著者

林 純 柏木 征三郎 野村 秀幸 梶山 渉 池松 秀之 青山 俊雄 与儀 洋和

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.315-320, 1985

被引用文献数

1 1

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B型肝炎ウイルスは家族内感染以外, 医療行為や性行為で伝播する事は良く知られているが, その他にHBsAg carrierが使用した歯ブラシやカミソリなどを介しての伝播の可能性も考えられている.著者らはcarrierとカミソリを共用したため, 劇症B型肝炎に罹患した1例を経験したので報告する.<BR>症例は沖縄県石垣市の中学校女子生徒 (14歳) で, 昭和58年1月HBsAg陽性の急性肝炎を発症し, その後意識障害の出現などから劇症B型肝炎と診断されたが, 血漿交換などにより治癒した.<BR>患者が通っていた中学校の全生徒341名のHBsAg陽性率は4.1%, anti-HBsは13.8%, anti-HBcは18.2%で, 当地区における一般住民の陽性率よりやや低い成績であった.この患者の感染経路を検討したところ, 発症2ヵ月前の修学旅行にて, 患者はHBsAg carrier (HBeAg陽性) の女生徒が美容のため下肢の剃毛に使用したカミソリをそのまま借用し, 同様に剃毛を行ったため感染したものと考えられた.<BR>HBsAg carrierへの対策として, 肝機能の面からだけでなく, 感染源としての指導, 教育を行う必要があると考えられた.

著者

白石 眞 関 一平 安藤 裕康 中澤 暁雄 伊巻 尚平 長嶋 淳三 高木 妙子 山中 郁男

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.75, no.8, pp.692-695, 2001

被引用文献数

4

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A 62-year-male presented a high fever and a dry cough during a trip to Australia. He was admitted to a hospital as soon as be returned to Japan. The next day after returning to Japan, he was transferred to our hospital with septic shock and loss of consciousness. <I>Neisseria meningitidis</I> was cultured from his blood. <I>N. meningitidis</I> is rare in Japan. However its seems common, in some foreign countries. With these findings, it can be postulated that <I>N. meningitides</I> might be one of the etiological agents of the imported infectious disease.

著者

落合 国太郎 上床 博 内藤 晶之助 川端 純一 川辺 亘

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

日本傳染病學會雜誌 (ISSN:00214817)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.721-729, 1959

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A mass incidence of bacillary dysentery broke out in March, 1957 among 728 students and 29 teachers on an educational trip to Shikoku and Chugoku districts. Afterreturning to Nagoya, the feces of not only the students who travelled but also those who did not travel and their family members were examined for dysentery bacilli.<BR>Of 54 positive cases 28 were diagnosed as bacillary dyentery and 26 as bacillary carriers. The isolated strains were serologically classified into Sh. flexneri 2a, 3a, 4a, var. Y and Sh. sonnei, the most numerous being Sh. flexneri 2a, i. e. 45 strains.<BR>Fourty nine strains were examined for resistance against various antibiotics and sulfonamides. Out of 40 2a strains isolated from those travelling and regarded as causative agent of the mass incidence, 32 demonstrated 250 γ/cc resistance against oxytetracycline (Terramycin), 100 γ/cc against tetracycline, 50 γ/cc to aureomycin, 0.5 γ/cc against chloromycetin, 10 γ/cc to streptomycin and 100 mg/dl against sulfathiazol.<BR>The clinical symptoms disappeared rapidly by the application of antibiotics, particularly chloromycetin. Out of 12 cases treated with terramycin, 11 reexcreted the bacilli in their feces after the medication, and out of 38 cases including carriers the reexcretion was detected after having left the hospital. The source of infection could not be discoverd.

