著者

今西 薫 Kaoru IMANISHI 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

vol.27, pp.34-5, 2011-03-01

著者

波多野 敏 Satoshi Hatano 京都学園大学法学部

巻号頁・発行日

vol.14, pp.1-62, 1994-09-25

著者

渡邊 博己 Hiromi Watanabe 京都学園大学経済経営学部 Faculty of Economics and Business Administration

出版者

京都学園大学経済経営学部学会

雑誌

京都学園大学経済経営学部論集 = The Faculty of Economics and Business Administration journal, Kyoto Gakuen University (ISSN:21899738)

巻号頁・発行日

no.1, pp.47-60, 2015-11

著者

立石 雅彦 京都学園大学法学会

巻号頁・発行日

vol.44, pp.89-90, 2004-07-20

著者

三並 敏克 Toshikatsu Minami 京都学園大学法学会

巻号頁・発行日

no.10, pp.211-241, 1993-03-25

著者

三並 敏克 Toshikatsu Minami 京都学園大学法学会

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-35, 1993-09-25

著者

小川 賢治 Kenji Ogawa 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

vol.21, pp.79-99, 2008-03-01

著者

山手 治之 Haruyuki Yamate 元京都学園大学法学部

巻号頁・発行日

vol.48/49, pp.217-232, 2006-03-20

著者

足立 勝彦 Katsuhiko Adachi 京都学園大学 KYOTOGAKUEN UNIVERSITY

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-16, 2005-07-20

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本稿は,ブランドの本質は記憶された資産であり,その資産力の源泉は,ブランドが根元的にもっているコアバリューにあるとしている。この2つの観点を踏まえ,ブランド価値が企業にとってどのような戦略的意義があるかを,企業マーケティングと経営・会計の2つの側面に焦点をあて,事例を提示しながら考証していく。その結果,ブランドは,企業戦略上「知的装置」としての戦略資産であることを提唱している。

著者

中島 清貴 Kiyotaka Nakashima 京都学園大学経済学部

出版者

京都学園大学経済学部学会

雑誌

京都学園大学経済学部論集 (ISSN:09167331)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.75-115, 2006-03-01

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本稿は,Christiano, Eichenbaum, and Evans [1996a][1996b] のアプローチを援用することで外生的な金融政策ショックの識別を図り,金融政策ショックの金利期間構造に与える影響を構造VAR の方法に則って分析している。また,日本のマクロ経済に構造変化が生じていることの可能性を統計的に吟味すべく,誘導形のVAR モデルに対して構造変化の検定を適用したところ,1995年頃に構造変化が生じていることの可能性が指摘される。この1995年の時期は,バブル崩壊以降の不況に対応すべく,日銀がその操作目標であるコール・レートの誘導水準を0.5%以下に設定することに始まった低金利政策の開始時期と期を一にしており,この低金利政策を端緒として国債のイールド・カーブは下限へと推移するに至った。本稿では,この1995年の構造変化時点を,日本のマクロ経済・金融政策・金利期間構造,以上3つの分析対象に対する結節点と捉え,構造変化時点の前後で,金融政策ショックに対する金利期間構造への影響の仕方が如何様に変質しているのかを議論している。そこで,本稿の分析から得られた事実は以下の通りである。第一に,金融政策ショックの国債イールドに与える影響は,1995年以前においては,短期の国債ほど大きな影響が付与され,残存期間の長い国債ほど影響は小さくなっていく。ここでの結果は,米国の戦後の国債データを用いて同様の研究を行ったEvans and Marshall [1998] の指摘するところと同じものである。第二に,1995年以降においては,逆転現象が起きており,短期の国債ほど金融政策ショックに対する影響は小さく,残存期間の長い国債ほど影響は大きくなっていく。第三に,金融政策ショックに対する期間プレミアムへの影響に関して,1995年以前においては,全ての残存期間の国債に負の期間プレミアムが課されることの可能性が指摘される一方,1995年以降においては,全ての残存期間の国債に正の期間プレミアムが課され,両期間共に残存期間の長い国債ほどその影響が大きくなっていくことの可能性が指摘される。第四に,金融政策ショックに対する期間プレミアムの動向を受けて,前期では,金融政策引締めに伴って生じる将来消費の落ち込みというリスクに対して,無担保翌日物コール・レートを安全資産収益率と位置付けた時,国債市場が依然リスクのヘッジ機能を果たしていた可能性が指摘され,対して後期では,金融引締めに伴って,日本の国債市場がリスクのヘッジ機能を果たさなくなってしまう可能性が指摘される。このことから,ゼロ金利政策を解除するための要件として,ゼロ金利解除の時期までの将来の短期誘導金利の経路を日銀が明確にアナウンスすることを通じ,市場参加者の期待形成の大幅な改訂を伴うような事態をあらかじめ回避していくことが求められる。

