著者

宮崎 泰典 岡田 規男 菅井 貴義 多田 仁史 宮原 利治 高木 和久 青柳 利隆 八田 竜夫 大村 悦司

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.33, pp.29-34, 2003-04-18

参考文献数

10

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光送信機用変調光源には,広変調帯域幅,高出力光強度,高消光比,良好な出力光波形,低伝送ペナルティの両立を要求される.電界吸収型光変調器(EAM)は超高速光送信機の小型化に有用な半導体デバイスであるが,従来は40Gbpsにおいてこれらを両立した報告はなかった.今回,EAMに,(1)キャパシタンス低減に有利な半絶縁性基板,(2)高光出力時低チャープ動作が可能な伸張歪非対称量子井戸吸収層,を用いて40Gbpsにおける低チャープ・高光出力動作を初めて実現した.更に(3)EA変調器モジュールにドライバICを内蔵し,同軸ケーブルやコネクタによる高周波特性悪化を抑えた.その結果,EA変調器モジュールとしてITU-T G.693規格(出力光強度,アイマスク規定,消光比,伝送ペナルティ)を満たすことを確認した.

著者

青木 雄一 岡本 学 増田 淳 土井 卓也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.298, pp.5-8, 2010-11-12

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結晶系太陽電池モジュールの熱疲労寿命を早期に評価するため,急速温度サイクル試験と当該試験環境下での抵抗値の連続測定を行った.その結果,比較的早期に抵抗値の顕著な増大が観察された.また,劣化した試料の解析により,直列抵抗の増大に帰結する劣化要因が確認された.これらにより,本試験法および測定法が,モジュールのはんだ接合部劣化を短期間で検出する方法となる可能性が示された.

著者

益田 昭彦 佐藤 吉信 夏目 武 小野寺 勝重 中村 國臣 西 干機

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.480, pp.23-28, 2005-12-09

被引用文献数

3

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2005年IEC/TC56(ディペンダビリティ)全体会議が韓国済州(チェジュ)市で9月25日から30日まで開催された。14カ国46名の各国代表が集まり、日本からも6名参加した。会議は取り立てて波乱もなく行なわれ、4作業グループで総計13の規格が審議され、次の段階に進むことになった。特に、日本は発行されたIEC 61160 Ed.2デザインレビューの規格に含まれない部分のデザインレビューに関する新規作業の提案書を提出することを約束した。全般として、WG1(ディペンダビリティ用語)とWG4(ディペンダビリティのシステム側面)が運営上苦戦している様子である。

著者

益田 昭彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.125, pp.41-46, 2008-07-04

被引用文献数

1

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これは、サービスのように、ある事象モードから有益と有害の両方向の影響が及ぼされる場合の解析ツールとして提案したEMEAに関わる報告である。自然変化や非意識的な人為変化に基づく原因系事象の抽出にはHAZOP法を改良した誘導語を用いると可能であるが、悪意や善意に基づく意識的な人為変化に基づく原因系事象は誘導語に加えて意図語を用いることにより可能にできる。しかし、これらには"だまし"の要素が含まれていなかった。この報告では、サービスの供給者が、その受容者に対するだましを含む"ちょい悪"行動について検討した。それにより、期待していた受容者のサプライズを得られずに、想定外の望ましくない影響を招来してしまう愚かな判断過程について考察した。

著者

田村 慶信 山田 茂

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.161, pp.23-28, 2009-07-24

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現在,OSS(オープンソースソフトウェア)は,数多くの企業,自治体,教育機関,政府関係機関などにおいて,様々な分野で使用されている.また最近では,組込み機器に対してもBusyBoxやAndroidに代表される組込みOSSが積極的に採用されつつある.一方で,利用者側や開発者側にとって,サポートや品質上の問題といった多くの不安が残されている.特に,組込み製品に対して組込みOSSを導入する際には,移植可能性の評価,移植作業期間における進捗管理,および最適リリース時刻の決定が重要となる.本論文では,こうしたOSSの信頼性を評価するためにハザードレートモデルを適用するとともに,その最適リリース問題について議論する.さらに,実際のバグトラッキングシステム上から採取されたフォールトデータに基づく信頼性評価例を示すとともに,その適用可能性について考察する.