著者

江田 邦夫 大田黒 滋 松嶋 喬 品川 敦彦 池松 秀之 柏木 征三郎

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, pp.274-281, 2012-05-20

参考文献数

12

被引用文献数

3

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長崎県壱岐市(人口約30,000 人の島)におけるA(H1N1)pdm09 の流行状況を調査した.流行は,2009 年8 月に始まり2010 年3 月に終ったが,流行が始まる以前より市医師会では対策委員会を立ち上げていた.流行開始後各医療機関ではインフルエンザと診断した患者について,その日のうちに保健所にFax で連絡した.保健所はその報告患者数を毎日集計し,流行状況により医師会は学校長及び教育委員会と協議し,学級・学年閉鎖,休園・休校を行った.本市での流行は,ピークが分散し2 峰性となったが,これらの措置が迅速かつ徹底して行われたためと考えられた. <BR> A(H1N1)pdm09 ウイルスの罹患者は2,024 例で全人口の6.6%であった.年齢群別の人口における罹患率は10~19 歳が最も高く849 例(26.8%),ついで0~9 歳の594 例(21.3%)で,19 歳以下が全罹患者の71.3%を占めた.60 歳以上の高齢者の罹患率はきわめて低かった.A(H1N1)pdm09 ウイルスの抗体保有状況をみるため,流行終息後の2010 年9 月21 日~11 月15 日までに一般住民358 例の採血を行い,A(H1N1)pdm 09 ウイルスのHI 価を測定した.HI 価≧1 : 40 は全体の57.3%で,7~49 歳までが約70%と高率であった.これらのHI 価≧1 : 40 の要因を検討したが,最も多いのはワクチン接種,次いでA(H1N1)pdm09 罹患で,不顕性感染は11.7%と低かった. <BR> 以上から,壱岐市でのA(H1N1)pdm09 の流行について, <BR> 1.罹患率は全人口の6.6%であった. <BR> 2.罹患者の71.3%は19 歳以下であり,高齢者の罹患率はきわめて低かった. <BR> 3.流行に対して学級・学年閉鎖,休園・休校が有効であり,2 峰性となった.

著者

池上 幸健

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

日本傳染病學會雜誌 (ISSN:00214817)

巻号頁・発行日

vol.1, no.6, pp.561-567, 1927

著者

川名 林治

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.1-8, 2002

著者

彌吉 眞澄 早津 栄蔵 吉岡 守正

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.63, no.7, pp.684-691, 1989

被引用文献数

3

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<I>Mycoplasma pneumoniae</I>感染により, 菌分離ならびに免疫応答のみられることが確認されたBALB/cマウスを実験モデルとして, <I>Mycoplasma pneumoniae</I> FH-P24および非溶血弱毒変異株P24-S1, P24-S11で生菌免疫した生菌免疫群, またそれらの抗血清での受身免疫群において感染防御実験を行った.<BR>生菌免疫による防御効果は免疫回数に関係なく, 免疫8週後ではFH-P24, P24量S1免疫群ともに70%, 12週後ではFH-P2480%, P24-S160%であった. 一方P24-S11と非免疫対照群との間に差は認められなかった.<BR>受身免疫ではIgG抗体価と感染防御効果とは必ずしも平行しなかった. 親株抗血清による防御効果は20%にすぎなかったが, これと同じ結果を得るためには, P24-S1, P24-S11ともにその10倍=濃度の抗血清が必要であった. また, ヒトマイコプラズマ肺炎患者血清とのWestern immunoblottingによると, P1抗体に対しては親株, 変異株ともに強い反応を示したが, およそ85KDaの強いbandはP24-S11には全くみられなかった.

