著者

豊田 弘司

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

no.34, pp.121-127, 1998-03

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291名の大学生を対象に「女性から嫌われる男性」「女性から嫌われる女性」「男性から嫌われる男性」及び「男性から嫌われる女性」の特徴を3つずつ自由記述する調査を行った。「女性から嫌われる男性」の特徴としては「不潔」「しつこい」、「女性から嫌われる女性」の特徴としては「自分勝手・わがまま」「異性の前での態度が違う」、「男性から嫌われる男性」の特徴としては「自分勝手・わがまま」「暗い」、「男性から嫌われる女性」の特徴としては「自分勝手・わがまま」「暗い」「うるさい・おしゃべり」が上位項目としてあげられた。また、男子学生と女子学生の回答の違いや恋愛経験による回答の違いが示唆された。

著者

中村 修也

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.43-54, 1997-12

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SPEEDという小学6年生を含む歌手グループの出現は、これまでの安穏としていた義務教育の存在を考え直させる機会を与えてくれた。援助交際や芸能活動などで、若者が高額収入を得る方法は一般化しつつある。教育が富国強兵をスローガンにしてきたならば、日本は十分豊かになり、目的を果たしたことになる。では今後、教育の必然性はどこにあるのか。

著者

對馬 由美

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.15, pp.75-84, 2006

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本研究では、既存の博物館・美術館、文化財の基本的な概念定義を整理し、その定義を実際に検証するためにイタリアにおいて博物館等の見聞を行った。その結果をふまえ、イタリアの博物館・美術館の現状の検討を行った。

著者

早川 明夫

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.17, pp.107-113, 2008

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名字の約9割は地名によるものである。したがって、大半の地名が漢字2字であるから、名字も漢字2字が多い、ということになる。では、なぜ地名は漢字2字が圧倒的に多いのか。それは8世紀になって、地方行政区画(国郡里制)の改編にともない、初めに国名、ついでに郡里名を漢字2字の好字に統一したためである。では、なぜ国郡里名(地名)を漢字2字に集約したのか。新説が登場したものの、古代中国の地名のつけ方に倣ったとみるのが、現段階では妥当である。

著者

嶺井 正也

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.16, pp.33-40, 2007

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2009年度から実施される教員免許更新制はあまりに問題に充ちている。そもそも導入を見送った2002年の中央教育審議会答申で指摘されていた問題点についてほとんど解決をしないまま、同じ中央教育審議会が2006年に導入を決定した答申が本制度導入の根拠となっている。さらに同答申で導入理由とされた「社会構造への急激な変化への対応」の必要性と10年ごとの更新という制度とは矛盾する。政治的導入以外の何物でもない。

著者

松本 浩之

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.22, pp.49-54, 2013

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文部省が発表した来年度土曜授業を行う公立校への補助金制度について検討し、すでに始まっている東京都を始めいくつかの自治体の土曜授業の状況と比較した。

著者

片山 紀子 八尾坂 修 片山 紀子 八尾坂 修 KATAYAMA Noriko YAOSAKA Osamu

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

no.34, pp.87-97, 1998-03

著者

宮田 龍雄 佐藤 瑛一 稲見 泰生

出版者

茨城大学教育学部教育研究所

雑誌

教育研究所紀要

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-11, 1978-03

著者

中村 修也

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.17-26, 1996-11

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現代社会において、漫画やアニメは一つの文化として確立している。このことを踏まえた上でも、「セーラームーン」は幼児教育にとって害をなすものである。それはセーラームーンが、GNPを高めた金満国家の中年趣味をベースに作成されたものであり、それを商業ターゲットとした幼児に企業を始めとする大人が与えたものだからである。

著者

杉原 真晃

出版者

追手門学院大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09152075)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.105-115, 2012-03-25

著者

手嶋 將博

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.18, pp.77-86, 2009

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平成23年から本格実施される新学習指導要領において、小学校段階における「外国語活動」が必修化された。これに伴い、すでに平成21年度から移行措置として先行的に実施が進められ、全国の教育委員会や学校における実践が開始されている。本稿では、小学校における「外国語活動」と、中学校以降における教科としての「外国語科」との目標や内容の異同を通して、今後の日本の外国語教育にとって重要な意味を持つ両者の接続・連携に注目し、国際理解教育の目標との関連、海外の外国語教育との比較をふまえて考察する。

