著者
坂上,裕子
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, 1999-12-30

本研究では,人格特性と認知との関連を検討するため,大学生169名を対象に,個人の感情特性と図版刺激における感情情報の解釈との関連について調べた。感情特性の指標として,5つの個別感情(喜び,興味,悲しみ,怒り,恐れ)の日常の経験頻度を尋ねた。また,感情解釈の実験を行う直前に,被験者の感情状態を測定した。感情解釈の課題としては,被験者に,人物の描かれた曖昧な図版を複数枚呈示し,各図版について,状況の解釈を求めた上で登場人物の感情状態を評定するよう求めた。両者の関連を調べたところ,喜びを除く全ての感情特性と,それぞれに対応した感情の解釈との間に,正の相関が認められた。すなわち,被験者は,自分が日頃多く経験する感情を図版の中にも読みとっていた。また,特定の感情(悲しみと怒り,恐れと悲しみ,恐れと怒り)については,感情特性と感情解釈との間に相互に関連が認められた。感情特性と感情解釈の相関は,感情状態の影響を取り除いてもなお認められたことより,感情特性は,感情状態とは独立に個別の感情に関する認知と関連を持っていることが示唆された。
著者
帆足 喜与子
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.9, no.2, pp.65-74,126, 1961

要求水準とパーソナリティとの間に関係ありと認められた事柄は次のとおりである。<BR>(1) 安定感のあるものは, 成功すれば水準を上げ, 失敗すれば下げるというふうに適応的反応をする。<BR>(2) 失敗をまともにうけ入れるものも適応的反応をする。<BR>(3) 自分の地位に満足するものも適応的反応をする。<BR>(4) 妥協的, 協調的のものは場面によって設定態度を変化させる。<BR>(5) 競争心の強いものは目標を固執する傾向にある。<BR>(6) 本実験においては, 常にパーソナリティ評点のよいものの方がGDSが大きかった。<BR>個人について設定態度が比較的固定しているところから見ても, また特定のパーソナリティと特定の設定態度との関連性の存在から見ても, 要求水準には個性が相当にあらわれるといいうる。
著者
松尾,直博
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, 2002-12-25

学校における暴力・いじめの問題は,非常に深刻な問題である。被害者だけでなく,加害者,周囲でみている子どもにも悪影響が考えられる。これからのスクールカウンセラーや学校心理士には,暴力・いじめが起こった後のアフターケアだけでなく,そうした問題を予防するためのプログラムの立案と実行に関わることが期待される。本論文では,学校における暴力・いじめ防止プログラムに関する研究を概観し,その成果と問題点を考察することを目的とした。最近になって,世界各国で数多くの暴力・いじめ防止プログラムが開発されており,様々な結果が報告されている。それらのプログラムは心理学の基礎理論,実証的研究の結果を基に開発されており,問題意識を高める取り組み,社会的スキルトレーニング,社会的問題解決,感情のコントロール,仲間の力を使った援助などのプログラムが開発されている。最後に関係性攻撃,能動的攻撃についての対策,暴力・いじめ防止において学校が果たすべき役割と可能性について考察を行った。
著者
中島 実
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.26, no.3, pp.172-180, 1978

In the study of child's thinking in a "20 Questions" game, Mosher and Hornsby found out two typical strategies, constraint seeking (CS) and hypothetical scanning (HS). They attributed these strategic variations to representative ability differences, and assumed that CS required symbolic representation. On the other hand, this CS type strategy was the process of sequential classification, so that it could be considered to correspond to Piaget's additive classificatory operation. On this framework the so-called concrete period children must have a repertory of such a strategy, but there had been no evidence of that correspondence in the studies on the "20 Questions". The present study was aimed at examining the problem of such correspondence by two cross-sectional studies. In Experiment 1, the usual "20 Questions" task was used with modified stimulus and procedure. The results showed that most of the 2nd or 3rd-grade children could exhibit CS (2nd graders=80%, 3rd graders=90%) as well as some of the 1st-grade or pre-school children (1st graders=45%, pre-school=30%). This developmental tendency was similarly observed in Experiment 2 in which Ss were assigned "20 Questions" listening task. These findings show that the so-called concrete period children could employ CS type problem solving, and such CS type strategy corresponded more to classificatory operation than to representative ability. Further, the developmental process of classificatory operation was discussed at length.
著者
馬場,安希
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, 2000-09-30