著者

三木 文雄 生野 善康 INOUE Eiji 村田 哲人 谷澤 伸一 坂元 一夫 田原 旭 斎藤 玲 富沢 磨須美 平賀 洋明 菊地 弘毅 山本 朝子 武部 和夫 中村 光男 宮沢 正 田村 豊一 遠藤 勝美 米田 政志 井戸 康夫 上原 修 岡本 勝博 相楽 衛男 滝島 任 井田 士朗 今野 淳 大泉 耕太郎 青沼 清一 渡辺 彰 佐藤 和男 林 泉 勝 正孝 奥井 津二 河合 美枝子 福井 俊夫 荒川 正昭 和田 光一 森本 隆夫 蒲沢 知子 武田 元 関根 理 薄田 芳丸 青木 信樹 宮原 正 斎藤 篤 嶋田 甚五郎 柴 孝也 池本 秀雄 渡辺 一功 小林 宏行 高村 研二 吉田 雅彦 真下 啓明 山根 至二 富 俊明 可部 順三郎 石橋 弘義 工藤 宏一郎 太田 健 谷本 普一 中谷 龍王 吉村 邦彦 中森 祥隆 蝶名林 直彦 中田 紘一郎 渡辺 健太郎 小山 優 飯島 福生 稲松 孝思 浦山 京子 東 冬彦 船津 雄三 藤森 一平 小林 芳夫 安達 正則 深谷 一太 大久保 隆男 伊藤 章 松本 裕 鈴木 淳一 吉池 保博 綿貫 裕司 小田切 繁樹 千場 純 鈴木 周雄 室橋 光宇 福田 勉 木内 充世 芦刈 靖彦 下方 薫 吉井 才司 高納 修 酒井 秀造 西脇 敬祐 竹浦 茂樹 岸本 広次 佐竹 辰夫 高木 健三 山木 健市 笹本 基秀 佐々木 智康 武内 俊彦 加藤 政仁 加藤 錠一 伊藤 剛 山本 俊幸 鈴木 幹三 山本 和英 足立 暁 大山 馨 鈴木 国功 大谷 信夫 早瀬 満 久世 文幸 辻野 弘之 稲葉 宣雄 池田 宣昭 松原 恒雄 牛田 伸一 網谷 良一 中西 通泰 大久保 滉 上田 良弘 成田 亘啓 澤木 政好 三笠 桂一 安永 幸二郎 米津 精文 飯田 夕 榊原 嘉彦 螺良 英郎 濱田 朝夫 福山 興一 福岡 正博 伊藤 正己 平尾 文男 小松 孝 前川 暢夫 西山 秀樹 鈴木 雄二郎 堀川 禎夫 田村 正和 副島 林造 二木 芳人 安達 倫文 中川 義久 角 優 栗村 統 佐々木 英夫 福原 弘文 森本 忠雄 澤江 義郎 岡田 薫 熊谷 幸雄 重松 信昭 相沢 久道 瀧井 昌英 大堂 孝文 品川 知明 原 耕平 斎藤 厚 広田 正毅 山口 恵三 河野 茂 古賀 宏延 渡辺 講一 藤田 紀代 植田 保子 河野 浩太 松本 慶蔵 永武 毅 力富 直人 那須 勝 後藤 純 後藤 陽一郎 重野 秀昭 田代 隆良

