著者

桜井 良太 藤原 佳典 金 憲経 齋藤 京子 安永 正史 野中 久美子 小林 和成 小川 貴志子 吉田 裕人 田中 千晶 内田 勇人 鈴木 克彦 渡辺 修一郎 新開 省二

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.352-360, 2011 (Released:2011-10-12)

参考文献数

30

被引用文献数

6 8

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目的:温泉は古くから治療目的などにも用いられてきたが,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点として用いる有効性について検討した研究は極めて少ない.そこで我々は,運動・栄養指導,温泉入浴からなる複合介入プログラム"すぷりんぐ"を開発し,その効果を無作為化比較試験によって検討した.方法:65歳以上の特定健診該当者を対象に公募により本プログラムへの参加者を募集した.68名が事前調査に参加し,60名(72.7歳±6.0)がプログラムへの参加に同意した.参加者を無作為に介入群31名と対照群29名の2群に割付け,交差法により前期に介入群,後期に対照群に対して複合介入プログラムを3カ月間(週2回,90分)実施した.介入群プログラム終了時(3カ月後:第2回調査)と対照群プログラム終了時(6カ月後:第3回調査)に調査を実施し,プログラムの短期・長期的効果の検討を行った.結果:介入に起因した傷害,事故の発生はなく,介入群の平均プログラム出席率は76%であった.性・年齢・BMIを調整した一般線型モデルの結果,第2回調査時には対照群に比べ,介入群の握力と開眼片足立ちに有意な改善が認められた(各々p =0.028,p =0.003).また,第3回調査において,介入直後に確認された握力と開眼片足立ちの有意な改善の維持が認められ(各々p =0.001,p =0.024),改善傾向が見られたWHO-5の有意な維持・改善が示された(p =0.027).交差後の対照群の介入プログラム出席率も平均81%と比較的高く,対照群への介入時においても傷害,事故の発生は確認されなかった.結論:温泉施設を活用した複合的介入プログラムである"すぷりんぐ"は身体機能を中心とした高齢者の健康増進に寄与するプログラムであることが示された.また,その継続的効果とプログラムの出席率・安全性が確保されていることから,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点とする意義は高いものと考えられる.

著者

桜井 良 江成 広斗

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

ワイルドライフ・フォーラム (ISSN:13418785)

巻号頁・発行日

vol.14, no.34, pp.16-21, 2010-02-10 (Released:2017-11-03)

被引用文献数

1

著者

上田 剛平 小寺 祐二 車田 利夫 竹内 正彦 桜井 良 佐々木 智恵

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

野生生物保護 (ISSN:13418777)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.47-57, 2012-05-31 (Released:2017-09-07)

参考文献数

32

被引用文献数

5

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The Japanese hunter population has been declining and aging since the 1970s. As hunters' removal of nuisance animals is important for the prevention of agricultural damage, their retention is critical for sustainably managing Japan's wildlife. In order to understand the reasons for the decline in the number of hunters and propose appropriate retention measures, we surveyed 1,409 people who did not renew their hunting licenses in 2008 and 2009. The respondents who revoked their trap hunting licenses were younger and had significantly shorter hunting careers than those who revoked their gun hunting licenses. The former had mostly carried on hunting for nuisance control until the cost of hunting became too expensive for them to continue. Therefore, provision of economic incentives could be an important retention measure. While the main reason given by both big game and bird hunters was the reinforcement of gun holding regulations, bird hunters indicated that the reduction in the number of game birds and loss of hunting area were also problematic factors. Thus, in order to retain bird hunters, it is important to improve the environmental conditions of bird hunting.