本論文では現代女性の痩身化の実態に注目し, 痩身願望を「自己の体重を減少させたり, 体型をスリム化しようとする欲求であり, 絶食, 薬物, エステなど様々なダイエット行動を動機づける心理的要因」と定義した。痩身は「幸福獲得の手段」として位置づけられているとする立場から, 痩身願望の強さを測定する尺度を構成するとともに, 痩身願望が体型への損得意識を媒介に規定されるモデルを検討した。青年期女子に質問紙による調査を行い, 痩身願望尺度の一次元構造を確かめ, ダイエット行動や摂食行動との関連について検討し, 尺度の信頼性, 妥当性が確認された。また, 体型への損得意識に影響を及ぼすと考えられる個人特性と, 痩身願望との関連性を検討した結果, 「賞賛獲得欲求」「女性役割受容」「自尊感情」「ストレス感」などに関連があることが示された。そこで, これらの関連を検討したところ, 痩せれば今より良いことがあるという「痩身のメリット感」が痩身願望に直接影響し, それ以外の変数はこのメリット感を媒介して痩身願望に影響することが明らかになり, 痩身願望は3つのルートによって高められると考えられた。第1は, 肥満から痩身願望に直接至るルートである。第2は, 自己顕示欲求から生じる痩身願望で, 賞賛獲得欲求と女性役割受容が痩身によるメリット感を経由して痩身願望と関連しており, 痩身が顕示性を満足させるための手段となっていることが示唆された。第3は, 自己不全感から発するルートである。自尊感情の低さと空虚感があいまったとき, そうした不全感の原因を体型に帰属し, 今の体型のせいで幸せになれないといった「現体型のデメリット感」を生じ, さらにメリット感を経由して痩身願望に至ることが示された。これらの結果から, 痩身願望が「女性的魅力のアピール」や「自己不全感からの脱却」を目的として高まるのではないかと考えられた。
著者
水元 景文
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.225-231,253, 1962

対連合記憶の過程を習得時と想起テスト時に2分し, それぞれについてパターンとともにSおよびRの有意味性の記憶に対する効果が検討された。ここではパターンを一応記憶材料呈示の時空的な布置関係と考えて,習得時のパターンとしては,S→Rという特異の方法で呈示し学習させた。また,習得終了後の想起テストのパターンとしては,Fテスト(習得時のSとRの関係がテスト時でも変らない)とBテスト(習得時のSとRの関係がテスト時には逆になる)の2つが設けられた。有意味性の検討として,有意味綴りあるいは無意味綴りとかなもじ一字(たとえば,「アサーヒル」の対を「アーヒル」として覚えたという内観報告にもとずき,2字の綴りのうち,1字を最初らか消して,かな1字にしてしまつたもの)を対にしたリストを作つて行なった。<BR>その結果,習得時にはSあるいはRが有意味綴りだと無意味綴りよりも習得が容易であり,想起テストでは,BテストはFのそれより想起はむずかしいが,この場合でも有意味語はよく想起されるという結果を得た。
著者
中村 雅子
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.51, no.1, pp.76-85, 2003
被引用文献数
2

本研究では,青年の環境意識や環境配慮行動の形成に及ぼす母親の言動の影響を,母親と子どもから独立に回答を得て,両者のデータをマッチングさせることにより検討した。分析対象者はオンライン機器による調査で回答を得た,中学生から独身社会人までの男女およびその母親の273組である。環境意識尺度・環境配慮行動尺度を目的とする重回帰分析,および13の環境配慮行動のそれぞれの実行の有無を目的としたロジスティック回帰分析の結果,以下のことが明らかになった。1)子どもの環境意識尺度に対して説明変数として母親の環境意識尺度の効果が有意だった。2)環境配慮行動尺度に対して母親の環境配慮行動,とくに実践とともに家族にも協力要請を行った場合の効果が有意だった。3)いずれの場合も母親変数の投入で重回帰分析の説明力が大きく改善された。4)個別の環境配慮行動を目的変数とするロジスティック回帰分析では,13項目のうち10項目について母親の環境配慮行動の実政-要請の変数が最も有効な説明変数であった。以上のことから,環境意識形成および具体的な行動場面での母親の影響の重要性が確認された。また発達段階別に見ると,子どもが中学・高校生の年齢段階よりも大学生等・社会人の年齢段階の方が母親関連の変数の影響が大きかった。
著者
犬塚 美輪
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.152-162, 2002
被引用文献数
7

本研究の目的は,説明文読解方略について,具体的な認知的活動を表す構造を示し,その併存的妥当性および交差妥当性を検討するとともに,学年による方略使用の違いを検討することである。調査1では,読解方略は,「意味明確化」「コントロール」「要点把握」「記憶」「モニタリング」「構造注目」「既有知識活用」の7カテゴリに分類できることが示され,これらのカテゴリは,「部分理解方略」「内容学習方略」「理解深化方略」の3因子のもとにまとめられることが示唆された。これらの因子は,さらに上位の因子である「読解方略使用傾向」のもとにまとめられた。調査2では,発話思考法を用いて,上述のカテゴリの併存的妥当性を示した。最後に,調査3では,方略構造の交差妥当性が示され,さらに,学年間の比較から「要点把握」「構造注目」「既有知識活用」において学年による方略使用の違いを見出した。このことから,これら3つのカテゴリに属するような方略が,年齢によって発達するものであることが示唆された。
著者
岡田,いずみ
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, 2007-06-30