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.61, no.8, pp.914-943, 1987

被引用文献数

2

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Clavulanic acid (以下CVAと略す) とticarcillin (以下TIPCと略す) の1: 15の配合剤, BRL28500 (以下BRLと略す) の呼吸器感染症に対する有効性と安全性をpiperacillin (以下PIPCと略す) を対照薬剤として, welI-controlled studyひこより比較検討した.<BR>感染症状明確な15歳以上の慢性呼吸器感染症 (慢性気管支炎, びまん性汎細気管支炎, 感染を伴った気管支拡張症・肺気腫・肺線維症・気管支喘息など) およびその急性増悪, 細菌性肺炎, 肺化膿症を対象とし, BRLは1回1.6g (TIPC1.5g+CVA0.1g) 宛, PIPCは1回2.0g宛, いずれも1日2回, 原則として14日間点滴静注により投与し, 臨床効果, 症状改善度, 細菌学的効果, 副作用・臨床検査値異常化の有無, 有用性について両薬剤投与群間で比較を行い, 以下の成績を得た.<BR>1. 薬剤投与314例 (BRL投与161例, PIPC投与153例) 中, 45例を除外した269例 (BRL投与138例, PIPC投与131例) について有効性の解析を行い, 副作用は293例 (BRL投与148例, PIPC投与145例) について, 臨床検査値異常化は286例 (BRL投与141例, PIPC投与145例) について解析を実施した.<BR>2. 小委員会判定による臨床効果は, 全症例ではBRL投与群78.8%, PIPC投与群79.4%, 肺炎・肺化膿症症例ではBRL投与群 (79例) 82.1%, PIPC投与群 (73例) 79.5%, 慢性気道感染症症例ではBRL投与群 (59例) 74.6%, PIPC投与群 (58例) 79.3%の有効率で, いずれも両薬剤投与群間に有意差を認めなかった.<BR>3. 症状改善度は, 肺炎・肺化膿症症例では赤沈値の14日後の改善度に関してPIPC投与群よりBRL投与群がすぐれ, 慢性気道感染症症例では胸部ラ音, 白血球数, CRPの3日後の改善度に関してBRL投与群よりPIPC投与群がすぐれ, それぞれ両薬剤投与群間に有意差が認められた.<BR>4. 細菌学的効果はBRL投与群68例, PIPC投与群57例について検討を実施し, 全体の除菌率はBRL投与群75.0%, PIPC投与群71.9%と両薬剤投与群間に有意差は認められないが, Klebsiella spp. 感染症においては, BRL投与群の除菌率87.5%, PIPC投与群の除菌率16.7%と両薬剤群間に有意差が認められた. また, 起炎菌のPIPCに対する感受性をMIC50μg/ml以上と50μg/ml未満に層別すると, MIC50μg/ml未満の感性菌感染例ではBRL投与群の除菌率69.6%に対してPIPC投与群の除菌率94.7%とPIPCがすぐれる傾向がみられ, 一方, MIC50μg/ml以上の耐性菌感染例ではPIPC投与群の除菌率12.5%に対して, BRL投与群の除菌率は66.7%と高く, 両薬剤間に有意差が認められた.<BR>5. 副作用解析対象293例中, 何らかの自他覚的副作用の出現例はBRL投与群5例, PIPC投与群11例で, 両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>6. 臨床検査値異常化解析対象286例中, 何らかの異常化が認められた症例は, BRL投与141例中45例 (31.9%), PIPC投与145例中28例 (19.3%) で, 両薬剤投与群間に有意差が認められた. 臨床検査項目別にみると, GPT上昇がBRL投与140例中26例 (18.6%), PIPC投与140例中14例 (10.0%), BUN上昇がBRL投与128例中0, PIPC投与127例中4例 (3.1%) と, それぞれ両薬剤投与群間での異常化率の差に有意傾向が認められた.<BR>7. 有効性と安全性を勘案して判定した有用性は, 全症例ではBRL投与群の有用率 (極めて有用+有用) 76.3%, PIPC投与群の有用率の74.8%, 肺炎・肺化膿症症例における有用率はBRL投与群81.0%, PIPC投与群75.3%, 慢性気道感染症症例における有用率はBRL投与群70.0%, PIPC投与群74.1%と, いずれも両薬剤投与群間に有意差は認められなかった.<BR>以上の成績より, BRL1日3.2gの投与はPIPC1日4gの投与と略同等の呼吸器感染症に対する有効性と安全性を示し, とくにβ-lactamase産生菌感染症に対しても有効性を示すことが確認され, BRLが呼吸器感染症の治療上有用性の高い薬剤であると考えられた.

著者

濱田 篤郎 奥沢 英一 川淵 靖司 西川 哲男

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.72, no.12, pp.1283-1288, 1998

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発展途上国在留日本人の腸管寄生虫感染状況を明らかにするため, 途上国の都市部に在住している日本人を対象に糞便の寄生虫検査を実施した. 検査の対象地域はアジア, 中近東, アフリカ, 東欧, 中南米で, 1995年の被検者数は981名, 1996年は1, 275名である.現地で採便後, 日本に持ち帰りホルマリン・エーテル法で検査を行った.<BR>その結果, 腸管寄生虫感染率は1995年3.0%(29名), 1996年2.4%(30名) であった.地域別ではアフリカ (1995年5.7%, 1996年4.7%), アジア (1995年3.8%, 1996年3.0%) の在留日本人で感染率が高く, 中近東, 東欧, 中南米で低かった.検出された寄生虫種では, Giardia, lambliaが計17例と最も多く, <I>Trichuris trichiura</I>14例, <I>Ascaris lumbricoides</I> 11例, <I>Heterophyes heterophyes</I> 7例と続いている.年齢別では小児よりも成人の方が感染率は高く, また滞在期間が長くなるほど感染率は高い傾向にあった.腸管寄生虫感染者のうち, 消化器症状を訴える者は36.8%と比較的高率であった.さらに, 感染者の既往疾患として, 胃十二指腸疾患をもつ者が28.1%に認められた.<BR>途上国在留日本人の腸管寄生虫感染率は, 現地の住民に比べると低い数値であるが, 日本国内居住者に比べると高率であり, 今後も腸管寄生虫感染予防のため一層の努力が必要である.

