著者

山下 祐一郎

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.79-93, 2018-03-20

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2020年度から全面実施が予定されている小学校学習指導要領(平成29年3月公示)では,「プログラミングを体験しながら,コンピュータに意図した処理を行わせるために必要な論理的思考力を身に付けるための学習活動」が盛り込まれている。これに伴い,小学校教育養成課程では,プログラミング教育の実施に必要な知識・技能を修得するためのカリキュラムが求められている。そこで,本研究では,プログラミング教育に必要な知識・技能を大学生が修得するための授業計画を開発し,授業実践を行った。この授業実践では,プログラミング言語としてViscuitとレゴマインドストームを利用する。そして,大学2年生2名と大学3年生2名の計4名に対して全15回の授業を行った。授業を受講した学生らの自己評価の結果,4名中3名がプログラミング教育に関する理解が深まったと回答した。また,4名中3名が指導安略案にプログラミングを盛り込むことができた。

著者

高木 源

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.47-54, 2022-03-18

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解決志向短期療法は目標に焦点を当てる支援モデルであり,特に,具体的で実現可能な目標を設定することが重要となる。そこで,本研究では,大学生・大学院生320 名を対象として実施された調査の目標に関する記述データおよび目標の具体性および実現可能性に対する専門家の評価を用いて,目標の記述内容を入力値,専門家の評価を出力値とする機械学習を行い,その精度を確認した。その結果,具体性の精度は83.75% から84.37%,実現可能性の精度は73.84% から76.25% であり,いずれも意味のある予測がなされていると考えられた。また,具体性が高いと評価された目標には,行動水準の記述が多く,目で見て確認ができるような目標が,具体性が高い目標として,評価されていると考えられた。次に,実現可能性が高いと評価された目標には,自分自身の行動や一人でも達成できるような目標が,実現可能性が高い目標として,評価されていると考えられた。これらの結果から,幾らか改善が必要となる点はあるものの,目標の具体性および実現可能性を機械的に評価することが可能だと考えられた。

著者

高橋 俊史

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

no.44, pp.79-96, 2020-03-19

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情報社会の進展とともに情報リテラシーが求められているが、Society5.0の社会では,より必要性が高まると予測される。しかし,現状としてバイトテロなどの情報モラルに関連する問題が生じており,情報モラル教育の在り方を検討する必要がある。そのため,情報モラルに関する講義を履修している学生を対象に安心協ILASテスト2013版を活用した情報モラルの理解度把握と講義の効果検証を目的とした調査を行った。その結果,現在の大学生の情報モラルは,高い水準で理解しているが,過去の学生と比較するとインターネットリスクへの対処能力が低下している可能性があった。その要因としては,デジタルネイティブ世代がスマートフォンなどの情報機器を活用できている状況を,すべてのICT機器を活用できると誤認識していることが考察され,教育の必要性を妨げていると考えられる。したがって,今後の情報モラル教育の在り方として,各教員が大学入学前までに十分な情報リテラシー教育を受けていない学生がおり,デジタルネイティブ世代と呼ばれているがICTを苦手とする学生がいるということを認識し,学生に合わせた指導を行うこと,重要なことは重複しても教育するという視点が必要である。

著者

伊達 聖伸

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.249-265, 2010-03-24

著者

千葉 喜久也

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.65-78, 2003-03-20

著者

太田 聡一

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.173-181, 2020-03-19

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英語によるオーラルコミュニケーション能力を重視する昨今の英語教育の流れにあって,大学を含む教育機関における英語カリキュラムは,従来の訳読中心の授業から英会話を中心とした,学習者がより多く英語を聴き,発話を行う形式の授業へと変化している。一方で,大学等高等教育機関に在籍する障害学生の数は年々増加しており,平成28年度に施行された「障害者差別解消法」によって,障害を持つ学生の就学に際し,教育機関は合理的配慮をすることが努力義務とされた。聴覚障害のある学生にとって,オーラルコミュニケーションを中心とした英語の学習は多くの困難を伴うものであり,支援を提供する教員および各教育機関もまた,適切な支援を模索し試行錯誤を続けている。本論では聴覚障害学生がオーラルコミュニケーションを含む英語の授業に参加する際の支援について,そこに関わる複数の要素(聴覚障害学生,英語教員,音声字幕システム,ノートテーカー)を先行研究,および東北福祉大学での事例をもとに整理・検討し,将来の支援体制向上に向けた考察を行った。

