文献一覧: 名古屋大学法政論集 (雑誌)

31 0 0 0 OA 「教育政治学」の射程 : 「政治/政治的なるもの」と「教育/教育的なるもの」との区別の導入を通じて

著者: 田村哲樹 TAMURA Tetsuki
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.280, pp.85-108, 2018-12-25

本稿は、科学研究費補助金15K03273、および部分的に16H03539の成果である。

2020-07-25 00:13:00
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28 0 0 0 OA 戦時期日本の保守主義による「赤化」批判

著者: 増田知子 MASUDA Tomoko
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.269, pp.201-225, 2017-01-31

2021-07-22 07:04:31
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20 0 0 0 OA 近代日本の『人事興信録』 (人事興信所) の研究 (1)

著者: 増田知子佐野智也 MASUDA Tomoko SANO Tomoya
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.275, pp.1-43, 2017-12-25

本論文については次の公的資金の一部を使わせていただいた。・平成28、29年度科学研究費補助金基盤研究(A)(研究課題番号16H01998)・平成27年度科学研究費補助金挑戦的萌芽研究(研究課題番号15K12160)・特別経費「電子立法支援システムを基盤とした法令情報の国際発信・共有のための法学・情報科学の融合研究の推進」(名古屋大学大学院法学研究科附属法情報研究センター)

2019-10-06 07:05:26
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19 0 0 0 OA 近代日本の『人事興信録』(人事興信所) の研究 (2)

著者: 増田知子 MASUDA Tomoko 佐野智也 SANO Tomoya
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.276, pp.225-282, 2018-03-25

本論文については次の公的資金の一部を使わせていただいた。特別経費「電子立法支援システムを基盤とした法令情報の国際発信・共有のための法学・情報科学の融合研究の推進」(名古屋大学大学院法学研究科附属法情報研究センター)、平成29年度科学研究費補助金基盤研究(A)(研究課題番号16H01998)、平成27年度科学研究費補助金挑戦的萌芽研究(研究課題番号15K12160)

2018-11-09 21:21:00
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19 0 0 0 OA 近代日本の『人事興信録』(人事興信所)の研究(3)

著者: 増田知子佐野智也 MASUDA Tomoko SANO Tomoya
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.278, pp.181-237, 2018-06-25

2018-11-09 21:21:00
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12 0 0 0 OA 政治学におけるエスノメソドロジーの寄与

著者: 西山真司 NISHIYAMA Shinji
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.268, pp.75-103, 2016-12-28 (Released:2017-01-17)

12 0 0 0 OA 政治への新たな視座 : 政治の重層性の把握をめざして

著者: 小野耕二 ONO Koji
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.268, pp.39-74, 2016-12-28 (Released:2017-01-17)

11 0 0 0 ソ連における政治学の形成

著者: 稲子恒夫
出版者: 名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: no.35, pp.1-46, 1966-03

2022-09-15 07:38:41
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40002782390

9 0 0 0 OA 経済構造調整問題から「政治改革」へ「財界」における亀井正夫の二つの顔1974-1988

出版者: 東海国立大学機構名古屋大学大学院法学研究科
雑誌: 名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)
巻号頁・発行日: vol.300, pp.300.3, 2023 (Released:2023-12-22)

序章第一節「政治改革」の背景としての経済構造調整問題第二節先行研究の検討第三節本論文の課題と構成第一章住友電工社長としての構造転換への取り組み1974-1984 第一節亀井の自由主義経済体制観第1 項重化学工業からの転換の必要性――転換点としてのオイル・ショック第2 項革新的な技術を基軸とする知識集約型産業の将来構想第二節住友電工における技術革新の取り組み第1 項伝統としての技術開発第2 項雇用対策としての技術開発第三節光通信技術の開花第二章日経連副会長としての経済構造調整問題に対する考え方1985-1987 第一節日米貿易摩擦への対応――輸出主導型経済の行き詰まり(1) 第1 項日米経済摩擦への気づき第2 項日米経済摩擦への本格的対応第二節円高経済への対応――輸出主導型経済の行き詰まり(2) 第三節日本経済の将来構想第1 項重厚長大型産業と軽薄短小型産業の役割分担第2 項軽薄短小型産業のパイオニアとしての住友電工第四節経済構造調整問題による雇用危機――受け皿としての軽薄短小型産業第三章「政治改革」論者としての亀井正夫1987-1988 第一節雇用問題の障害物としての戦後日本政治第二節経済構造調整問題から「政治改革」へ終章第一節本論文の要約第二節本論文の含意と今後の課題参考文献