著者

長尾 真弓 井上 賢哉 廣政 幸生

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.11-24, 2022-03-20

著者

浅野 幸雄

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

no.94, pp.7-23, 1992 (Released:2011-03-05)

著者

福田 恭礼 市田 知子

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.1-21, 2017-02

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2011年3月11日東日本大震災に伴う福島第一原発事故により福島県相馬郡飯舘村は,現在なお全村避難を強いられている。本稿では,飯舘村から避難し,その避難先で営農を再開している4つの事例に焦点を当てる。その上で,避難から営農再開までの経緯,および営農再開を可能にした要因を明らかにし,将来,帰村した際の地域の復興,営農再開の可能性を考察する。本稿の第一義的な意義は震災から5年余を経た現在,営農再開者の実態を記録することにある。環境社会学の被害構造概念を援用すると,原発被災者の置かれた状況は「個人化」であるとされる。飯舘村では,原発事故前には農家が約960世帯あったが,避難後の営農再開状況が把握できたのは約20世帯である。筆者らはそのうちの4つの事例の分析を行った。分析の結果,営農再開を可能にした要因として,個々の置かれた状況に合った営農タイプの選択,避難先での農地の確保,再開に当たって必要となる資金の確保,さらに損害賠償の4つが挙げられる。営農タイプの選択に際しては,非経済的要因も関わっている。帰村後,営農再開の可能性が高い部門は施設園芸(野菜,花卉),畜産(繁殖牛)であると推察される。飯舘村が今後,地域復興を実現するためには,長期的に農業を支援し,再建するための仕組みを作ることが重要である。それぞれの営農再開タイプに沿って,農地や資金面の支援,損害賠償を継続的に行う必要がある。研究の側としては,被災者が現在なお「個人化」した状況にあることを認識しつつ,継続的に注視していくことが重要である。

著者

箱崎 美義 安渕 文子 永井 麻世

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 = Bulletin of the Faculty of Agriculture, Meiji University (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

no.100, pp.43-51, 1994-09

著者

田中 佩刀

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

no.27, pp.73-89, 1971-03

著者

小島 悠揮 登尾 浩助 溝口 勝

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.47-65, 2008 (Released:2011-12-19)

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水資源の有効利用のために、様々な蒸散量・蒸発散量推定法の中から、代表的な(1)土壌水分減少法、 (2)茎熱収支法、(3)熱収支バルク法の3手法の精度、適応条件を調査した。また、土壌をかく乱することなく土壌水分量が測定可能な、鉛直挿入式のTDRプローブ(マルチプローブ)を開発した。(1)土壌水分減少法では深さ0.55mのポット内にダイズを栽培し、その土壌水分変動を従来のTDR法とマルチプローブを用いて観測し、その減少量と重量法による結果を比較した。マルチプローブはその構造の影響を受け、ロッド長が短い場合に大きな誤差を示した。波形解析ソフト等により、構造の影響を解決できればフィールドヘの適用も可能になる。土壌水分減少法は、ダイズ1個体の蒸散量が微小であったため、本研究では精度は検討できなかった。しかし、根圏の水吸収を観測することができ、長期間の測定を対象とすれば非常に有効な手法であると考えられる。(2)茎熱収支法ではダイズの蒸散量を測定し、重量法と比較した。茎熱収支法はダイズの微小な蒸散量を7〜14%の精度で測定可能であった。しかし、蒸散量が少ない日や、反対に非常に大きな蒸散量を示した日に大きな誤差を示した。センサが非常に脆弱であり、慎重な扱いが必要な点と加熱により植物細胞を破壊してしまう点から、長期の測定には不向きであると考えられる。(3)熱収支バルク法ではキャベツ畑での気象データを用いて蒸発散量を計算し、ライシメータ法と比較した。本報では、計算に必要なアルベドを0.1、地中熱流量を純放射量の10%と仮定した。熱収支バルク法は、ライシメータ法に対して、20〜24%の誤差で蒸発散量の安定した推定が可能であった。感度解析の結果、アルベドと地中熱流量は蒸発散量の推定に大きな影響を及ぼし、実測が望ましいことが明らかになった。土壌水分減少法と熱収支バルク法を組み合わせると圃場における水分消費がより明らかになるので、高水準な水資源の有効利用が可能になると思われる。

著者

廣政 幸生 中川 奈緒子

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.43-53, 2011 (Released:2012-12-03)

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本稿の課題は消費者が食品の安心をどのように捉えているかを明らかにすることである。課題は、第1に、社会心理学の概念、理論を援用し、山岸が規定する安心、信頼に関するキーワードを基に安心の概念整理を行い、食品における安心の構成要素を検討し構成要素がどう安心に繋がるのかを明らかにすること、第2に、食品に対する安心の評価と構成を実証的に検討することである。安心に概念を整理し、その要素を検討すると、安心は、「信頼」と「漠然とした安心感」の2つの要素から形成され、その下位要素として、「信頼」は「表示」、「情報」、「コミットメント」。「漠然とした安心感」は「経験」、「イメージ」の5要素から構成される。消費者アンケートの結果より、安心と評価する食品を安心だと思う理由として圧倒的なのは「国産品」であること、次いで、「食品表示」であった。クラスター分析の結果から、「表示」、「情報」、「コミットメント」は同じクラスターを形成し、「経験」、「イメージ」は別のクラスターを形成しており、仮説の安心の構造図は妥当である。また、野菜における安心の構造は性別によって異なっていることが明らかとなった。

