著者
梅山 香代子
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.10, pp.125-136, 2002-03-15

戦後,日本が米国から受けた影響のなかでも刑事訴訟に関するものは大きいものであった。大日本帝国憲法から日本国憲法へと変化する中で,人権尊重が根本原理とされ,戦前はほとんど無視されていた刑事被告人や被疑者の人権を保護することが重要視された。これに基づいて制定された新刑事訴訟法と相俟って,日本における刑事訴訟は,人権尊重を基調として新たに出発することになった。 現在,日本国憲法で保障されている刑事事件の被疑者,被告人の権利は,合衆国憲法修正条項に由来するが,運用の面ではそれぞれの社会状況の応じて異なっている。第一に,陪審制度を原則とする米国では,法廷における口頭弁論を中心とするため,被疑者,被告人の反論の場を確保することを重要視する。これに対して,陪審制が根づかず,書面が中心となっている日本の裁判においては,被疑者の身柄の拘束や証拠収集,自白の信頼性などに厳しい要件を課している。 第二に,運用面で見れば,敗戦という事実によって米国主導で導入された憲法による人権保障は,日本国民にその精神が容易に理解され得ず,その理解のためには,一層の努力を要する。これに対し,米国では社会の拡大に伴い,根強い人種問題を抱えることになり,アメリカ合衆国憲法制定当時には予想しなかった事態が刑事訴訟の面でも問題とされるようになった。 それぞれの国の実情に応じて人権の保障を充実行くことが要請されている。
著者
松本 美千代
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学教職課程年報 = Bulletin of Teacher Training Course of Toyo Gakuen University (ISSN:2434754X)
巻号頁・発行日
no.3, pp.75-91, 2021-03-20

2020 年5月25日にジョージ・フロイドがミネソタ州ミネアポリスで警察に拘束中に圧殺されて以来、全米で抗議デモが噴出し、ブラック・ライブズ・マターに基づく白人の組織的暴力に対する抗議、黒人差別是正のための運動は世界中に拡大した。この運動の特徴の一つに、参加者の多様性が見られ、デモの参加者の半数以上が白人であるデータも明らかになった。このような時代背景の中で発表された2020年のトニー賞ノミネート作品は黒人問題を扱う作品が中心的役割を果たしている。とくに今回最多部門で候補作品に選出された、2019年にブロードウェイで上演されたアフリカ系アメリカ人の劇作家ジェレミー・O・ハリスの『スレイブ・プレイ』は、近年最も挑戦的な作品と言われ、BLMの時代における人種の力学について黒人の視点から描き出した作品である。本稿では、作品をWOKE 劇の観点から読み解き、作品が展開する新時代の人種偏見の描写法とその独創性について考察する。
著者
八塩 圭子
出版者
東洋学園大学
雑誌
現代経営経済研究 = Toyo Gakuen University business and economic review (ISSN:13492004)
巻号頁・発行日
vol.5, no.5, pp.31-52, 2022-03-31

ファッションサイクルを形成するような一過性の概念である経営手法は,「マネジメントファッション」と定義され,ビジネスメディアやコンサルティングファームなどの流行の担い手である「ファッションセッタ―」によって企業に推奨される.本稿では,近年注目を集めるSDGs(持続可能な開発目標)をマネジメントファッションと捉え,各種メディアにおける出現件数を時系列で調査した.その結果,ファッションサイクルのうち,「プレブーム期」を経て,流行が急拡大する「ブーム期」に入っているという進行状況を把握した.また,活字メディアだけでなく,テレビ,インターネットにおいても同様の出現状況が見られたことで,先行研究で触れられてこなかったファッションセッターとしてのテレビ,インターネットの役割に,ある一定の可能性を見出せた.その上で,SDGs に固有の現象として,流行プロセスに一般の認知や関心も関わってくる可能性を指摘した.
著者
中村 哲之
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.29, pp.1-8, 2021-02-15

ヒトを含めた多くの動物は、その脳機能の制約上、ありのままの世界を認識することはしない。それを端的に示す心理現象の1つとして、Goodale, & Milner(1992)は、ヒトの眼はエビングハウス錯視図によって騙されるが、指先の運動機能は騙されないことを示した。また、価値観といった比較的高次な認知機能が知覚の歪みを生じさせる研究も行われている(Bruner & Goodman, 1947 ; 川名・齋藤,2008 など)。本研究では、これらの先行研究を参考に、価値観が知覚・動作に与える影響について検討した。動作条件では、実験協力者に1円硬貨や500 円硬貨などを想像してもらった後で、利き手/非利き手でそれらを想像上で掴んでもらい、その際の親指と人差し指の開き具合を測定した。描写条件では、それらの硬貨の大きさを描いてもらった。実験の結果、動作条件の利き手と描写条件では価値の違いによる硬貨サイズに対する過大・過小知覚が確認されたのに対し、動作条件の非利き手では、それらの効果が消失した。この結果が生じた可能性について、日常生活における動作の特徴の観点から議論を展開した。
著者
前原 正美
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.17, pp.49-66, 2009-03

観光産業は,インバウンド(訪日外国人旅行者)の急増によって,ハード,ソフト両面での課題に直面している。 第一に,受け入れの旅行環境整備である。観光ビザの緩和,日本の文化・歴史を体感できる街並(まちなみ)の再生やツアー企画などによって観光力を向上させる必要がある。第二に,海外への効果的な情報発信である。ITによる旅行情報の発信,大河ドラマ,観光親善大使のキャンペーン,日本映画や日本人歌手の海外コンサートなど,マス・メディアによる効果的な日本の紹介が必要である。第三に,異文化理解・文化交流のための人材育成である。ツーリズムに携わる人びとすべてが,日本と観光地域の文化・歴史を熟知してはじめて,心のこもったコミュニケーション,真の文化交流が可能となる。こうした課題をクリアすれば,観光産業は,日本の文化・歴史を中心に観光資源を生かし,自然との共生を図りながら経済を持続的に発展させるサステナビリティの高いリーディング産業(基幹産業)へと成熟することが可能となるだろう。
著者
光川 眞壽
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.118-127, 2020-02-28