著者

松原 康策 仁紙 宏之 岩田 あや 内田 佳子 山本 剛 常 彬 和田 昭仁

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.7-12, 2012

被引用文献数

2

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わが国の小児期侵襲性肺炎球菌感染症 (invasive pneumococcal disease,IPD) の季節変動とそれに関連する因子を明らかにするために,地域中核病院小児科で IPD 患者を後方視的に検討した.対象は,1994 年7 月から2011 年 6 月までの 17 年間に西神戸医療センター小児科で IPD と診断された 15 歳以下の 72 例 (2回の反復例を3 例に認め,患者数は 69 症例) である.疾患内訳は occult bacteremia 48 例,肺炎10 例,髄膜炎10 例,眼周囲蜂窩織炎3 例,乳突洞炎1 例であった.IPD の関連因子として,1) 月齢,2) 同胞数,3) 未就学の同胞数,4) IPD 発症時の本人の保育園・幼稚園の通園の有無,5) 未就学の同胞がいる場合にその同胞の通園の有無の 5 因子を,カルテ記載または電話問診で調査した.季節変動の結果は,4~5 月 (n=21) と 11~12 月 (n=20) の二峰性のピークを形成し 7~9 月 (n=8) の夏季に最も少なかった.4~5 月の 21 例はその他の月に発症した 51 例と比較して,本人の通園している割合 (4~5 月群vs その他の月に発症群,12/21[57.1%]vs 12/51[23.5%];odds ratio,4.3;95% confidence interval,1.5~12.8;p=0.006) においても,また,本人,かつ/または,同胞が通園している割合 (17/21[80.9%]vs 27/51[52.9%];odds ratio,3.8;95% confidence interval,1.1~12.8;p=0.027) においても有意に高かった.しかし,発症月齢 (中央値:14 カ月 vs 15 カ月),同胞数 (0 人[9 例],1 人[11 例],2 人[1 例]vs 0 人[21 例],1 人[27 例],2 人[2 例]),未就学同胞数は 2 群間に相違を認めなかった.一方,11~12 月の第 2 峰群とその他の月群においては上記 5 因子に有意な相違を認めなかった.<BR> 以上から,わが国の小児期 IPD は二峰性の季節変動を示し,4~5 月のピークは通園者が有意に多いことが判明した.4 月からの集団保育への参加が肺炎球菌の保菌率の上昇をもたらし,4~5 月の小児期 IPD のピークを形成する重要な要因のひとつと推測された.

著者

遠藤 宣子 小野川 傑 奥田 俊郎

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.66, no.12, pp.1608-1614, 1992

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血清補体値が低下した宿主の初期の感染防御反応に於ける肝臓以外の組織での補体産生の役割を明らかにするために, ニュージーランド・ブラックとホワイトの一代交配・雌 (B/WF1) マウス (5, 15, 35および48週齢) の補体産生状況を, 腹腔から採取した固有マクロファージの単層培養細胞 (PMφ) を用いて調べた.単層培養細胞による補体第一成分の亜成分, Clq, の産生は, 5週齢マウスに比べて15週齢で顕著な低下 (p<0.01) を示した後, 35週以降有意 (p<0.01) に増大し, 48週齢においては5週齢の量を上回る増加を示した.35週齢と48週齢で認められた単層培養細胞のClq産生の増大は, 血清Clq値の顕著な低下と血清中への抗核抗体および尿タンパクの出現と一致した.一方, 対照のddY系マウスの単層培養細胞によるClq産生は, 5週齢でB/WF1マウスの2倍を示したが, 15週齢にはその1/2値まで低下, その後もその値を維持する傾向にあった.血清Clq値はこれとは逆に, 5~35週齢まで変化せず, 48週齢で5週齢値を越える著しい増加を示した.<BR>B/WF1マウスのPMφ におけるClq産生は, ddY系マウスと異なり, 老齢期に増加した.血清Clq値の低下時に認められたこの増大は, 血清補体価の低下した宿主の感染防御に重要な役割をしていることを示唆している.

