著者

古金 遼也 藤野 明浩 内田 佳子 狩野 元宏 野坂 俊介 金森 豊 笠原 群生 梅澤 明弘 義岡 孝子 要 匡

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.838-845, 2022-08-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

20

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症例は13歳男児.突然の上腹部痛と嘔吐を主訴に近医を受診した.血液検査では異常はなかったが,腹痛が強く当院に紹介となった.独歩で来院したが,診察中にショック状態となった.超音波検査にて上腸間膜動脈起始部から広がる後腹膜の広範な血腫を認めた.血圧維持が困難となり,救急外来でバルーンカテーテルによる大動脈遮断を行い,緊急手術に移った.腹部血管は脆弱で剥離操作にて次々と動脈が断裂し止血は困難であった.下半身血流遮断3時間が経過し,腹部臓器への虚血による損傷が非可逆的となり救命困難と判断し閉腹した.術後3時間で死亡した.剖検時に摘出した動脈の組織像で,壁内の弾性線維の著しい断片化を認め,また血液検体のゲノム解析にてCOL3A1遺伝子に新規病的バリアントを認め,血管型Ehlers-Danlos症候群と確定診断された.急性発症で原因不明の後腹膜血腫の場合,稀だが本疾患も鑑別に加えて診療する必要がある.

著者

石川 貴子 内田 佳子 山田 弘司

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.183-186, 1999-03-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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8頭の猫 (雄2, 雌6) について, 5種類 (固まる砂, 固まらない砂, ヒノキの砂, ペーパーサンド, シリカゲル) の排泄用砂 (猫砂) および排泄箱フードカバーの有無についての好みを調べた. すべての猫が高い頻度で使用したのは固まる砂で, 手触りが硬く, 粒が小さく, 重い, 無臭, 脱臭能のある猫砂が好まれることが示された. 他の猫砂4種類の使用頻度は個体ごとに異なり, 好みには一部個体差があることが示され, また, フードカバーのない排泄箱が好まれた.

著者

中出 哲也 小谷 忠生 安藤 由章 沼田 芳明 内田 佳子

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.305-311, 1992-05-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

10

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X線検査で蹄葉炎と診断した3頭の蹄葉炎馬の罹患蹄である右前肢3蹄, 非罹患蹄と診断した右後肢3蹄と他の3頭の馬の非罹患蹄と診断した左前後肢6蹄, 計12蹄について走査電顕および光学顕微鏡で観察した.正常蹄の所見では蹄壁移行部, 蹄壁中央部および蹄尖部では1次表皮葉および2次表皮葉はその形態, 配列性および嵌合性が規則的であった.異常蹄の所見では蹄壁移行部において表皮葉と真皮葉との嵌合の不正が認められた.蹄壁中央部および蹄尖部では両葉の嵌合の不正と角質内層の肥厚が観察され, さらに表皮葉の長さと太さの不整および屈曲蛇行がみられた.2次表皮葉は不明瞭で, 蹄芽原線維の形成不全ないしは無形成が認められた.光顕による観察では真皮葉内の静脈の拡張および小ないし最小動脈壁の水腫性膨化, 有棘層の増殖肥厚と水腫および有棘層細胞中にケラトヒアリン顆粒の存在がみられた.

著者

秋田 恵里 内田 佳子

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.60, no.12, pp.863-866, 2007-12-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

12

被引用文献数

1 2

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10歳以上の高齢犬72頭とその飼い主を対象に, 認知障害症候群 (CDS) に含まれる行動変化の発現状況と高齢犬ケアに対する飼い主の意識をアンケート調査した.行動変化は32頭 (44.4%) でみられ, 加齢により有意に増加, 特に14歳以上で急増していた.高齢犬では, より多くの種類の行動に変化が観察された.「高齢犬との生活で困っていることは何か」という質問に対する回答は, 長期間の通院や犬の行動変化が多数を占めたが, 実際に困っていることに対して, 約半数の飼い主が特に何もしていない現実が明らかになった.89%の飼い主がCDSに関心を持っていたが, 知識を持っていたのは61%に過ぎなかった.動物病院は疾病診療と同時に, 行動変化への対処法の紹介を求められており, 積極的に高齢犬の管理指導や情報提供に取り組むことが必要だと思われた.

