3 0 0 0 OA 情報環境におけるテクノ依存症傾向のうつ傾向に及ぼす影響に関する研究
- 著者
- 坂部 創一 山崎 秀夫
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.143-148, 2012 (Released:2014-09-20)
- 参考文献数
- 14
うつ傾向に対する,情報環境におけるテクノ依存症傾向と学生生活の一般的ストレスの影響度を比較することを主目的に,情報系大学生を対象に調査し,共分散構造分析で検証した。その結果,テクノ依存症傾向が高まることでうつ傾向をかなり悪化させることが検証され,インターネット利用目的により影響度が異なることも示された。また,一般的ストレスよりもテクノ依存症傾向の悪影響の方が倍以上高いことが検証された。このことから,情報化社会におけるうつ傾向の予防策として,テクノ依存症の回避と現実逃避目的のインターネットの利用を控えることの重要性が示唆された。
1 0 0 0 OA 富士山における登頂断念からみた山岳遭難事故に対するリスク管理と高山病
- 著者
- 山本 清龍 荒牧 重雄
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.319-324, 2012-11-26 (Released:2014-09-20)
- 参考文献数
- 25
本研究では,わが国において最高峰を誇る富士山を事例として取り上げ,①高所登山における登山者属性と登頂断念にいたった理由,状況を把握すること,②自然公園における高所登山のリスク管理について考察することの2点を目的とした。その結果,富士登山者の63%が若年層であり初めての登山者が55%であること,登頂率は92%,登頂を断念した登山者が7%であることが明らかとなった。また,登頂を断念した理由は急性高山病とそれに類する自覚症状が多く,断念した登山者の76%は八合目で下山を開始していること,宿泊をしなかった登山形態では登頂を断念する登山者が有意に多いことなどが明らかとなった。最後に,結果をふまえて自然公園における高所登山のリスク管理について考察し,必要と思われる管理施策について提案を行った。
1 0 0 0 OA 既存組織の知識・経験の有効感を規定するチームワーク行動の特徴
- 著者
- 萩原 和 星野 敏 橋本 禅 九鬼 康彰
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.125-130, 2012 (Released:2014-09-20)
- 参考文献数
- 9
本研究では,「テーマ型」活動を対象とし,チームワーク行動尺度の適用によって,どのように既存組織の知識・経験の有効感を規定するのかを明らかにすることを目的とした。具体的には,チーム協調性,チームメンテナンス,外部との調整・サポートの3因子が規定しており,特にチーム協調性の項目が,チームワーク行動の起点となり,既存組織の経験・知識の有効感を規定していた。
1 0 0 0 OA 地方自治体における国際環境協力の決定要因
- 著者
- 市原 純
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.295-300, 2012 (Released:2014-09-20)
- 参考文献数
- 19
本研究は、地方自治体における国際環境協力の実施に影響を及ぼす要因を明確にすることを目的とする。とりわけ、政治的要因、行政余力などの行政的要因および地域間の波及要因が環境協力の実施や関連予算額の決定に対して影響を与えるのか、計量分析により検討する。計量分析の結果、革新知事、職員数に占める環境関連職員の割合や地域間の波及要因が環境協力実施に影響を及ぼすこと、また、職員数に占める環境関連職員の割合が、環境協力予算額の決定に影響を及ぼすことが確認された。
1 0 0 0 OA 農村地域におけるSNS 活性化プロセスにキーパーソンが果たす役割と効果
- 著者
- 鬼塚 健一郎 星野 敏 橋本 禅 九鬼 康彰
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.137-142, 2012-11-26 (Released:2014-09-20)
- 参考文献数
- 8
近年,高速なインターネット環境の整備に伴い,地理的条件が不利な中山間地域においても,ブロードバンドや高速モバイル回線が利用可能になりつつある。同時に,地域コミュニティ形成を目的にSNS を活用する例も増えてきており,農村地域でも地域内外における交流促進や情報発信に大きな役割が期待されるが,ICT の学習機会の提供や効果的な普及手法など,ソフト面での対策が必要とされる。本研究では,農村地域におけるコミュニケーション基盤としてSNS の活用を推進するプロセスにおいて,京都府下 3 地域のキーパーソンに着目し,その役割と効果を明らかにするとともに,他地域に対する提言を行った。