著者

原 三千丸 高尾 信一 福田 伸治 島津 幸枝 桑山 勝 宮崎 佳都夫

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.79, no.10, pp.803-811, 2005

被引用文献数

13

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2004/2005年シーズンに, インフルエンザを疑われた小児278例を対象として, 型別判定可能でワンデバイスの4種類のイムノクロマト法インフルエンザ迅速診断キット, エスプラインインフルエンザA & B-N (エスプライン), ボクテムインフルエンザA/B (ボクテム), Quick VueラピッドSP influ (クイックビュー), キャピリアFluA+B (キャピリア) の有用性を比較検討した. なお, ボクテムは, 2005/06年用の改良品である. 鼻咽腔吸引液を稀釈してウイルス分離培養に供し, 残りの検体を遠心して得られた上清を用いて, 迅速診断試験を行った.<BR>40例よりA香港型が, 163例よりインフルエンザB型が分離された. A香港型40例のエスプラインの感度, 特異性は, それぞれ, 100%, 100%, ボクテムは, 95%, 100%, クイックビューは, 98%, 96%, キャピリアは, 98%, 96%であった. B型163例に対するエスプラインの感度, 特異度は, それぞれ, 89%, 100%, ボクテムは87%, 100%, クイックビューは88%, 97%, キャピリアは86%, 98%であった.<BR>B型およびA香港型に対して, エスプラインが, 感度, 特異性共に, 最も優れていた. しかしながら, すべてのキットで, B型に対する感度は, A型と比べて明らかに低く, 改良の必要がある.

著者

新井 智 鈴木 里和 多屋 馨子 大山 卓昭 小坂 健 谷口 清州 岡部 信彦

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.181-190, 2005

被引用文献数

1

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ヒトエキノコックス症は, 1999年4月から施行された感染症法に基づく四類感染症, 感染症発生動向調査全数報告疾患に規定され, 国内患者サーベイランス (感染症サーベイランス) が実施されている.1999年4月から2002年12月までの感染症サーベイランスの結果から, 単包虫症が3例 (27~81歳, 中央値55歳), 多包虫症51例 (15~86歳, 中央値64歳) が報告されている.多包虫症については, 年齢が上昇するにつれて報告数も増加し, 71歳以上の報告が最も多かった.3例の単包虫症は全て本州からの報告で推定海外感染例として報告された.全報告症例のうち症状を伴っているとされた症例は17例であった.感染経路が明らかであった症例は認められなかった.多包虫症は, 51症例中50例までが北海道の保健所からの報告であった.北海道を6地区に分類し症例を地域ごとに集計したところ, 報告数は石狩・胆振・後志地区 (20例), 根室・網走・釧路地区 (15例) が多かったが, 住民人口10万人あたりの報告数とすると, 根室・網走・釧路地区 (2.13/10万人) についで, 宗谷・留萌地区 (2.05/10万人) の順であった.これらの結果は, 数年以上前の感染発生状況を示しており, 1999年4月から2002年12月までのサーベイランス実施時期の感染発生状況は不明であった.