著者

花井 滋春

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.1-20, 2020-03-19

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これまで、橘長盛、直幹、忠幹等の生没年については、忠幹の没年を除いては長い間、未詳とされてきた。しかし、本稿では、兄直幹の申文から、父・長盛の没年を延喜十六(九一六)年、兄・直幹の誕年を昌泰元(八九八)年に特定することでき、そこから拾遺集忠幹歌の詠歌時期が延喜十六年頃もしくは天暦九年頃の二期、つまり忠幹の十代後半もしくは五十代半ばである可能性を指摘することができた。 この所詠時期に年齢を当て込み、且つ拾遺抄・集の詞書を検討する時、当該歌が巷間に歌語りされて伊勢物語に取り込まれたとする従来の考えが必ずしも妥当性を持たないことが明らかになる。かくして、拾遺抄・集から伊勢物語へ、あるいは忠幹周辺の限られた情報源から伊勢物語へという経路を再考する必要が生まれることとなる。

著者

森 明人

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.111-126, 2011-03-24

著者

田中 治和

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.77-86, 2001-03-22

著者

山口 奈緒美

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.97-107, 2015-03-20

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寛容性とは,加害者に対する順社会的変化のことである。本研究では,寛容性は被害者個人の積極的努力によっても生じえると仮定し,対人葛藤における寛容促進に有効な個人的方略を見出すことを目的とした。大学生と一般成人に対して質問し調査を行い,対人葛藤に際して自らの寛容性を高めるために行うであろう方略として,(1)客観的視点から被害経験全体を見直す中立的視点獲得方略,(2)加害者の気持ちや心情を潜行する加害者視点獲得方略,(3)寛容性が被害者自身にもたらす利益について熟慮する寛容利益強調方略を取り上げた。参加者には,葛藤場面においてこれらの方略をどのくらい実際に行ったかと,寛容性,寛容動機について評定してもらった。分析の結果,加害者視点獲得方略と寛容利益強調方略は慣用性の動機を高め,寛容性を促した。こうした結果は,本研究で仮定したとおり,寛容喚起プロセスには加害者の振る舞いとは独立したプロセスがあることを示しており,被害者自身で寛容性を高めることによって,加害者要因に依存しなくても建設的な葛藤解決を導くことができる可能性を示唆している。The purpose of this study was to explore the effects of victims' cognitive efforts for forgiveness, presuming that forgiveness would be enhanced not only by an offender's appeasement behavior but also a victim's spontaneously efforts. University students and adults rated the 3types of cognitive efforts, which were (a) neutral perspective taking, (b) offender's perspective taking, and (c) considering their experience of injury. The results showed that the offender's perspective taking and the considering forgiveness benefits promoted the motives for forgiveness, and motives for forgiveness enhanced forgiveness. Consistently with the assumption, forgiveness could be promoted by victims' spontaneously cognitive efforts. Therefore, it is possible that victims can resolute the interpersonal conflict constructively independently from offenders' behavior.

著者

中村 直樹

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.75-87, 2009-03-24

著者

星山 幸男 佐々木 康明

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.201-216, 2013-03-22

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社会教育施設における指定管理委託の問題は、すでに多くの検討がなされているが、東日本大震災の被害を受けたところでは、この制度の本質にかかわる新たな問題が浮かび上がっている。そこで、宮城県南三陸町の総合スポーツ施設ベイサイドアリーナの事例を分析し、社会教育の課題に迫った。 事例では、施設が指定管理体制に移行された経緯と委託業務内容、震災発生時の状況と対応、その後の経過とスタッフの対応、指定管理者である企業から派遣された職員が直面した現実、そこで浮き彫りになった問題点について具体的にみていった。そこから、自治体と企業の板挟みとなり、それでも不眠不休の対応を進めた職員の姿が明らかとなった。 指定管理委託された社会教育施設では、公的施設であるがゆえに、自治体と指定管理者との二つの指揮系統下におかれる職員の性格のあいまいさが問題であり、専門的職員としての捉え直しの必要性が課題であることが明確になった。さらに、施設の管理運営の連続性・継続性と行政・指定管理者間の連携の問題、職員の専門性確保と研修の問題が課題であることを明らかにした。

著者

菅原 好秀

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.45-58, 2007-03-17