由主義的で非政治的」という評価が再三下されている。本稿はそのような評価を再検討しつつ、当時のパトリオティズムの特徴を明らかにしようとするものである。啓蒙時代の愛国をめぐる言説の政治性を確認しながら、自由主義的なものがどのようにあらわれていたのかを示し、さらに、そこに潜んでいた問題性について考察する。まず、18世紀後半の愛国的な言説の基盤を見るために、雑誌や各種の協会活動を母体とする当時の市民的な公共圏の発展に注目し、そこに展開した言説の政治的な意義を押さえる。その上で、過渡的なパトリオティズムを代表するものとして、トマス・アプトの愛国的論説と、ゲッティンゲンに活動拠点を置く文芸サークル「ゲッティンゲン・ハイン同盟」で紡がれた愛国的な詩、またC.F.D.シューバルトやヘルダーの愛国的な言説に光を当てる。それらの言説が、さまざまな形で「自由」への希求を表現していたことを具体的に見た上で、それらに表現された「自由」の観念に潜む問題性を明らかにする。

著者

田中 綾乃 TANAKA Ayano

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.34, pp.49-57, 2017

---

「アートの公共性」とはどのようなことを意味するのであろうか。一般的にアートとは、アーティストが自由に表現した個人的な産物であり、それが公共性を持ちうるかどうかは無縁である、と考えることができる。いわゆる「芸術のための芸術(Artforart・ssake)」という考え方は、現代の私たちには根強く支持されている。しかし、現在、私たちが考える「芸術」という概念そのものは、18世紀半ばのヨーロッパの思想において確立した概念である。そして、それとともに、アーティストと呼ばれる「芸術家」も登場することになる。もっとも、近代以前から古今東西、様々な芸術作品が存在し、その作品の作者がいることは自明のことであるように思える。だが、もしかしたら、そのような見方は、近代ヨーロッパで確立された芸術観を私たちが過去に投げ入れているのかもしれない。芸術の自律性を説く「芸術のための芸術」とは、芸術が宗教のため、あるいは一部の貴族や権力のためだけにあるのではなく、まさに芸術の自己目的を主張するものである。そして、そのことによって、アートは誰にでも等しく開かれた存在となるのである。本稿では、この近代的な芸術観によってこそ、アートは公共性を持ちうることになるという点をヨーロッパの近代思想、特に18世紀のドイツの哲学者イマヌエル・カントの美学理論を概観しながら論じていく。また、「アートの公共性」について具体的に考えるために、20世紀後半に登場した「アートマネージメント」という概念に着目する。本稿では、現在、様々な芸術作品や表現方法がある中で、「アートマネージメント」の必要性を考え、さらにはこの「アートマネージメント」という概念がアートと社会とを媒介する機能を果たすことを論証しながら、「アートの公共性」について一考察を行うものである。

著者

坂 堅太 SAKA Kenta

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.33, pp.21-30, 2016

---

戦後日本のプログラム・ピクチャーとして人気を博したジャンルに、サラリーマン映画がある。これを最も得意とした会社が東宝である。1951年に公開された「ホープさん」以降、プロデューサー藤本真澄、原作提供源氏鶏太という体制で東宝は数多くのサラリーマン映画を製作した。1956年公開の「へそくり社長」から始まる「社長シリーズ」が特に有名であるが、このシリーズの原型となったのが東宝サラリーマン映画第三作目の「三等重役」(1952年)である。戦前期に松竹が得意とした小市民映画など、「三等重役」以前のサラリーマンものでは、会社員生活の悲哀を強調するために、絶対的な重役とそれに媚びへつらう一般社員、というタテ関係の会社空間が描かれていた。それに対し「三等重役」は、戦後の民主主義的な価値観を背景として、重役と社員とが融和的で水平的な関係を結ぶ、家族のような会社空間を提示した。そしてこの作品が大ヒットした結果、小市民映画のような会社員生活の描き方は戦前的で時代遅れであり、戦後の現状を把握できていないものとして否定されてしまうことになる。「三等重役」の大ヒットは、サラリーマンの帰属すべき場所として「会社」というものが前景化されることにつながったが、それは夫=会社、妻=家庭というジェンダー規範を強化していくこととなった。