学習者の学習意欲を高めることは難しい。本研究は,学習者の学習意欲を高めるために介入研究を行い,その効果を検討したものである。学習意欲と関連の深いものに学習方略がある。学習意欲と学習方略の関係については「意欲があるから方略を使う」という見方がなされることが多かった。それに対して,本研究では「方略を教授されることで意欲が高まる」という仮説の下,介入を行った。対象は高校生であり,内容は英単語学習であった。英単語学習のなかでも,特に体制化方略を取り上げた。研究1では授業形態で介入を行った結果,学習方略の教授により,ある程度は学習意欲が高まったことが示されたが,十分とは言えなかった。そこで研究2では,方略の学習がより確実なものになるよう,教材を改訂し,介入を行った。また,研究2では,個人差を捉えるために検討項目として,方略志向という学習観と,英単語に対する重要性の認知が学習意欲の変化に及ぼす影響を検討した。その結果,方略志向の高低や,英単語に対する重要性の認知にかかわらず,学習意欲が高まったことが確認された。
著者
小塩,真司
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, 1998-09-30

本研究の目的は, 自己愛傾向と自尊感情との関わりを検討すること, そしてその両者が, 青年期における友人関係とどのように関連しているのかを検討することであった。自己愛人格目録(NPI), 自尊感情尺度(SE-I), 友人関係尺度が265名(男子146名, 女子119名)に実施された。NPIの因子分析結果から, 「優越感・有能感」「注目・賞賛欲求」「自己主張性」の3つの下位尺度が得られた。NPIとSE-Iとの相関から, 自己愛は全体として自尊感情と正の相関関係にあるが, 特に「注目・賞賛欲求」はSE-Iと無相関であり, SE-Iの下位尺度との関係から, 高い自己価値を持つ一方, 他者の評価に敏感であり, 社会的な不安を示すといった特徴を有していることが明らかとなった。これらの結果は, NPIの妥当性を示す1つの結果であると考えられた。また, 友人関係尺度の因子分析結果から, 友人関係の広さの次元と浅さの次元が見出され, その2つの次元によって友人関係のあり方が四類型された。この友人関係のあり方とNPI, SE-Iとの関係が分析された。結果より, 広い友人関係を自己報告することと自己愛傾向が, 深い友人関係を自己報告することと自尊感情とが関連していることが明らかとなった。このことから, 青年期の心理的特徴と友人関係のあり方とが密接に関連していることが示唆された。
著者
肥田野 直
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.2, no.3, pp.41-58, 67-68, 1954

低照度下における横組みのローマ字および「かな」の活字の可読閾を測定して結果, 次の諸点が明らかにされた。(1)1音節を表わす場合と単語を表わす場合の何れにおいてもローマ字大文字の可読閾は小文字や「かな」の可読閾に比較して低い。(2)ローマ字小文字は母音を表わす場合は「かな」より可読閾が高いが, 母音以外の音節を表わす場合は「かな」よりも低い。また, 有意味単語を表わす場合は「ひらがな」よりは高いが「かたかな」と同程度の可読閾が得られ, 無意味音節を表わす場合は「ひらがな」と同程度で「かたかな」よりは低い可読閾が得られる。(3)単独の文字として呈示された場合は「ひらがな」も「かたかな」も可読閾においてほぼ等しい。単語して呈示される場合は前者の可読閾が方が低い。しかし, 外来語系統の単語では両者の差がない。(4)単独の文字として呈示された場合, 濁点・半濁点の存在は「かな」の可読閾を著しく高くする。特に「バ」行と「パ」行の「かな」の識別が困難である。しかし有意味単語においてはその影響が殆んどみられない。一方無意味音節においては単独に呈示された文字の場合と同様な影響がみられる。(5)ローマ字小文字は単独に呈示される場合よりも2字以上組み合わせて呈示した場合の方が可読閾が低い。この場合を除いては, ローマ字でも「かな」でも文字数と可読閾との間に一義的関係は認められない。(6)実験に用いられた5種類の音節に関する限り訓令式ローマ字と標準式ローマ字の可読閾に差はみとめられない。(7)単語の意味の有無によって「かな」の可読閾が異なるが, ローマ字の可読閾には殆んど影響がない。(8)ローマ字で表わされた国語の単語と英語の単語の可読閾に差は認められない。ただし, 固有名詞のようにローマ字の形で目に触れる機械の多い単語は一般的な国語の単語よりもローマ字の可読閾が低い。
著者
岡安 孝弘 嶋田 洋徳 坂野 雄二
出版者
日本教育心理学協会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.302-312, 1993
被引用文献数
13

The purpose of this study was to investigate the effects of the expectancy of social support in junior high school students on school stress. 917 boys and girls, from 1st to 3rd grade, completed the Scale of Expectancy for Social Support (SESS), the School Stressor Scale, and the Stress Response Scale. The results indicated that (a) the SESS had a single-factor structure, (b) social support alleviated school stress more effectively in girls than in boys, (c) the alleviation effects of social support were dependent on the differences of stressful events, support resources, or stress responses, and (d) father support, which was less expected than mother support, was the most effective in alleviating stress responses in girls, but not in boys, Finally, the implication of social support for school stress process was discussed.