著者

田村 慶信 竹原 英秀 山田 茂

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.67, pp.13-17, 2009-05-22

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オープンソースソフトウェア(open source software,以下OSSと略す)の普及の動きが活発である.特に,組込み機器に対してはBusyBoxやAndroidに代表される組込みOSSが積極的に採用されつつある.しかしながら,そのサポート体制および品質上の問題や,移植可能性の問題から,その導入へ踏み切れない企業が多く存在している.本論文では,オープンソースプロジェクトの下で開発されている組込みOSSの信頼性を評価するために,ベイジアンネットワークおよびソフトウェア信頼度成長モデルに基づく信頼性評価法を提案する.本手法では,OSSを構成するコンポーネント間の因果関係を条件付確率で表現する.これにより,主要コンポーネントと,それに影響を及ぼすコンポーネントとの相互作用を包括することが可能となることから,組込み製品に対するポーティングを利用した開発の際に役立つものと考える.さらに,実際の組込みOSSのフォールト発見数データに対する数値例を示す.

著者

林坂 弘一郎 三道 弘明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.454, pp.125-128, 2002-11-08

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現在の我が国では,特に家電製品のような製品は,標準で1年間の保証を伴うことが多い.保証を伴う製品の製造業者は,故障によって将来必要となる保証費用のために売上の一部を保証準備金として確保しておかなければならない.適切な保証準備金を設定するためには,必要となる保証費用を正確に見積もることが重要である.一方,通常の保証においては,保証期間中の故障に対して修理を行うが,保証期間中に何度も故障を繰り返す場合には,顧客からの信用を失わないために,サービスとして修理ではなく製品そのものを取替える製造業者が少なくない.しかしながら,このようなサービスを行うことによって,当初見積もっていた保証費用を大幅に超過してしまう恐れがある.したがって,取替えを行うことによって増加する費用を正確に見積もることが必要である.本研究では保証期間中の最初の故障に対しては小修理を行うが,以降の故障に対してはすべて新品に取替えるという保証を取り扱う.このような保証に対して,製造業者に必要となる期待費用を定式化する.更に,(a)最初の故障にのみ小修理を行うが以降は対応しない,(b)すべての故障に対して小修理を行う,という保証政策と期待費用の比較,分析を行う.

著者

鈴木 喜久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.385, pp.11-14, 2007-12-07

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地球温暖化対策の一つとして、太陽光発電があるが、経済的には投資額が大きく回収期間が長すぎて普及を妨げている。ここで、オール電化にすると、夜間の電気代が安く、昼間の余剰電力の売電価格が高いので、経済性が出てくる可能性が考えられるので、昨年から、オール電化の設備を導入して、経済性を確認してみた。1年間のデータが纏まったので、報告としてみた。1例に過ぎないが、新しく導入される方の参考になると思う。

著者

松山 久義

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性

巻号頁・発行日

vol.95, no.290, pp.31-36, 1995-10-13

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測定変数間の線形な関係式とx^2検定を利用して測定器の故障を診断するシステムの設計仕様として,診断対象とすべき測定器の集合,誤報の確率の上限値,検出すべき故障の大きさの下限値と測定器の精度(標準偏差)との比,欠報の確率の上限値が与えられたとき,これらの仕様を満足し,かつ,設置費用最小の測定器の配置を決定する問題を組合せ論的最適化問題として定式化する。また,診断対象システムの自由度に対応する限界検出力の概念を導入することにより,この問題を効率よく解く方法を提案する。

著者

金田 健 鈴木 和幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. R, 信頼性 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.454, pp.35-38, 2002-11-08

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近年、ユーザの誤使用・不注意など、ヒューマンエラーに起因する製品事故が大きな割合を占めてきている。このような不特定多数のユーザを対象とした市場型製品への事故の未然防止法に関しては種々の手法が提案されている。本研究では、これらの方法のさらなる改善を目指し、Web上のFAQを利用したヒューマンエラー事前抽出方法を検討する。