本研究は,若齢者を対象としたレジスタンストレーニングの短縮性収縮(CON)局面および伸張性収縮(ECC)局面の動作速度が筋肥大に及ぼす影響を明らかにすることを目的として文献レビューを行なった。文献調査の結果,7つの論文が抽出され,それらの論文を各局面の動作速度で分類すると,1)CON 局面とECC 局面両方を遅くする方法(3論文),2)CON 局面のみを速くする方法(2論文),3)ECC 局面のみを遅くする方法(2論文)の3条件に分けられた。50%1RM程度のトレーニング強度の場合,1)の条件においては,各局面が1秒よりも3秒以上かけてトレーニングした方が筋肥大することが明らかとなった。一方,67%-85%1RM程度の強度を用いたトレーニングの場合,1)および2)ともに各局面において1-3秒程度の動作時間であれば筋肥大の程度に大きな違いがないことが示された。3)の条件においては,一致した見解が得られておらず,更なるエビデンスの蓄積が必要であることが示唆された。
著者
前原 鮎美 前原 正美
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.29, pp.103-121, 2021-02-15

菅義偉首相の提示した政治経済政策であるスガノミクスにおいて,最も際立った特徴は,生活必需品の価格引き下げを実施する,という点にある。アベノミクスにおいては,「円高・デフレ脱却」をスローガンとして,貨幣供給量の増大によってインフレ期待を巻き起こし,有効需要の増大→企業の商品生産の増大→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加→景気回復という方向を見定め,同時にまた円安の進行→輸出産業の利益増大→株価の上昇→民間設備投資の増大→生産規模の拡大→労働雇用量の増加→貨幣賃金の増加→実質賃金の増加という方向性を見定めて,インフレーション(物価上昇)によって景気回復を図る政治経済政策を展開した。安倍前首相は,こうしたアベノミクスの異次元の金融政策の施行によって,インフレ→景気回復の実現可能性を見出した。しかし,菅首相は,スガノミクスにおいて,生活必需品価格の引き下げ→貨幣賃金一定の下での実質賃金の増加→豊かな国民生活の実現というデフレーション効果に期待する方向性を打ち出したのである。 企業の社会的使命は,①自社のサービスや商品を社会的に提供し,「お客様に喜んで頂く」ということを具体的に社会全体に経営理念として示すこと,②従業員に対する適切な人材教育を施し,従業員一人ひとりが仕事に対する自らの生きる喜び,仕事に対する使命感をもって従事することの重要性を認識させること,③従業員と顧客との良好な人間関係の形成によって,顧客が従業員に感謝し,企業のリピーターとなって新たな顧客を創造させるということ,にある。これこそまさに,J. S. ミルが主張した企業経営者と従業員と顧客(社会)との3つのトライアングルによって創造される企業利益増大の好循環のサイクルである。 利益と社会的貢献との両立という方向性での景気回復を図るには,企業における《「共助」の経営組織改革・経営戦略》が不可欠となる。
著者
八塩 圭子
出版者
東洋学園大学
雑誌
現代経営経済研究 = Toyo Gakuen University business and economic review (ISSN:13492004)
巻号頁・発行日
vol.5, no.3, pp.1-30, 2020-03-30

本研究では,サービス・マーケティングにおける文化芸術分野の研究として,クラシック音楽祭の来場者調査を実施し,品質評価が顧客満足に影響を与え,推奨意向,ロイヤルティへつながるという関係性を明らかにした.当該音楽祭の品質は,サービスの3 つの階層に適応した「中心価値要素」「付随価値要素」「付加価値要素」とサービス・マーケティング・ミックスの1 要素である「コスト要素」という4 つの評価カテゴリーにより評価されていることがわかった.音楽や演奏者の質などの「中心価値要素」,雰囲気や食事情などの「付加価値要素」の順に顧客満足に与える影響は大きく,この順位は,音楽祭の来場経験やクラシック音楽の愛好度,性別などの属性により変化することが明らかになった.
著者
小林 広直
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University (ISSN:09196110)
巻号頁・発行日
no.27, pp.13-25, 2019-02-28

This paper explores the way in which Thomas Kilroy uses Bertolt Brecht's V-effects (Verfremdungseffekt) in his adaptation of Luigi Pirandello's Six Characters in Search of an Author (1996) and Double Cross (1986). In a 1984 article, Kilroy describes Brecht, Beckett, and Pirandello as modern dramatists who try to overturn the then dominant theatrical tendency of realism by highly sophisticated stylisation. Both plays discussed here can be seen as examples of Kilroy's application of Brechtian V-effects, which defamiliarises the ordinary rules of the theatre, makes things seem strange and, in the end, enables us to see the world differently. Characters in each play are acutely aware of their roles as fictional characters (in Six Characters) and historical figures (in Double Cross). The self-referential meta-theatricality of both works is heightened by using two theatrical techniques: video screens and addressing the audience. These techniques question the reality of the events happening both on the stage and in history. Through this comparative analysis, we can understand what Kilroy learned from Brecht in order to "create a public theatre," which has been a longstanding cultural issue in Ireland since the foundation of the Abbey Theatre, and to fulfill his early dreams as a writer.
著者
金山宣夫
出版者
東洋学園大学
雑誌
東洋学園大学紀要
巻号頁・発行日
no.13, 2005-03