著者

山室 信一

出版者

大阪経済大学

雑誌

經濟史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.27-57, 2013-01-31

著者

石川 照子

出版者

大阪経済大学

雑誌

經濟史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-24, 2013-01-31

著者

宮本 又郎

出版者

大阪経済大学

雑誌

經濟史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.23-48, 2014-01-31

著者

林 怡蓉

出版者

大阪経済大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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インターネット時代における放送は、より積極的で個人と社会/市民社会と政治システムを繋ぐ「中間過程のコミュニケーション媒体としての放送」となることを通じて,放送は社会に潜む多分にある問題を具現する場となり,社会を動的に回転させていく原動力を生み出す場となる.こうした放送は様々に異なる背景知をもつ人々の意見,語りが飛び交うデリベラティヴでアゴニスティックな意味空間を提供し,社会的規範/ルールの修正点を浮上させ,新たに形成し構築していく可能性をもつ.

著者

龐 新平

出版者

大阪経済大学

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.227-242, 2004-05-10

著者

吉田 弘子 Johnston Scott Cornwell Steve

出版者

大阪経済大学

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.99-109, 2010-09-15

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大学ライティングセンターは、大学内でライティングに関する様々なガイダンスを行うところであり、ライティング前のブレインストーミング、構成、草稿作成などライティングに関するあらゆる相談を受け付けている。日本において大学ライティングセンターはあまり周知されておらず、その実態や運営についての系統的な調査はほとんど存在しなかったが、筆者らは科学研究費を受けて日本における大学ライティングセンターについての調査を実施した。本稿では、その研究結果の一部として、日本の大学に設置されている多様な大学ライティングセンターを紹介し、大学教育におけるライティングセンターの役割を論じる。

著者

徳永 光俊

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、これまで十分になされてこなかった日本農業の歴史と農耕文化に根ざした日本農学原論を構築するために、大正・昭和期において日本農学がどのように展開してきたかを、史料調査と農家からの聞き取り調査に基づきながら、実証的に明らかにした。欧米農学を融合しながら日本農業の伝統に根ざして作られてきた日本農学の基本的な哲学、原論的理念を明らかした。

著者

宮川 敏治

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究の目的は、提携外部性が存在する状況で、効率的な交渉結果を実現するための条件や提携形成の戦略的側面を交渉ゲーム理論の新しい分析手法によって解明することである。さらに、不完備情報下の交渉問題のための非協力・協力ゲームの解概念の提示と制度設計の可能性を検討する。以下の研究成果を得た。(1)戦略的提携形成と非協力交渉ゲームモデルの構築と分析:分割関数形ゲームの下での非協力交渉ゲームモデルを構築し、ナッシュ均衡解、ナッシュ交渉解、およびコアの関係を分析。さらに、応用問題として自由貿易協定を考察。(2)不完備情報の交渉問題でのナッシュ交渉解の提示。(3)非対称情報下での制度設計、提携形成。

著者

片山 麻美子

出版者

大阪経済大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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グレイが1750年代に執筆した論文「カンブリア」における、(1) ウェールズの詩法の研究(2) ドルイドとバルドに関する好古的知識について考察した。特に近年の民族学や考古学の研究成果を取り入れ、18世紀のケルト民族起源論と国民意識に関する言説に焦点をあて、グレイがウェールズにおける古詩復活とバルドの伝統復活のなかで果たした役割を明らかにした。成果として、当時の好古研究の進展状況とケルト再発見の議論を検討し、グレイやメイソンの古詩研究と好古家の相互にわたる影響関係を跡付けて発表した。

著者

服部 圭介

出版者

大阪経済大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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研究成果として主に,論文"Policy and Product Differentiations Encouragethe International Transfer of Environmental Technologies"をまとめた。ここでは,地球環境という国際公共財を共有する国家間の戦略的な技術移転のインセンティブを分析した。結果として,環境政策の水準と,国際市場における企業が生産する財の差別化の程度にかんする非対称生が大きな場合のみ,自発的な環境技術移転が行われることが明らかとなった。これは,地球温暖化問題に対する京都議定書における,CDM(クリーン開発メカニズム)や,ODA(政府開発援助)を通した環境技術の移転の問題に関して,重要な政策的含意を有すると考えられる。

著者

池野 高理

出版者

大阪経済大学

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.337-367, 2002-09-14

著者

黒田 勇/山本 桂子 黒田 勇 山本 桂子

出版者

大阪経済大学

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.433-463, 1995-05-15