著者

菅 利恵 SUGA Rie

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.32, pp.29-42, 2015

---

私的な愛の関係性に与えられる文化的な位置づけや意味は、近代化の過程で大きく変わったとされる。この変化と近代的な市民社会の発展との関連性は、一見して思われるほどに自明なわけではない。新しい愛の観念が広められたドイツ語圏の18世紀において、市民社会の発展ということはあくまでも「文化的な現象」であり、政治的、経済的な実力を持った市民層はまだ形成されていなかった。また「市民的」という言葉に込められる意味は様々であり、18世紀における愛の観念の変化には「市民的な」価値意識から明らかに逸脱するようにも見える部分もあった。このように愛をめぐる言説と市民社会との関係には簡単に整理のつかない部分があるため、従来の研究では、この関係自体が否定されたこともある。本稿は、そうした研究の流れをふまえて、近代化の中で生まれた新しい愛の言説における「市民的なもの」をあらためて検証しなおそうとする試みである。啓蒙時代における愛の観念の変化を、近代初期の社会思想との関連性において論じることによって、私的な愛をめぐる言説が、市民社会の形成過程においてどのような意味と役割を持ったのかを明らかにする。

著者

永谷 健 NAGATANI Ken

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.31, pp.87-101, 2014

---

貧富の格差が社会問題としてクローズアップされた大正期半ば以降、実業エリート層と他の階層のあいだの感情的な軋蝶が激化している。注目すべきは、実業エリート層自身による言動や彼らに関する言説が蓄積されるなかで、富裕なエリート層の階層としての社会的意義がこの時期に急変した点である。実業エリートたちに関連する記事が多数掲載されている3誌(『実業之日本』『中央公論』『太陽』)の記事内容を検討すると、第1回国際労働会議の議案(労働時間や最低就労年齢など)に対する実業エリートたちの対応が契機となって、彼らへの批判的思潮が急速に活性化したことがわかる。批判の論点は、彼らの前近代的な労働者観、および、温情主義への固執による労働条件の国際標準からの撤退である。先の時代、すなわち第一次大戦中とその後の数年間にあっては、経済的な拡張主義の高揚のなかで、彼らは文明国への先導者、そして事業上の「リスク・テイカー」として捉えられることが多く、また、彼ら自身もしばしばそのように自己定義を行っていた。したがって、国際労働会議をめぐる一連の事態は、国際標準への彼らの党派的な対応に対する"興醒め感"と彼らへの否定的な社会的評価を招いた。また、拡張主義を背景に発足した日本工業倶楽部へと実業エリート層の意思表明機関が一元化したことも、彼らへの批判が激化した一因となった。

著者

大河内 朋子 OKOCHI Tomoko

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.34, pp.109-114, 2017

---

W.G.ゼーバルト(1944-2001)は、発表した文学作品のすべてに図像を挿入している。拙稿では、図像の中でもゼーバルトによる利用度の高いメディアである写真を取り上げて、次の3点から考察した。まず、ゼーバルトが写真という媒体をどのように捉えているのかについて、ゼーバルト自身の言説を手がかりに考察した。ゼーバルトは、写真には被写体という「現実的な細胞核」があり、この細胞核の周りを取り巻いて「無の巨大な中庭」があると述べている。写真を観る者は、写真から聞こえてくる「物語りなさいという途轍もない呼びかけ」に応えて、この「無の中庭」を想像上の物語で埋めることになる。つまりゼーバルトにとって写真とは、過去を物語るための原動力であった。次に、言語テクストと写真の「開かれた」関係について考察した。写真に内包された「無の中庭」を埋める物語は、写真を観る者の想像力次第で、さまざまな内容の物語として紡ぎ出されてくる。この意味において、写真は多様な言語テクストの産出に対して「開かれて」いる。言語テクストと写真の間には、もう一つの「開かれた」関係がある。両者が交わす間メディア的な「対話」は、紡ぎ出された物語の信憑性や事実性を高めているようにも、また逆に物語の虚構性を暴露しているようにも見える。つまり、ゼーバルトの間メディア的テクストは、「事実性と虚構性の緊張関係」の中に「開かれた」対話を交わしているのである。3点目として、挿入された白黒写真の不鮮明な画質に着目した。画像の不明瞭さや暗さは、人の記憶の中の像にも似ていて、無常や忘却のアレゴリーである。ゼーバルトは、ぼんやりと写っている被写体を暗やみの地下世界に永遠に葬ってしまうのではなく、闇を追い払う光(過去を観察し思索する眼差し)の力と、その力で紡ぎ出された物語によって、読者に対して過去を想起せよと警告しているのである。

