文献一覧: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集) (雑誌)

3 0 0 0 OA 異なる重量のボールを用いた投球練習が脳性麻痺ボッチャ選手の即時的なパフォーマンスに与える影響について

著者: 片岡正教奥田邦晴居村修司矢作公佑前憲作
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.D-73, 2021 (Released:2021-12-24)

2023-08-23 08:44:30
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2 0 0 0 OA 脳卒中の既往がある訪問リハビリテーション利用者における再発予防のリスク評価と再発予防のための取り組み

著者: 大沼剛小暮英輔吉松竜貴森山隆阿部勉
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.E-110_1, 2021 (Released:2021-12-24)

2022-08-08 07:45:43
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1 0 0 0 OA 心肺停止となった市民マラソンランナーに対する救命事例の報告 -市民マラソン大会における救護体制の検証-

著者: 菊地淳
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.D-93, 2021 (Released:2021-12-24)

2023-11-21 07:23:35
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1 0 0 0 OA 神経リハビリテーションにおける物理療法の展望

著者: 生野公貴
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.C-74, 2021 (Released:2021-12-24)

神経リハビリテーション分野における物理療法は,近年その適応の幅を大きく拡大させている。脳卒中における運動障害に対する神経筋電気刺激,歩行障害に対する機能的電気刺激(Functional electrical stimulation:FES),亜脱臼に対するFES,痙縮に対する振動刺激,感覚障害に対する経皮的電気神経刺激,脊髄損傷における上肢に対するFES,下肢に対するFESサイクリング,多発性硬化症におけるFESなど,神経疾患に対する物理療法はすでに各国の診療ガイドラインでも取り上げられているほか,数多くのシステマティックレビューが報告されている。しかしながら,研究間の異質性が高いためにその詳細な適応と方法論,効果については未だ不明な点が多く,臨床意思決定を不十分なものにしている。さらに異なる水準の問題として,病態メカニズムに基づく治療戦略の整合性が担保されているかという問題がある。そこで,本シンポジウムでは神経疾患における運動障害に対する物理療法を取り上げ,10年後の臨床意思決定をより有益なものに改変すべく,物理療法における臨床エビデンスと病態に基づく治療戦略の双方から考えていきたい。運動障害においては,下肢Fugl-Meyer Assessmentスコア21以上が良好な移動能力のカットオフ値とされており(Kwong, et al., 2019),その機能障害の改善は我々理学療法士にとって重要な役割の一つである。運動障害は,脳損傷,とりわけ皮質脊髄路の損傷による一次的な影響のほかに,ICU-acquired weaknessや廃用症候群やサルコペニアなど二次的な影響によって結果として随意運動能力は障害されるため,いわゆる上位運動ニューロン障害としての運動麻痺として結論づけることなく,多角的な評価によって運動障害の病態を把握する必要がある。特に急性期においては,中枢神経系の不活性化のみならず重度運動麻痺による不動によって生じる二次的な筋萎縮や低栄養によって生じる筋消耗が問題となる。この時期には,筋萎縮の予防(Nozoe, et al., 2018)や感覚入力としての電気刺激が二次的障害を軽減させるうえで合理的な方法であろう。回復期では,運動機能の底上げと活動レベルの向上が必要となる。電気刺激による介入では,随意性の改善には有効とされるものの活動レベルまで汎化する報告は少なく(Sharififar, et al., 2018),臨床的には症例の問題点に沿って動作練習と併用した介入が重要となる。この時期には,詳細な病態評価により,物理療法によって改善可能性の有無を見極めることが重要である。生活期では,欧州における5年の追跡調査にて発症後2年後には6か月後よりもADL,上肢,下肢,体幹機能全てに機能低下が生じるという報告があるように(Meyer, et al., 2015),いかにして機能低下を防ぎつつ,さらなる生活範囲の拡大につなげるかが重要な課題である。その中の一つの取り組みとして,短期入院での高強度集中プログラムによる機能改善の可能性が示唆されており(Ward, et al., 2019),物理療法は重度麻痺者の運動を援助するツールとして重要な役割を担っている。このように,すべての病期において物理療法が効果的に作用できる場面は多く,さらなるエビデンスが蓄積されればより効果的な意思決定に結びつくものと期待される。物理療法は決して徒手では生み出せない物理的エネルギーを治療に応用する治療法であり,物理療法にしか出せないメリットを存分に生かすことが重要である。そのため,この10年では神経疾患で生じる種々の障害・症状の病態理解とそれに基づく最も効果的な手段としての物理療法の適応の是非に関するエビデンスの構築が何より重要であろう。また,それらを実臨床の環境に落とし込んだ実務的な研究によって得られる臨床エビデンスの蓄積も重要な課題といえる。