著者

桜井 良文

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測 (ISSN:04500024)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.144-156, 1954-04-01 (Released:2009-04-21)

参考文献数

9

著者

桜井 良文

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

自動制御 (ISSN:04477235)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.48-54, 1954-04-30 (Released:2010-07-27)

参考文献数

15

著者

桜井 良太 河合 恒 深谷 太郎 吉田 英世 金 憲経 平野 浩彦 鈴木 宏幸 大渕 修一 藤原 佳典

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.251-258, 2015 (Released:2015-06-25)

参考文献数

19

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目的 本研究では,大規模郵送調査によって日常的に自転車を運転している高齢者の割合を明らかにした上で,(1)地域在住高齢者の自転車関連事故(自転車運転中の事故および歩行中の自転車に起因した事故)の発生率・傷害の程度および(2)傷害を負ったにもかかわらず警察に通報されていない事故,すなわち潜在的な自転車関連事故がどの程度存在するのかについて明らかにすることを目的とした。方法 住民基本台帳に基づいて東京都板橋区在住の高齢者7,083人に対して調査票を郵送し,調査を行った。性別,年齢,高次生活機能(老研式活動能力指標),過去 1 年間の自転車関連事故の発生の有無,自転車関連事故に伴う傷害の有無と警察への通報について質問紙にて調査した。この際,過去 1 年間の自転車関連事故の発生の有無については,自転車運転中と歩行中の自転車に起因した事故のそれぞれについて調査した。結果 返信された調査票(3,539人:回答率50.0%)から欠損回答のないものを抽出し,運転中の事故の解析については3,098人(平均年齢±標準偏差=72.8±5.6,女性53.9%)を解析対象とし,歩行中の自転車に起因した事故の解析については2,861人(平均年齢±標準偏差=72.8±5.6,女性54.0%)を解析対象とした。日常的に自転車を運転している高齢者は1,953人(解析対象高齢者の63.0%)であった。そのうち9.4%(184人)が自転車運転中の事故を経験しており,事故経験者の76.1%(140人)が何らかの傷害を負っていた。他方,歩行中では3.4%(98人)が自転車に起因した事故に巻き込まれており,そのうち55.1%(54人)が何らかの傷害を負っていた。また自転車運転中および歩行中の事故で“通院が必要となった傷害”を負った高齢者のうち,それぞれ70.2%(59人),76.9%(20人)は警察への通報をしていなかった。結論 日常的に自転車を運転している高齢者の9.4%が自転車乗車中に事故を経験しており,調査対象の3.4%の高齢者が歩行中に自転車事故の被害を受けていたことがわかった。また“通院が必要となった傷害”を負った高齢者であっても,約 7 割が警察に通報していないことが明らかとなった。ここから主管部局が管理している事故統計と実際に発生している傷害を伴う高齢者の自転車関連事故に大きな乖離が生じている可能性が示唆された。

著者

桜井 良 小堀 洋美 菊池 貴大 中村 雅子

出版者

日本環境学会

雑誌

人間と環境 (ISSN:0286438X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.40-47, 2015 (Released:2016-04-06)

参考文献数

22

被引用文献数

1

著者

桜井 良治

出版者

静岡大学法経短期大学部

雑誌

法經論集 (ISSN:09132910)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.1-25, 1994-11-30

著者

桜井 良文

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工業教育 (ISSN:18839002)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.23-25, 1982-01-31 (Released:2009-04-10)

著者

蓋 若琰 西村 幸満 斉藤 雅茂 桜井 良太 泉田 信行 Ruoyan GAI Yukimitsu NISHIMURA Masashige SAITO Ryota SAKURAI Nobuyuki IZUMIDA

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

IPSS Working Paper Series = IPSS Working Paper Series (ISSN:24341207)

巻号頁・発行日

no.62, pp.1-22, 2022-03

著者

桜井良雄 著

出版者

光芸社

巻号頁・発行日

1948

著者

根本 裕太 桜井 良太 松永 博子 藤原 佳典

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.888-898, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