著者

村上 直樹 MURAKAMI Naoki

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.33, pp.99-120, 2016

---

ある制度論の論者は、「社会を記述するとは制度を記述することである。社会を説明することは、制度を説明することである」(志田・永田1991:69)と主張する。我々はこの主張に同意する。人々が社会と考えるものの中核にあるのは制度である。デュルケムも言うように、社会の学としての社会学は基本的に「諸制度およびその発生と機能にかんする科学」(Durkheim1895=1978:43)なのである。(ただし、デュルケムが考える制度と我々が対象としている制度は、必ずしも完全に重なり合うわけではない。)社会学は、制度を最重要の研究対象としなければならない。ただし、制度を説明することがそのまま社会を説明することになると言っても、制度イコール社会なのではない。例えば、財務省という一つの制度体、法廷での審理という一つの制度的相互行為、あるいは商法という一つのルール群が、そのまま一つの社会なのではない。社会は、制度よりも大きなまとまりである。では、この社会というまとまりは実質的にどのようなまとまりなのだろうか。本稿の主な目的は、多元的制度論の立場からこの問いに答えることと、社会の研究はどのような課題に答えなければならないのかを明らかにすることである。また、本稿は、グローバリゼーションと呼ばれている過程が世界社会や国際社会といった「大きな社会」を形成しているわけではないこと、並びにヨーロッパ統合が「社会の交差」という事態をもたらしていることも併せて指摘することになるだろう。

著者

湯浅 陽子 YUASA Yoko

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.31, pp.15-29, 2014

---

北宋中期の欧陽脩ちの世代から蘇賦らの世代にかけての地方官の遊楽をめぐる志向の変化の様相について、おもに記を題材として検討する。慶暦の新政の破綻から至和年間くらいまでの間、「朋黛」として批判を受け地方に左遷されていた人々が制作した官舎庭園や遊楽を記念する記においては、公人の楽のあり方、特に人民との共有というテーマが繰り返し取り上げられ、さらにこのテーマが『孟子』や『讚記』といった経書を踏まえた正当なものであることが強調されており、そこには彼等の士大夫としての自負の強さを見ることができる。また、知定州期の韓埼は、特定の時節に人民に公開するための庭園として「康柴園」を整備しつつ、同時に自分の休息あるいは修養のための場所をも区別して整備している。仁宗嘉祐年間には、欧陽脩らよりもひと世代下の人々の間の「衆楽」をめぐる思考に新たな展開が発生し、孫覺「衆業亭記」。曾撃「清心亭記」は、長官という立場にいるひとりの人物の内面の安定を希求し、君子の修養を国家を治めるための手段として位置づけているが、人民との「築」の共有については言及していない。このような発想は、蘇載が嘉祐八年の「凌虚蔓記」以降、熙寧から元豊年間にかけて多くの記のなかで繰り返し強調する、地方長官の閑居における、外物に煩わされることのない精神的修養の重視に近いものであり、その先駆けとなるものと考えることができる。哲宗熙寧四年に洛陽で引退者となった司馬光は、当地に獨榮園を整備し、自ら「獨楽園記」を制作したが、その記述は、この「獨楽」もまた『孟子』梁恵王下を典拠とし、かつこれ以前に書かれてきた「衆楽」に関する多くの湯浅陽子文章を意識したものであることを示している。すでに退職者となった司馬光には、任地の官舎に附属する庭園ではない自己の退体の地の庭園であるからこそ、「衆楽」と対比される「獨来」をその名とすることが可能だったのだろう。しかし「獨業」は、「衆楽」と対比され、より劣るものとして控えめに提示されており、ここでも知識人のあるべき楽としての「衆業」の持つ規範性は依然として強く意識されている。また、蘇拭がこれに寄せた「司馬君賓獨榮園」詩でヽ司馬光の「獨楽」を、才能と徳とを内に秘めて轄晦するものだと説明し、司馬光が引退者として個人的な閑居に引きこもろうとする態度を批判するのも、「衆柴」を意識することによるものだろう。慶暦の新政の失敗による関係者の左遷のなかで強調された地方官の理想の遊楽としての「衆楽」は、当初は為政者としての自負や理想と強く結びついたものであったが、その後彼等の流れを汲む保守派の官僚たちによって継承されていくなかで次第に変容し、より自由度を高め、個人的な、精神的なものの希求へと変化していったと考えられる。

