著者
五島 史子 Fumiko GOTOH
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
no.18, pp.195-206, 2018-12

The present survey studied the relationship between arousal and affective valence in affective two-compound kanji words. 111 students worked on a list of 389 words that had been rated for valence in Gotoh and Ohta (2001). Participants indicated on a 7-point Likert scale from 1 (low) to 7 (high) the arousal (Please judge for each word how much it gives you physical or emotional excitation) from each of 122 negative (e.g., crisis, weapon), 121 neutral (e.g., ticket, member), and 146 positive words (e.g., friendship, courage). Mean arousal levels were 3.3, 2.4, and 3.6 for negative, neutral, and positive words, respectively, reflecting a partial dissociation of arousal and valence. I discuss the processing differences between the affective valence of and arousal from words in terms of behavioral science and neuroscience.
著者
若宮 由美 Yumi WAKAMIYA
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
no.15, pp.151-163, 2015-12

The piano socre of a potpourri based on Abert's opera "Astorga" that was arranged by Josef Strauss was published as No.105 of the series named 'Anthologie Musicale' by the Viennese publisher C.A. Spina. The original German opera "Astorga" by J.J. Abert was premiered in Stuttgart on May 27, 1866, and was performed in Vienna on July 30, 1870. This opera was praised in Germany, but wasn't accepted in Vienna. Although Josef Strauss with the Strauss-Orchestre performed fragments from "Astorga" on June 18 and 21, 1867 in Viennese Volksgarten, there is no evidence that Josef's potpourri based on "Astorga" was played. The potpourri was constructed by motifs of six numbers in the first and second acts of the opera, and the motifs from third act were not citied. It is unclear why did Josef Strauss arrange this potpourri, and the publication process of this potpourri was very peculiar in the series of 'Anthologie Musicale' which handled popular and famous works.
著者
松村 真木子 Makiko MATSUMURA
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
no.16, pp.145-157, 2016-12

PCやスマートフォンの汎用化と、多様なSNSの登場によるインターネット社会の広がりとともに、インターネット上の個人情報に対する意識や評価が変化した。2000年から2016年8月までの新聞記事を分析し、その変化の経過をたどる。スパイウェアによって個人情報が抜き取られることは危険であると問題視されていた時代から、個人情報は、同意の上で収集するものであるとの個人情報保護法制を経て、匿名化すれば同意がなくても二次的に活用される時代になった。個人情報の利用とプライバシー保護との関係は、法律上で検討されるだけではなく、監督する政策側、利用する企業、提供する個人それぞれが、インターネットの仕組みを技術的に理解したうえで議論されることが望ましい。すなわち、同じ技術的理解の基盤に立ち議論をすることで、次の時代を創ることができるのである。
著者
布村 育子 Ikuko NUNOMURA
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
no.15, pp.77-89, 2015-12

2015年6月、選挙権年齢を「20歳以上」から「18歳以上」に引き下げる改正公職選挙法が公布された。この動きに連動する格好で、高等学校教育における生徒の政治的教養のあり方に関して、「政治の解禁」と「政治の抑制」との二つの相反する動きが存在している。近い将来、現場の具体的な個別の教育実践に関して、事件化や問題化される事例が生じてしまう可能性を否定できない。こした事件化や問題化をどう考えたらよいのだろうか。本稿では、まず教育公務員の政治的行為と政治教育に関する法制度の仕組みを確認する(第2節)。そのうえで、今後予想される事態の先行事例といえる1954(昭和29)年の教育二法の成立時の経緯を掘り下げて、ある性格をもった物語化の機制がそこで働いていたことを示す(第3節)。そこでの知見をふまえて、第4節では現在の政治教育解禁/抑制の動きを考察し(第4節)、近い将来に起こるかもしれない「事件化/問題化」をどう考えるべきかについて論じる(まとめ)。
著者
松村 真木子 Makiko MATSUMURA
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
no.15, pp.165-178, 2015-12

インターネットが家庭に定着した2007年から2015年の時期における、子どもをめぐるインターネット環境の変化を、朝日、毎日、日経各紙の記事から分析した。通話のPHS時代、メールの携帯時代を経て、2013年から中高生は一気にLINEのスマホ時代に突入した。そして、子どもをトラブルから護るための対策であったフィルタリングが有効性を失った。メール時代から続く「即レス」(すぐに返事をすること)が、LINEのチャットで加速した。仲間はずれにならないために深夜までチャットに参加し、子どもたちは疲弊している。さらに、SNSで誰もが不特定多数に対し情報を発信し交流できる環境は、さまざまなトラブルに出会う危険性をはらんでいる。このような時代の実情をふまえて、まずネットの仕組みを理解させること、そのうえで子どもの心の成長に合わせて、子どもたち自身が、チャットの時間帯を含めてネットの安全な使い方を考えられるようなサポートが必要である。
著者
中村 牧子
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
pp.63-74, 2001-12