著者

川田 耕 京都学園大学経済学部

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.53-67, 2008-09-01

著者

川田 耕 Koh Kawata 京都学園大学経済学部

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.47-60, 2008-02-01

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現代の香港においてもっとも優れた映画監督、許鞍華(1947年~)の作品を通時的に分析することによって、そこに世界と自己をめぐる独創的な認識が展開されていることを明らかにする。許鞍華は、78年のテレビ・ドラマ『来客』から82年の『投奔怒海』にいたる「ベトナム三部曲」において、返還後の香港の運命を寓話的に警告するなどといった社会的な批判をすることにとどまらず、我々の生きる世界が根源的に理不尽で過酷なものであるという迫害的な世界観を激しい憤怒をもって提示した。けれども、次第に自分の人生への回顧と自省の傾向を強めていき、母親との和解を主題とした90年の『客途秋恨』以降は、具体的な人間関係を主題とするより安定したものに変化するとともに、男たちの身勝手な姿を辛辣に、しかし悲哀をもって描くようになる(『女人、四十』『半生縁』など)。こうした転換をへて、許鞍華は、かねて散発的に取り上げてきた「望まれない妊娠」というモチーフを中心的なテーマにすえてそれに内省的に取り組むにいたる。それが許鞍華の映画作家としての頂点をなす『千言寓語』(99年)と『男人四十』(2001年)であり、そこで彼女は、理不尽にもみえる世界と社会のなかでの、愛情と生殖と欲望をめぐる、生きることのダイナミズムを表現する。さらに『姨媽的後現代生活』(06年)では、自分の人生への失望とともに、後の世代への希望を表明する。

著者

有吉 末充 Suemitsu ARIYOSHI 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

no.30, pp.50-29, 2013-03-01

著者

大場 吾朗 Goro Oba 京都学園大学人間文化学部 Faculty of Human Cultural Studies Kyoto Gakuen University

巻号頁・発行日

vol.21, pp.61-77, 2008-03-01

著者

宮川 不可止 Fukashi Miyagawa 京都学園大学法学部

出版者

京都学園大学法学会

雑誌

京都学園法学 (ISSN:09164715)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.1, pp.27-52, 2006

著者

安達 房子 京都学園大学経営学部

出版者

京都学園大学経営学部学会

雑誌

京都学園大学経営学部論集 (ISSN:0916734X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.49-70, 2010-10

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情報通信技術を利用した.場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を、テレワークという。テレワークのいくつかの実施場所の中でも、自宅は仕事と家庭生活の調和等を実現する可能性が高く、導入する企業が増えつつある。しかし問題点も多く、それほど普及していないのが現状である。そこで本稿では、自宅で働くテレワークを在宅勤務と在宅ワークに分け、それぞれについて問題点を探り、問題点に対処するための条件について考察した。

著者

安達 房子 京都学園大学経営学部

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.49-70, 2010-10-01

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情報通信技術を利用した.場所や時間にとらわれない柔軟な働き方を、テレワークという。テレワークのいくつかの実施場所の中でも、自宅は仕事と家庭生活の調和等を実現する可能性が高く、導入する企業が増えつつある。しかし問題点も多く、それほど普及していないのが現状である。そこで本稿では、自宅で働くテレワークを在宅勤務と在宅ワークに分け、それぞれについて問題点を探り、問題点に対処するための条件について考察した。

著者

山手 治之 Haruyuki Yamate 京都学園大学法学部

出版者

京都学園大学法学会

雑誌

京都学園法学 (ISSN:09164715)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.1, pp.28-92, 2002

著者

山手 治之 Haruyuki Yamate 京都学園大学法学部

巻号頁・発行日

vol.38, pp.28-92, 2002-07-20

著者

京都学園大学法学会 [編]

出版者

京都学園大学法学会

巻号頁・発行日

1990