著者

今田 晃一 木村 慶大 青木 務

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.14, pp.47-55, 2005

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学習指導要領においても博学連携が求められている。博物館はモノを媒体とした教育機関であり、その展示資料は教育メディアである。学習者が博学連携の展示資料をどのような観点で評価しているかを明らかにすることは、博物館独自の学びのよさを学校教育に生かすための知見を得ることにつながると考え、調査を行った。結果、博物館、特にハンズ・オンにおける展示資料について中学生は、博物館の意図する視点とともに材料・触感性の観点からも評価していることがわかった。また博物館の学びに対して、モノに触れながらの観察を通して「モノとそのモノが使われている状況に思いを馳せる」という博物館独自の学びのイメージを適切にもっていることが明らかになった。

著者

松本 浩之

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.22, pp.49-54, 2013

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文部省が発表した来年度土曜授業を行う公立校への補助金制度について検討し、すでに始まっている東京都を始めいくつかの自治体の土曜授業の状況と比較した。

著者

佐藤 晋一

出版者

茨城大学教育学部教育研究所

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:02896923)

巻号頁・発行日

no.23, pp.195-204, 1991

著者

金子 一夫

出版者

茨城大学教育学部教育研究所

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:02896923)

巻号頁・発行日

no.20, pp.129-138, 1988-03

著者

豊田 弘司 生田 明子

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

no.34, pp.129-135, 1998-03

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280名の大学生を対象にして、男性リーダー及び女性リーダーの特徴を自由記述する調査を行った。自由記述の多かった特徴を分析してみると、男性リーダーの特徴としては「統率力がある」「決断力・判断力がある」が上位項目としてあげられ、女性リーダーの特徴としては、「やさしい・思いやりのある」「明るい・元気・活発」が最上位にあげられた。男性リーダーと女性リーダーに共通する特徴としては「頭がよい」「明るい・元気」「やさしい・思いやりのある」「話し上手・説得力・発言力」であった。これらの結果はPM理論から考察され、男性リーダーにはP機能、女性リーダーにはM機能を求める傾向のあることが示唆された。

著者

早川 明夫

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.15, pp.55-63, 2006

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小中校の歴史教科書・教師用指導書・学習参考書などの大半は、「国風文化」の発生・発達を遣唐使の停廃とリンクさせて叙述している。これはこんにちの歴史学界の水準から大きく乖離している。そこで、教科書等の分析とあわせて、遣唐使と「国風文化」に関する先学の研究成果を踏まえ、「国風文化」の授業における留意点を示したい。

著者

早川 明夫

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.111-119, 2007-12 (Released:2013-05-09)

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3代将軍徳川家光によって制度化されたとされる参勤交代のねらいは、大名の経済力・軍事力を抑制・削減して幕府に反抗できないようにするためである、こうした理解が教育現場に相当定着している。しかし、学会においてはこのような見方は一般的ではない。参勤交代が、大名にとって大きな経済的負担となっていたことは事実である。しかし、これは参勤交代の結果であって、この制度が設けられた目的ではない。そこで、先学諸氏の研究成果を踏まえて、現行の小中高の教科書には、参勤交代についてどのように記述されているのかを調べ、参勤交代の授業における留意点を示してみたい。

著者

山本 舞

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.15, pp.147-151, 2006

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小数という学習において、子どもたちが分かる喜びを感じるための「効果的な算数的活動の導入」について考えることができた。少数だけでなく他の単元においても、同様にして算数的活動を取り入れてみたい。さらに、他の教科も、作業的な活動や人との関わりなどを通して子どもの発想や思いに触れ、分かる喜びを感じるといった応用ができないか、来年度以降の課題としていきたい。

著者

高橋 克已 綾 牧子

出版者

文教大学

雑誌

教育研究所紀要 (ISSN:09189122)

巻号頁・発行日

no.15, pp.43-54, 2006

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いわゆる「学級崩壊」の原因を教師の指導力不足に求める考え方はマスメディア等を通じて広く定着し、近年では特に「子どもたちは変化してきているのに、それに対応できないベテラン教師が『学級崩壊』を引き起こす」という原因帰属様式がかなり広まっている。本稿ではそうした原因帰属様式の問題性を考察する。まず「学級崩壊」を取り上げたテレビ番組を時系列で比較分析することによりメディアにおける原因帰属様式の変化を示し、また現職教員に対するアンケート結果からそうした原因帰属様式の広まりを指摘する。次に、ある公的機関による統計資料の結果が、そうした原因帰属様式と矛盾することに着目し、その矛盾を「予言の自己成就」という観点から説明することを試みる。すなわち、「学級崩壊」を起こす危険性のあるクラスはある程度予測可能であり、そうしたクラスを忌避する傾向が教師間に生じ、その結果としてベテラン教師が担当せざるを得ない状況となり、その後実際に「学級崩壊」を引き起こした場合、「予言の自己成就」によってますますそうした原因帰属様式は定着していく、ということである。最後に、この仮説を実証するための若干の実証的根拠を紹介するとともに、その問題性について考察している。