We analyze, using official data, the spatial mobility between three areas in Saitama Prefecture (Kawaguchi, Urawa and Omiya), and that from them to Tokyo. From this aspect we examine how these areas changed into the suburbs. It is usually thought that the suburbs are born into rural areas under influences of one city outside of them. But by these three areas the suburbs are born under influences not only of a large city but also of the local cities, and into such cities. Because they were cities, these three areas could offer many houses, through their urban planning and so on, to many newcomers' families and workers employed in the large city Tokyo, earlier than any other area around them. Because they were cities, they gathered people from neighborhood as much as they sent to Tokyo, and these flows of people have now amalgamated them into a new large city. These mean that the suburbs can be seen as the areas in which not only farmers and newcomers but also many other social classes different in previous residence, working place and occupation coexist and cooperate. This finding will be useful in solving the problems of human relations in the suburbs.
著者
田中 道弘
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.173-181, 2005-12

本研究では、大学生のインターネット利用と精神的健康との関連について検討した。従来の研究では、インターネットの利用時間による問題が重要視されてきたが、本研究では、インターネット上でのモラル(インターネット・モラル尺度)という新たな基準とを合わせて検討を行った。精神的健康の基準としては、病理的傾向に基づく自己愛(病理的自己愛)、時間的展望、自己肯定感の3つの尺度を用いた。 対象は、茨城県内の大学3校(国立大学2校、私立大学1校)と埼玉県内の大学1校(私立大学)の合計4校の学生、405名に調査協力を依頼し、有効回答397票を得た(男性240名、女性157名)。年齢範囲は18歳から28歳までであり、平均年齢は、20.1歳(男性20.3歳、女性19.9歳)であった。 本研究の結果、インターネットの利用時間が121分を超える大学生群では、他群と比べ"時間的展望"と"自己肯定感"の得点が概ね低いという結果が得られたものの、病理的自己愛について有意差は確認されなかった。一方、インターネット・モラルの低い大学生群は、高群よりも時間的展望、及び自己肯定感の各平均得点が低く、病理的自己愛の平均得点が高いことが示された。 これらのことから、大学生のインターネット利用と精神的健康との関連を検討する際に、インターネット・モラルは精神的健康と深く関わりがあるとともに、インターネット利用者の精神的健康に関する一つの基準となりうることが示唆された。
著者
小島 弥生
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.89-98, 2010-12

本稿では、エントリーシートへの記述を就職活動における自己呈示の1形態として捉えている。大学3年生の女子を対象に、本格的な就職活動を始める直前に志望している「働き方」を分類し、その志望の表現の仕方の違いによって模擬エントリーシートへの記述内容に質的な違いがあるかを探索的に検討した。就職活動直前に志望する働き方の表現形態によって、「具体的イメージ群」、「職務イメージ群」、「企業(ブランド)イメージ群」の3つのイメージ群と、働き方をイメージできていない「分類不能群」の4つに分けることができた。さらにエントリーシートや履歴書の書き方に関する準備活動(セミナーへの参加等)の経験の有無によって分析対象者を分けて検討した。特定の働き方をイメージできていない大学生にとって、準備活動を行うことが豊かな記述に結びつく可能性が示されたとともに、準備活動を型通りにしか行わないことが就職活動の流れを阻害する(エントリーシートの次の段階に進めない)可能性があることが示唆された。
著者
宮島 薫
出版者
埼玉学園大学
雑誌
埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 (ISSN:13470515)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.273-281, 2010-12

新しい発想の官庁としての消費者庁が発足してはや1年が経過した。この間、これまで以上に情報公開や一般からの意見募集など後発の優位性を示すかのようなさまざまな取り組みがなされてきたが、現実の実務は、また立法はどのような動きを見せているのであろうか。民法の改正さえ既成事実として進行しつつある現在、本来的には一般消費者に一番身近であるはずの消費者保護関連法規はどのような役割を果たしているのかを注目すべき判決の検討を交えながら考察を進めようと思う。