著者

松原 康策 仁紙 宏之 岩田 あや 内田 佳子 山本 剛 常 彬 和田 昭仁

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.7-12, 2012

被引用文献数

2

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わが国の小児期侵襲性肺炎球菌感染症 (invasive pneumococcal disease,IPD) の季節変動とそれに関連する因子を明らかにするために,地域中核病院小児科で IPD 患者を後方視的に検討した.対象は,1994 年7 月から2011 年 6 月までの 17 年間に西神戸医療センター小児科で IPD と診断された 15 歳以下の 72 例 (2回の反復例を3 例に認め,患者数は 69 症例) である.疾患内訳は occult bacteremia 48 例,肺炎10 例,髄膜炎10 例,眼周囲蜂窩織炎3 例,乳突洞炎1 例であった.IPD の関連因子として,1) 月齢,2) 同胞数,3) 未就学の同胞数,4) IPD 発症時の本人の保育園・幼稚園の通園の有無,5) 未就学の同胞がいる場合にその同胞の通園の有無の 5 因子を,カルテ記載または電話問診で調査した.季節変動の結果は,4~5 月 (n=21) と 11~12 月 (n=20) の二峰性のピークを形成し 7~9 月 (n=8) の夏季に最も少なかった.4~5 月の 21 例はその他の月に発症した 51 例と比較して,本人の通園している割合 (4~5 月群vs その他の月に発症群,12/21[57.1%]vs 12/51[23.5%];odds ratio,4.3;95% confidence interval,1.5~12.8;p=0.006) においても,また,本人,かつ/または,同胞が通園している割合 (17/21[80.9%]vs 27/51[52.9%];odds ratio,3.8;95% confidence interval,1.1~12.8;p=0.027) においても有意に高かった.しかし,発症月齢 (中央値:14 カ月 vs 15 カ月),同胞数 (0 人[9 例],1 人[11 例],2 人[1 例]vs 0 人[21 例],1 人[27 例],2 人[2 例]),未就学同胞数は 2 群間に相違を認めなかった.一方,11~12 月の第 2 峰群とその他の月群においては上記 5 因子に有意な相違を認めなかった.<BR> 以上から,わが国の小児期 IPD は二峰性の季節変動を示し,4~5 月のピークは通園者が有意に多いことが判明した.4 月からの集団保育への参加が肺炎球菌の保菌率の上昇をもたらし,4~5 月の小児期 IPD のピークを形成する重要な要因のひとつと推測された.

著者

内田 佳子 山田 弘司 中出 哲也 大友 勘十郎

出版者

Japan Veterinary Medical Association

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.337-341, 1996

被引用文献数

3

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来院した犬・猫各100頭の問題行動について飼い主に対しアンケートを行った. 犬の飼い主の82%が問題行動が「ある」とし, 問題行動は多い順に, 破壊行動 (17.1%), 無駄ぼえ (16.0%), 人に対する攻撃行動 (15.0%), 排泄問題 (13.9%) など, 合計187件であった. 猫の飼い主では83%が問題行動が「ある」とし, 問題行動は多い1頂に, 不適切な場所での爪研ぎ (34.9%), 異嗜 (19.5%), 他の猫に対する攻撃行動 (13.0%), 排泄問題 (11.8%) など, 合計169件であった. 犬の飼い主の72%, 猫の飼い主の45.8%が行動治療を希望した.

著者

内田 佳子

出版者

動物臨床医学会

雑誌

動物臨床医学 (ISSN:13446991)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.95-99, 2010-09-20 (Released:2011-12-16)

参考文献数

10

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酪農学園大学行動治療科に常同行動を主訴として来院し,3年以上の後追い調査をした猫5症例について報告する。いずれも室内飼育で,雄3頭,雌2頭であった。初診時年齢は1歳6カ月齢から6歳齢,常同行動がみられてから来院まで4カ月から3年間が経過していた。常同行動はいずれも舐性行動で,過剰な自己グルーミングが4例,繊維舐め/摂食が1例であった。鑑別診断の後,全例に対して行動修正法として常同行動に対し一切反応しないことの指示および環境改善プログラムを実施し,薬物療法として塩酸クロミプラミン0.8-1.3 mg/kg/dayを併用した。全例で2から4週間内に常同行動の頻度が減少した。行動修正法を継続し,休薬のための減薬プログラムに入ったところ,減薬中に2例,さらに休薬後3週間以内に2例の計4例で症状が悪化または再発した。これらの例では塩酸クロミプラミンの再導入により常同行動が制御された。これら4例では現在に至るまでの3から6年間,薬剤は継続投与されており,維持量は0.25-0.5 mg/kgの1日1回または隔日投与であった。