2023-04-21 20:05:11
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1 0 0 0 OA COMT遺伝子多型による痛みの注意と失感情の関連

著者: 五十嵐眸実大鶴直史横田裕丈長坂和明五十嵐一希宮口翔太大西秀明
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.A-161, 2021 (Released:2021-12-24)

2022-12-15 05:27:44
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1 0 0 0 OA 理学療法士による脳画像評価 ~10年後~

著者: 玉利誠
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.C-73, 2021 (Released:2021-12-24)

ハンスフィールドによって世界初のCT装置が開発された1970年代以降,脳画像は医師が行う診断に活用されてきた。また,2000年代には拡散テンソル画像を用いて脳の白質線維を仮想的に描出する手法(拡散テンソルトラクトグラフィー)が開発され,白質線維の構造的損傷と臨床症状との関連について多くの知見が得られるようになった。さらに,近年では安静時に生じるBOLD信号を定量することにより,脳領域間の相関関係を評価することが可能となったことから(Resting state fMRI),脳卒中後に生じる各種症状と脳の構造的および機能的ネットワークとの関係について解明が進められている。一方で,脳卒中患者に対する理学療法の歴史に目を向けると,過去には脳損傷後の脳機能は不可逆的であると考えられてきたことや,臨床現場において脳活動をリアルタイムに可視化することが困難であったことなどから,脳画像を理学療法に活用しようという機運が高まるまでには長い時間を要したようである。近年では脳画像を症状の理解や予後予測に役立てようとする理学療法士も増えており,今般の理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則改定において医用画像評価が必修化されたことなどからも,今後は「理学療法士による脳画像評価の確立」や「脳画像解析技術を用いた理学療法の効果検証への挑戦」が重要であると考える。そこで本講演では,上記2つのテーマを神経理学療法の未来に向けて取り組むべきものとして掲げ,その達成に向けて解決していくべき課題について議論を深めたい。 1)脳画像評価の確立に向けて脳画像を評価するためには脳の機能局在と画像形態を理解することが何より大切であるが,評価とは性質(quality),重要性(significance), 量(amount), 程度(degree), 状態(condition)などを総合的に判断して価値づけることであるため,単に脳画像を観察できるだけでは理学療法士としての脳画像評価に至らないと思われる。脳損傷時には白質の単独損傷・皮質の単独損傷・白質と皮質の複合損傷などのパターンが考えられることから,損傷領域が担う機能のみならず,白質線維で接続される他領域の機能低下の可能性も考慮する必要がある。そのため,主要な白質線維の機能を理解するとともに,その走行を脳画像上にイメージできることも重要となる。また,脳卒中後の回復には脳の構造的損傷の程度のみならず,半球間の機能的結合性の程度も影響することが知られているため,目前の患者の症状を脳画像(構造画像)のみで強引に解釈しないよう留意することも必要である。さらに,脳卒中後の回復メカニズムについては,皮質脊髄線維の興奮性から皮質間ネットワークの興奮性へ,そしてシナプス伝達の効率性へと比重が経時的に変化する可能性も示唆されていることから(回復ステージ理論),脳画像の撮像時期と患者の経過日数の関係について考慮することも重要となる。 2)脳画像解析技術を用いた理学療法の効果検証への挑戦脳画像の解析には構造的解析と機能的解析の2つのアプローチがある。近年ではフリーウェアのソフトも多く,マニュアルも充実していることから,理学療法士も比較的容易に脳画像解析に取り組める時代となった。構造的解析には灰白質の体積を定量するVoxel-based morphometry(VBM)や白質線維の損傷程度を定量する拡散テンソルトラクトグラフィー(DTT)などがあり,機能的解析には前述したResting state fMRIなどがある。これらはMRIを有する施設であれば容易に取り組めるため,画像解析に取り組む理学療法士の育成に努めるとともに,多施設での大規模調査へと発展させ,理学療法の効果検証や脳画像評価に寄与する知見を創出していくことが重要と考える。

