文献一覧: 北海道文教大学 (出版者)

1 0 0 0 OA アクティブ・ラーニングを検証する─小学校の国語科の物語教材の読みの授業をめぐって─

著者: 三上勝夫
出版者: 北海道文教大学
雑誌: 北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日: no.20, pp.109-115, 2019-03-20

2019-12-04 14:25:42
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http://id.nii.ac.jp/1427/00000779/

1 0 0 0 IR 学級経営の困難さの状況とその対処に関する研究

著者: 片倉徳生三上勝夫
出版者: 北海道文教大学
雑誌: 北海道文教大学研究紀要 = Bulletin of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13493841)
巻号頁・発行日: no.43, pp.15-27, 2019-03

管理職から見た学級経営の困難な状況の特徴とその対処を検討するために,北海道内33 市部の公立小学校627 校を対象に調査を行った.調査の結果,194 校から回答があり,学級経営の困難な状況が生じた学校(経験校 72 校)と生じなかった学校(未経験校122 校)に分けて検討した.因子分析の結果,経験校の管理職は,「学習に臨む構えの欠如」,「教師への反発・授業妨害」,「教師への反抗・暴力」が,学級経営の困難な状況の特徴であると捉えた.具体的には,「授業中の私語が多く,教師の注意でやめない」「授業開始後も横を向いて座ったり,教科書やノートを出さなかったりする子の方が多い」が,一番割合が高く,17 年前の調査と同様の結果であった.また,その対処として,「校内教育体制の確立と関係機関との連携・協力」「教師と児童との信頼関係の構築」など,多岐にわたり多面的な対処が大切であることが窺えた.

2019-06-21 10:20:14
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006631080

1 0 0 0 OA 我が国の看護学領域におけるクリッカーに関する文献検討

著者: 高岡哲子小塀ゆかり川端愛子片倉裕子
出版者: 北海道文教大学
雑誌: 北海道文教大学研究紀要 = Bulletin of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13493841)
巻号頁・発行日: no.43, pp.79-87, 2019-03-20

目的:本研究の目的は,わが国の看護学領域におけるクリッカーに関する文献検討を行い,研究の動向と研究成果を明らかにし,看護教育実践に活用することである.方法:看護学領域におけるARS 機器に関する文献検索を行った結果,合計34 件が抽出され,重複した文献13 件を除外した21 件を対象文献とした.得られた文献をマトリックス方式で整理したのち原著論文のみを抽出して「使用教材」,「研究目的」などの視点で整理した.これらの結果をもとに,今後の課題の視点で検討した.結果:我が国の看護学領域におけるクリッカーに関する文献検討を行った結果,演習や実習においてはPF-NOTE,講義ではクリッカーが主に活用されていた.また,クリッカーやPF-NOTE を使用することで,授業に対して楽しく積極的に参加できること,気づきや動機づけになっていたことなどが報告されていた.考察:看護学における演習で自身の判断に自信が持てず,発言を躊躇する傾向にある者にとって,匿名性と自らの判断を客観視できるPF-NOTE やクリッカーの使用は有効であると考える.また,今後の課題として受講者の段階的な教育方法の工夫と適切な評価方法の検討の必要性が示唆された.

2019-06-01 20:01:42
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http://id.nii.ac.jp/1427/00000788/

1 0 0 0 フィリップ・レヴィーンの『世界のニュース(News of the World)』--不確実性の総和

著者: Toskar Stephen
出版者: 北海道文教大学
雑誌: 北海道文教大学論集 (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日: no.11, pp.51-65, 2010-03-25

2019-03-01 06:30:14
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110008002962

1 0 0 0 IR サブ・ポリティクスと政治の再定義の探求 : 民主主義における司法・メディア・市民の新しい公共圏に向けて

著者: 渡部淳
出版者: 北海道文教大学
雑誌: 北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日: no.17, pp.65-77, 2016-03

東日本大震災と福島第一原子力発電所事故の発生から5年,当時は国内外の人々から日本社会はこれを機に大きく変わってゆくのではないかと思われたが,社会の意識や世論の変容とは解離した,国会での独断・独善的な議論や政策決定が矢継ぎ早に行われている現状は,当初の予想とは裏腹にこの国の民主主義の危機的段階を示唆している.本論は,この日本において民意が政治や政策に反映されない原因を,議会や行政の外側にある一般社会の側に,自らの意思を伝達し形にしていく仕組みと文化が欠如しているためであると考える.どのようにしたら日本の民主主義が活性化するのか,そしてそのために社会科学にどのような貢献ができるのかを,次の3点を中心に考察する.まず,欧米社会における政治的NGO の存在と役割について触れ,アメリカの事例から日本にはまだ社会の中に政治のNGO 的なものが欠けていると主張する.次に,ベックのリスク社会論におけるサブ・ポリティクスの議論を手がかりに,新しい社会運動にとっての司法とメディアの役割の重要性について整理する.最後に,日本のメディア上に現れる政治的コミュニケーションの公共圏の探索と分析に向けた方法論を,政治学的・メディア学的視点から議論する.