著者
今西 一
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2/3, pp.3-28, 2011-12-25
著者
保田 隆明
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.141-159, 2011-03-25

研究ノート
著者
後藤 良彰
出版者
小樽商科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

Lauricella の超幾何関数 F_C に関連して, 昨年度行なった研究に引き続き, モノドロミー群が有限既約になる場合について調べた. この問題は20年ほど前に加藤満生氏によって2変数の場合(Appell の F_4 と呼ばれる)について結果が得られていたが, 3変数以上については未解決であった. 本研究により, 2変数の場合の多変数化として, 有限既約性の必要十分条件をパラメータに関する条件として明示的に書くことができた. 2変数の場合と類似した議論も多用しているが, 3変数以上の場合の特殊性が現れ, 2変数の場合の条件を直接一般化するだけでは不十分であることも判明した. この結果は, 既に論文としてまとめたので, 近日中に学術論文誌に投稿する予定である.A-超幾何系の級数解に対応するねじれサイクルについては, 神戸大学の松原宰栄氏の仕事により, 多くの結果が得られており, 特にユニモジュラーな三角形分割を持つAに対しては, 交点理論もかなり整備されている. この理論を土台に, 松原氏と共同で, ユニモジュラーでない場合に交点理論がうまくいくサイクルの構成に関する研究を開始した. 線積分表示を持つ場合については, 典型例についてサイクルを構成することができたため, 具体的なAに対する例の構成に取り組んでいる. サイクルの構成を進め, ねじれ周期関係式などの公式を導出していき, 論文としてまとめていく予定である.
著者
前田 陽
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.187-206, 2008-07-25

論説
著者
倉田 稔
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
vol.92, pp.13-35, 1996-08-31
著者
阿部 孝太郎
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2/3, pp.73-84, 2006-12-25
著者
倉田 稔
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
vol.96, pp.51-68, 1998-08-31
著者
小林 敏彦
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
vol.100, pp.27-82, 2000-09-29
著者
飯塚 和之
出版者
小樽商科大学
雑誌
商学討究 (ISSN:04748638)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1/2/3, pp.373-397, 1987-01-25
著者
荻野 富士夫
出版者
小樽商科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本課題で明らかにすることは、十五年戦争以前の植民地統治における各「治安体制」の構築を前史に、「東亜新秩序」から「大東亜新秩序」への膨張のなかで、憲兵・警察・司法を基軸とする「治安体制」の形成・運用過程を追跡することである。「東亜新秩序」から「大東亜新秩序」=「大東亜共栄圏」への創出を下支えし、日本の植民地統治・帝国統治の保守・防護・膨脹を強権的に担ったのが、「東亜治安体制」、そして「大東亜治安体制」であるという仮説の検証を目的とする。その際、国内および植民地の「治安体制」では特高警察・思想検察・思想憲兵などが相互に協調・競合しつつ、最終的に戦争遂行体制の構築に突き進み、それぞれが官僚群としての優秀性を示して全体として「治安体制」をつくりあげた。一方、「大東亜治安体制」の場合、軍を背景とする憲兵が主導権を握ったと考えられる。この課題遂行にあたり、まず日本国内・植民地および占領地における憲兵の治安機能について検証し、3月刊行の『日本憲兵史』としてまとめた。とりわけ「満洲国」および中国・東南アジアの占領地域における野戦憲兵としての特質に注目したが、台湾・朝鮮における憲兵統治の実態については先行研究に依拠することになったため、今後、本課題に即して検討を加えなければならない。また、6月刊の『よみがえる戦時体制』(集英社新書)において、戦前治安体制全般の総括をおこなった。一九二〇年代に浮上した総力戦構想が満洲事変を契機に本格的な実行段階に入り、日中全面戦争への突とともに加速し、一九三八年の国家総動員法の成立、四〇年の大政翼賛会の成立、四一年の国民学校令の制定と治安維持法の「改正」などを指標に、対米英戦争を前に「戦時体制」の確立をみたといえる。これらのほかに、第1年度は軍政関係の基本的な文献史料の収集に努めた。
著者
辻 義人
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
vol.127, pp.103-118, 2014-03-17

大学における代表的なFD活動として,学生による授業評価が挙げられる。学生授業評価は,教員の授業改善の指針として実施されている。本研究は,学生自身が学生授業評価の設計と実施に関与する際の条件について,探索的検討を行うものである。 被験者に授業と教員の評価項目を作成させ,実際に質問票の配布と回収を行った。この結果,以下の3点が示された。①学生は授業評価の際に,知識や技能の獲得のみではなく,科目履修の容易さにも注目している。②話が面白くわかりやすい授業は評価が高い一方,評価が甘い・テストが簡単な授業は評価が低い。この傾向は,教員の評価とも一致している。③学生授業評価の設計に学生が関与するには,学生が授業評価の目的や意義について十分に理解する必要がある。日常的に,学生と教職員の間で十分な意見交換を実施することが望ましい。
著者
Kayser W. 中川 勇治
出版者
小樽商科大学
雑誌
小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)
巻号頁・発行日
no.36, pp.1-52, 1968-04