著者

小田 隆弘 磯野 利昭 中川 英子

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.180-185, 1983

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1981年8月28日から30日まで韓国 (釜山) を旅行した福岡市内一民間会社職員27名のうち16名 (発症率59.3%) が在韓中の8月29日昼すぎから帰国後の9月1日朝にかけて, 下痢 (93.8%), 腹痛 (87.5%), 脱力感 (68.8%), 頭痛 (62.5%), 発熱 (37.5%), 吐気 (12.5%), 嘔吐, 悪感 (各6.3%) を訴える集団下痢症例が発生した.下痢は水様ないしは粘液便, 回数は最高10回, 平均4.5回で, 発熱は最高38.5℃, 入院を含めた臥床者が7名いたが死亡者はなく, 経過は良好で数日後に全員回復した. 患者の発生は31日をピークとする一峰性を示した. 在韓中の食事または飲料水が疑われたが感染源の推定はできなかった.<BR>細菌学的検査の結果, 患者13名中10名の便より毒素原性大腸菌 (ST<SUP>+</SUP>LT<SUP>-</SUP>) が検出され, 血清型別により, 034: H10と型別不能の2種の毒素原性大腸菌による複合感染事例である事が判明した.

著者

根路銘 安仁 西 順一郎 藤山 りか 武井 修治 吉永 正夫 河野 嘉文

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.78, no.11, pp.967-974, 2004

被引用文献数

7

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風疹の局地的流行は現在も続いており, 先天性風疹症候群 (CRS) の報告も増加しているが, 播した院内感染を経験した. 2003年3月から4月に計15名の院内感染者を認め, 院内感染対策として全病院関係者259名に風疹抗体検査 (赤血球凝集阻止反応;HI法) を病院全額負担で説明を行い, 同意を得て検査した. 発症者と拒否者2名を除いた251名が検査を受け, 感受性者が67名みられた. 発症者を除いた53名に風疹ワクチンを病院半額補助で勧奨接種した. その後速やかに終息し, 職員から患者への伝播は無かった. 発症者15名のうち9名は, 感染前の調査では, 既往歴または予防接種歴があると答えており問診だけでは信頼性に乏しいと考えられた. 感受性者・発症者は高年女性, 男性に多く, 全年齢層に対策が必要と考えられた. 抗体検査, ワクチン費用補助で約20万円を要した. 発症者の欠勤日数は平均6日, 平均賃金は約12,000円で, 今回の院内感染で総額約140万円が病院の損失になった. 女性の多い職場である病院では妊娠に伴う問題があり, 予防接種の時期やCRSの危険性等, 風疹感染対策は重要であると考えられる. 風疹の病院職員における流行は, 発症者の賃金の損失だけでなく病院運営に支障をきたし収入面での損失の可能性もあり, 事前の風疹感染対策は経営上充分に投資効果があると考えられる.

著者

帖佐 浩 戸田 眞佐子 大久保 幸枝 原 征彦 島村 忠勝

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.606-611, 1992

被引用文献数

17

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<I>mycoplasma</I>に対する茶エキスおよびカテキンの抗菌・殺菌作用を検討した.緑茶エキスおよび紅茶エキスは<I>Mycoplasma pneumoniae</I>に対して, 抗菌作用を示した.緑茶エキスおよび紅茶エキスは<I>M.pneumoniae</I>と<I>M. orale</I>に対して顕著な殺菌作用を示した.2%紅茶エキスは<I>M. salioarium</I>に対しても殺菌作用を示したが, 緑茶エキスの<I>M. salivarium</I>に対する殺菌作用は弱かった.プアール茶エキスの三菌種に対する殺菌作用は弱かった.緑茶から精製した (-) エピガロカテキンガレート (EGCg) および紅茶から精製したテアフラビンジガレート (TF3) は三菌種に対して殺菌作用を示し, <I>M. pneumoniae</I>に対しては特に強い殺菌作用を示した.以上の結果, 茶およびカテキンは殺マイコプラズマ作用を有することが明らかになった.