2022-12-07 05:23:49
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1 0 0 0 OA 発達障害に対する理学療法の可能性 ─発達性協調運動障害を通じて─

著者: 信迫悟志
出版者: 日本理学療法士協会(現一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌: 理学療法学Supplement Vol.48 Suppl. No.1 (第55回日本理学療法学術大会抄録集)
巻号頁・発行日: pp.C-68, 2021 (Released:2021-12-24)

発達障害を有する児に理学療法が貢献する可能性はあるか?近年,発達性協調運動障害(DCD:Developmental Coordination Disorder)についての関心が高まっている。DCDとは,微細運動・粗大運動・バランスといった協調運動技能の獲得や遂行に著しい低下がみられる神経発達障害の一類型である。学齢期の小児の有病率はおよそ5-6%とされ,これは自閉症スペクトラム障害(ASD:Autism Spectrum Disorder)が約1%,注意欠陥多動性障害(ADHD:Attention Deficit Hyperactivity Disorder)が約5%であることを鑑みると,決して稀ではないことが分かる。DCDは他の神経発達障害,すなわちASD,ADHD,そしてディスレクシアなどの学習障害とも頻繁に併存することを考慮すると,運動の不器用さで学校生活や日常生活に困難を抱える児は非常に高い割合で存在すると考えられる。また男女比は2対1,4対1,ないし7対1と報告されており,男児に多い。そしてDCDと診断された児の50-70%が青年期・成人期にもその協調運動困難が残存するとされており,DCDの病態理解と有効なハビリテーション技術の開発は,喫緊の課題となっている。DCDの病態としては,教師あり学習を担う内部モデルや模倣学習に寄与するミラーニューロンシステムといった脳機能に問題を抱えていることが分かってきている(Nobusako et al. Front Psychol 2018;Nobusako et al. Front Neurol 2018)。また運動時の特徴として視覚に依存する傾向があることや内部モデルが寄与する運動主体感にも問題があることが明らかにされつつある(Nobusako et al. Brain Sci 2020;Nobusako et al. Cogn Dev 2020)。こうした病態理解を背景に,DCDを有する児に対するハビリテーションとして,Cognitive Orientation to daily Occupational PerformanceやNeuromotor Task Trainingなどの活動・参加指向型アプローチ,アクティブビデオゲームトレーニング,運動イメージトレーニングといった介入の有効性が示され始めている。また閾値下振動触覚ノイズ刺激による確率共鳴現象を利用した介入も,DCDを有する児の不器用さを軽減する新たな物理療法として期待されている(Nobusako et al. PLoS One 2018;Nobusako et al. Front Neurol 2019)。しかしながら,DCDを有する児が抱える困難は,運動の不器用さに留まらない。DCDを有する児では,運動の不器用さから自己肯定感や自尊感情の低下および孤独感の増加といった心理面の悪化が生じやすい。また周囲の大人からの批判,心ない言葉,間違った指導,そして友達関係の悪化(嘲笑やいじめの対象となりやすい)といった環境要因が加わることによって,しばしば内在化問題(抑うつ症状や不安障害)に発展する(Nobusako et al. Front Neurol 2018)。内在化問題は,さらなる運動学習困難を引き起こすだけでなく,重症となれば,引きこもりや自決にもつながり得る。DCDやDCDを併存する発達障害を有する児に関わる理学療法士は,この悪循環について十分に理解し,運動と運動学習の専門家として,保護者や教育と連携して,この悪循環を断つ努力をしていかなければならない。そういう意味で,発達障害を有する児に理学療法が貢献する可能性は十二分にあるし,むしろ貢献していかなければならない。