23

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目的 自然災害時において,情報通信技術(ICT)機器を用いることで,迅速に多様な情報を収集できる。本研究では性別・年齢階級別のICT機器利用状況を示し,ICT機器利用者における自然災害時に想定される情報収集の特徴を明らかにすること,インターネットを介した情報収集手段に関連する人口統計学的要因を解明することを目的とした。方法 東京都府中市の18歳以上の住民21,300人を対象に郵送調査を実施した。ICT機器は,パソコン,スマートフォン,タブレット端末,携帯電話の利用状況を調査し,いずれかの機器を利用する者をICT機器利用者とした。自然災害時に想定される情報収集手段として,テレビ,ラジオ,インターネット検索,緊急速報メール,防災行政無線,行政機関のホームページ,近隣住民,家族,友人から該当するものをすべて選択してもらった。このうち,インターネット検索,緊急速報メール,行政ホームページを,インターネットを介した情報収集手段とした。ICT機器利用割合の性差と年齢階級差ならびにインターネットを介した情報収集手段に関連する人口統計学的要因を検討するため,ロバスト分散を用いたポアソン回帰分析を実施した。結果 9,201人(回答率43.2%)から有効回答を得た。ICT機器利用者は,70歳未満では95%程度以上,80歳以上では女性66.7%,男性70.6%であった。ICT機器利用者の災害時に想定される情報収集手段は,インターネット検索を選択した者は,女性では60歳未満,男性では70歳未満の70%以上であったが,80歳以上の女性では7.8%と低かった。インターネットを介した情報収集手段に関連する人口統計学的要因は,インターネット検索では,女性,世帯収入が高い者,教育年数が長い者,配偶者がいない者で選択する者が多く,同居者がいる者や高年層,とくに高齢女性では少なかった。緊急速報メールを選択した者は,女性,教育年数が長い者で多く,高年層,配偶者がいない者では少なかった。行政ホームページを選択した者は,女性,教育年数が長い者で多く,同居者がいない者,配偶者がいない者や高年層,とくに高齢女性で少なかった。結論 ICT機器利用者における災害時に想定される情報収集手段は性や年齢階級により異なることが示され,インターネットを介した情報収集手段に関連する要因は情報収集手段によって異なることが示唆された。

著者

桜井 良

出版者

立命館大学政策科学会

雑誌

政策科学 = 政策科学 (ISSN:09194851)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.145-154, 2019-02

著者

金子 元司 桜井 良一 加々井 千裕 五町 善雄

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成19年 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.1447-1450, 2007-08-24 (Released:2017-08-31)

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This paper shows the field survey of the electric consumption and the analysis of its changing factors in a totally electrified housing complex.

著者

桜井 良文 市川 永治

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.78, no.843, pp.1580-1584, 1958-12-01 (Released:2008-04-17)

参考文献数

9

著者

桜井 良樹

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.436, pp.p71-81, 1984-09

著者

桜井 良 角田 弘志

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.359-361, 2013 (Released:2014-01-31)

参考文献数

3

著者

桜井 良 上田 剛平

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.33, no.Special_Issue, pp.329-334, 2014-11-20 (Released:2015-11-21)

参考文献数

19

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Mail survey is the most well used method for understanding public perceptions of certain topics. However, low response rate has been pointed out as the disadvantage of this method. We compared perceptions and socio-demographics of early respondents and late respondents to predict characteristics of non-respondents as well as to reveal issues that mail survey method entails. We used data of the mail survey conducted to retired hunters of all over Japan in 2012. Multiple regression analysis revealed that respondents who were interested in re-acquiring hunting license tended to be late in responding to survey (p<0.05).

著者

桜井 良 江成 広斗

出版者

「野生生物と社会」学会

雑誌

ワイルドライフ・フォーラム (ISSN:13418785)

巻号頁・発行日

vol.14, no.34, pp.16-21, 2010

被引用文献数

1

著者

桜井 良樹 積田 洋 土田 寛 桜井 良樹 梶谷 伊勢道

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.1187-1188, 2005-07-31