著者

菅 利恵 SUGA Rie

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.31, pp.61-72, 2014

---

1730年代に演劇改革をとなえたゴットシェ,卜は、演劇に徹底したテクスト中心主義を導入しようとした。本稿では、このテクスト中心主義が18世紀後半においてどのように受け継がれ、また演劇的なフィクションの形成にどのような変化をもたらしたかを明らかにする。18世紀後半を通して、演劇的なフィクション世界のあり方は大きく変化し、その期待される役割やフィクション世界との向き合い方が変わった。本稿はこれを示した上で、その変化と当時の演技法との関わりを考察し、アドリプを否定された役者が、フィクション世界の構築にどのように関与することになったのかを追う。とりわけ、役者とテクストとの関係性が時代とともにどう変わったのかという点に注目し、18世紀後半においては、テクストの意味作用を純粋なものに保つために役者のフィクション世界形成への関与が極力狭められていたことを示す。つまり役者には、フィクション世界の外面的な記号に自らを還元させることがもっばら要求されたのである。本稿では、そのような「記号としての身体」という役者像を乗り越える方向性を示した人物として、当時の代表的な役者であり、ベルリン王立劇場の監督であり、また人気劇作家でもあったA.W.イフラントに注目する。「役者とフィクション世界との関係性」という観点から見たとき、彼の演技論は重要な意義を有している。すなわち彼は、フィクション世界にもっぱら「記号」として関わる同時代の役者像に対して、これに「読者」として関わる役者像を提示している。彼の演技論においては、単なる「記号」ではなくテクストを読み解く主体としての役者像が示されており、それは、役者がテクスト重視の流れを受け継ぎつつもより能動的にフィクション世界の構築に関与するための道を示すものとなっている。

著者

小川 眞里子 OGAWA Mariko

出版者

三重大学人文学部文化学科

雑誌

人文論叢 = Bulletin of the Faculty of Humanities and Social Sciences,Department of Humanities (ISSN:02897253)

巻号頁・発行日

no.31, pp.47-59, 2014

---

今やノーベル賞量産国とまで言われる日本で、なにゆえこれほどまでに科学や工学の女性研究者が少ないのか。まずは学部学生の現状について概観し、次に理工系研究者の重要な人材プールである博士課程修了者について見る。これによれば次世代を担う人材はけっして十分に育ちつつある状況ではない。研究者については、まずわが国には性別の十分な統計資料が整備されておらず、これが大きな問題である。そもそもの問題の所在、原因を考える上で、あるいは他国と比較する上で統計の不備は大きな障害である。そして女性研究者支援のプログラムを実施することもきることながら、女性の活躍を保証する法的整備が重要であろう。Over the past several years, Japan has become the most productive country for Nobel Prizes after the US. However, all Japanese Laureates are male. We may rightly say that Japan is successful in producing male laureates. Why have there been no female laureates in Japan? It is now known world-wide that the percentage of female researchers in Japan is very small, almost the smallest among its peers, even though Japan is a democratic country with a national commitment to science and technology. To increase the number of female researchers, the number of female PhD graduates provides the human resources available for female researchers. But She Figures 2012 data showed that compared to all EU countries Japan is ranked lowest but one. The lowest is Malta and lowest but two is Cyprus. According to the details for these lowest three countries, the number of female PhD graduates is 3 in Malta, 4508 in Japan, and 11 in Cyprus. The low female percentage in Japan is shockingly behind the times. In addition to the low proportion of female PhD graduates, a quarter of these are foreign students. In fact, not a few post-doctoral students eventually return to their own countries. Increasing the number of native female PhD graduates is an urgent necessity for Japan. The next problem for human resources is Japanese researchers' social consciousness. The rate of dual-income to single-income households is now about 1.2. However, it is totally different in the academic sphere. Data on the jobs of researchers' spouses show that more than half of male researchers have full-time housewives. MEXT's efforts are not effective in such a conservative environment. If MEXT is to increase the number of female researchers, not only is a support system relying on male colleagues' cooperation required, but also legal action, such as a quota system, should be taken. In the US and EU, there are a lot of dual-career academic couples and they are a driving force for solving female researchers' problems. In Japan a few PhD female students plus the traditional tendency of male researchers with full-time housewives hampers the increase of dual-career academic couples. It is a shortcut to build a gender equal society to raise talented female researchers with the potential to win the Nobel Prize.