2 0 0 0 OA 日本におけるたばこ広告規制と喫煙マナー広告の表象(山本剛郎教授退職記念号)
- 著者
- 林 怡蓉
- 出版者
- 関西学院大学
- 雑誌
- 関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)
- 巻号頁・発行日
- vol.104, pp.183-195, 2008-03
In this paper, I examine the actual situation of tobacco advertisement controls and the process of formation of the controls in Japan. Using an analysis of the representation of smoking manners advertisements, I aim to answer this following question by analyzing the representation of smoking manners advertisement. The questions: why did the problem of smoker's manners turn out to be the main focus of discussion regarding tobacoo advertisement, instead of the health problem involved? Japan Tobacco Inc. Together with the Ministry of Finance has announced the message that tobacco is one of the nonessential items for adults. At the same time they have published advertisements regaqrding smoking manners have consideration towards other people and environment when smoking.
1 0 0 0 IR 放送法改正と日本の放送番組政策--政策をめぐる政治過程と政策内容の分析
- 著者
- 林 怡蓉 Ijung Lin
- 出版者
- 関西学院大学社会学部研究会
- 雑誌
- 関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)
- 巻号頁・発行日
- no.94, pp.115-127, 2003
1 0 0 0 IR 放送法改正と日本の放送番組政策--政策をめぐる政治過程と政策内容の分析
- 著者
- 林 怡蓉 Ijung Lin
- 出版者
- 関西学院大学社会学部研究会
- 雑誌
- 関西学院大学社会学部紀要 (ISSN:04529456)
- 巻号頁・発行日
- no.94, pp.115-127, 2003
- 被引用文献数
- 1
1 0 0 0 OA 日本型コミュニティ放送の成立条件と持続可能な運営の規定要因
- 著者
- 松浦 さと子 北郷 裕美 金山 智子 小川 明子 林 怡蓉 寺田 征也 志柿 浩一郎 川島 隆 松浦 哲郎 畑仲 哲雄 畑仲 哲雄 日比野 純一 橋爪 明日香 稲垣 暁
- 出版者
- 龍谷大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2012-04-01
1992年に制度化されたコミュニティ放送局は、2016年代に入り300局を超えた。それらは、地域の地理的環境や文化的・社会的・政治的・経済的背景に適応すべく多様な運営スタイルで放送が担われている。しかし共通しているのは災害対応への期待が高いことである。特に2011年以後は「基幹放送」としてその責任が重くのしかかる。国際的なコミュニティラジオが「コミュニティの所有、運営、非営利非商業」と定義されていることに対し、日本のコミュニティ放送は、資源動員、法人形態、ジャーナリズムや番組審議会等、独自の成立条件を形成してきた。本研究では長期のフィールドワークと日本初の悉皆調査によってそれらを明らかにした。
1 0 0 0 OA 非営利民間放送の持続可能な制度と社会的認知コミュニティ放送のモデルを探る
- 著者
- 松浦 さと子 石川 旺 川上 隆史 川島 隆 林 怡蓉 牧田 幸文 松浦 哲郎 小川 明子 櫻田 和也 津田 正夫 魚住 真司 山口 洋典 日比野 純一 小山 帥人 平塚 千尋 金 京煥 小山 善彦
- 出版者
- 龍谷大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2006
非営利民間放送は現在、コミュニティにおけるコミュニケーションを活性化し、社会的排除の削減に取り組む独立したセクターとして国際的に認知されつつある。しかしながら、このセクターの持続的発展のための法的・財政的・人的な前提条件は、日本においていまだ存在しない。ゆえに我々は、非営利放送局を支えるための体制の可能なモデルを、さまざまな国と地域における成功事例を比較参照することによって明らかにするよう努めた。