著者

暁 剛 池上 彰英

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.67-86, 2015 (Released:2015-06-08)

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本稿の目的は,近現代における内モンゴル東部地域の農業変遷を,とくに漢族移民および土地開墾との関係において,明らかにすることにある。研究方法としては,主に哲里木盟(現通遼市)とくにホルチン左翼後旗の地方誌および公文書(档案資料)を用いた歴史事例分析の手法を用いた。本稿の結論は,内モンゴル東部地域の農業は,遊牧による牧畜業から,定住放牧による牧畜業と耕種農業とを両立させた半農半牧畜業に転換したというものである。半農半牧畜業は,現在の内モンゴル東部地域の農業の最大の特徴である。

著者

伊東 武徳 倉澤 孝 矢口 泰明

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

no.100, pp.1-12, 1994 (Released:2011-03-05)

著者

永井 久美子 佐藤 塁 纐纈 雄三

出版者

明治大学農学部

巻号頁・発行日

no.140, pp.9-23, 2004 (Released:2010-04-05)

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本研究の目的は、滞在型の農業動物介在教育(FAAE)による体験が、都市生活を営む農学部学生の農業動物への認識や意見、そして気分や生理指標に及ぼす影響について検証することであった。このFAAEは、明治大学農学科の畜産実習・学生実験の一部として行われた。豚約50頭と他に肉牛と羊を持つ明治大学付属農場で実施されたFAAEの前後で2回、履修学生を被験者として調査をおこなった。FAAEは、大学寮での2泊3日で飼料給与、豚の体重測定や行動観察等を行った。さらに無作為に選ばれた学生については、血圧、体験の前・中・後で心電モニター図、脳波、気分を検査した。自己記入式質問紙法のPOMSで、6つの気分尺度、すなわち、活気、抑うつ?落ち込み、混乱、緊張?不安、怒り?敵意、疲労を測定した。有効被験者97人のうち、体験前後で農業動物が好きという回答が51.5%から62.5%に増加し、約75%が畜産に興味を持ったと回答した。彼等の農業動物と畜産への認識は体験で変化した。90%以上の学生がFAAEは農業と食育の重要性の理解、人格の形成に役立つと回答した。POMSでは体験前後と比較して、積極的な気分を表わす「活気」が体験中に上昇した。否定的な気分を表わす他の尺度は体験中に減少したが、体験後も変化はなかった。血圧と脳アルファ波占有割合は体験前後で変化しなかった。心電モニターからのR-R間隔は変化した。これらの結果から、FAAEは農業動物への認識、気分や生理にも影響があることが示唆された。

著者

廣政 幸生 中川(川手) 奈緒子

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.43-53, 2011-12

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本稿の課題は消費者が食品の安心をどのように捉えているかを明らかにすることである。課題は、第1に、社会心理学の概念、理論を援用し、山岸が規定する安心、信頼に関するキーワードを基に安心の概念整理を行い、食品における安心の構成要素を検討し構成要素がどう安心に繋がるのかを明らかにすること、第2に、食品に対する安心の評価と構成を実証的に検討することである。安心に概念を整理し、その要素を検討すると、安心は、「信頼」と「漠然とした安心感」の2つの要素から形成され、その下位要素として、「信頼」は「表示」、「情報」、「コミットメント」。「漠然とした安心感」は「経験」、「イメージ」の5要素から構成される。消費者アンケートの結果より、安心と評価する食品を安心だと思う理由として圧倒的なのは「国産品」であること、次いで、「食品表示」であった。クラスター分析の結果から、「表示」、「情報」、「コミットメント」は同じクラスターを形成し、「経験」、「イメージ」は別のクラスターを形成しており、仮説の安心の構造図は妥当である。また、野菜における安心の構造は性別によって異なっていることが明らかとなった。

著者

大谷 行輝 廣政 幸生

出版者

明治大学農学部

雑誌

明治大学農学部研究報告 (ISSN:04656083)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.119-136, 2009-03

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本論の目的は、ガーデニング向け肥料の市場構造を明らかにし、食品循環資源の肥料化によって造られた肥料のマーケティング戦略を構築することにある。肥料市場は農家向けとガーデニング向けの2つに分けることができこと、ガーデニング肥料の流通はホームセンターが主となっていることを指摘した。本論においては、2つの課題を設定した。一つは店頭にある肥料の属性と肥料購入者の意向との関係を考察すること。もう一つは、循環型社会形成を促進するために、食品廃棄物あるいは食品汚泥によって造られたガーデニング向け肥料のマーケティング戦略を具体的に作成することある。本論の研究手法は、調査データを元にしたクロスセクション分析であり、分析手法として数量化III類を用いた。得られた主要な結果は以下の通りである。1)店頭のガーデニング向け肥料は属性(ネーミシグ、説明文)と価格によって、5グループに分類される。2)肥料購入者の意向は、決まった製品があるか否かによって2グループに分類される。3)1)と2)の分析結果とコトラーのマーケティング理論を組み合わせることによって、食品汚泥から造られる肥料のターゲットは1)の結果のIIとIIIのグループにあること。重要なポイントは少し高めの価格を設定することと食品廃棄物から造られた肥料成分を含んでいることを強調することである。