著者

福山 正文 上村 知雄 伊藤 武 村田 元秀 光崎 研一 原 元宣 田淵 清

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.565-574, 1989

被引用文献数

2

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河川水やその泥土および淡水魚などの自然環境における運動性<I>Aerornonas</I>の分布を明らかにするため, 相模川7ヵ所, 多摩川8ヵ所, 津久井湖5ヵ所を対象に本菌の検索を定量的に実施した.また両河川で捕獲した淡水魚の腸管内容物, 鯉, 体表からの菌検索を行った結果以下の成績を得た.<BR>1.相模川の泥土208件中134件 (64.4%) から運動性<I>Aerornonas</I>が検出された.多摩川の泥土では186件中101件 (54.3%), 津久井湖の泥土120件中68件 (56.7%) が本菌陽性であった.これらの泥土から分離された運動性<I>Aerornonas</I>176株について同定したところ, 21.6%が<I>A. hydrophila</I>, 13.1%が<I>A. sobria</I>, 24.4%が<I>A.caviae</I>であった.なおPopoffの分類で同定出来ない菌株が74株 (42.0%) 認められた.<BR>2.泥土を採取した同一地点について水からの運動性<I>Aerornonas</I>の検索を行ったところ, 相模川河川水48件, 多摩川河川水44件および津久井湖の湖水40件全例から本菌が検出された.分離菌株120株の内14.2%がA. hydrophila, 27.5%がA. sobria, 29.2%がA. oaviaeであり, 末同定株が29.2%みられた.<BR>3.河川泥土や湖泥土中の運動性Aerormnas菌数は前者平均が2.5×105個/g, 後者が平均8.8×105個/gであった.河川泥土の一部の定点において菌数が大きくばらついたが全体的には4月に減少し, 7月と10月に増加する傾向がみられた.津久井湖の泥土では採取地点により菌数の変動が著しかったが, 河川泥土と同様に7月と10月に高くなる傾向がみられた.<BR>河川水と湖水については前者が平均1L当たり1.4×10<SUP>3</SUP>個, 後者が約3.3×10<SUP>2</SUP>個であった.各定点での菌数に一部の例外以外それほどの大きな変動はみられず, 季節により菌数に与える影響もみられなかった.<BR>4.相模川と多摩川で捕獲した淡水魚511件中462件 (90.4%) から運動性Aeronzonasが検出された.分離菌株1,056株の内17.2%がA. hydrophila, 31.4%がA. sobriaおよび19.5%がA. caviaeであった.

著者

大高 道也

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.18-25, 1997

被引用文献数

1

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国際交流の進展に伴って海外旅行者が急増し, 入国時の有症者あるいは輸入感染症例も多くなっている. また, 海外では様々な新興感染症の流行をみており, 伝染病の侵入防止と海外旅行者の健康管理は国民の大きなニーズとなっている.<BR>このような状況を踏まえ, 成田空港検疫所では, 入国時に幅広く応じられる健康相談室と併せ, 出国者に対しても健康相談コーナーを設けるなど,"海外で感染症にかからない, 持ち込まない" を旨として, 渡航先の保健医療情報の提供など感染症予防と健康管理のための啓発と支援を推進している.<BR>輸入感染症に対しては, 主として国内での早期発見・治療ならびに海外での一次予防への取り組みが重要であり, 検疫所と国内防疫機関などとの連携, 海外保健医療情報の収集・提供システムの構築, 保健・環境領域における国際協力の推進など, 国内外を広く視野にいれた多面的な対策が求められている.

著者

上田 泰史 鈴木 則彦 古川 徹也 竹垣 友香子 高橋 直樹 宮城 和文 野田 孝治 廣瀬 英昭 橋本 智 宮本 彦四郎 矢野 周作 宮田 義人 田口 真澄 石橋 正憲 本田 武司

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.110-121, 1999

被引用文献数

8

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1994年9月4日の開港から1996年12月まで, 2年4カ月の調査期間における関西空港の検疫人員は11, 44a534名であり, 検疫時に下痢を申告したものは22, 187名であった。そのうち9, 299名について下痢原因菌の検索を行い, 以下の成績を得た.<BR>1) 下痢原因菌が検出されたのは3,096名 (33.3%) であった.これらの症例から検出された病原菌は<I>Plesiomonas shigelloids</I>が最も多く2,066名 (66.7%), 次いで<I>Aeromonas spp.</I>484名 (156%), <I>Vibrio parahaemolyticus</I>358名 (11.6%), <I>Shigella spp.</I>291名 (9.4%), Salmonella spp.183名 (59%), <I>Vibrio choleraenon</I>-O1 121名 (39%) の順で検出された.下痢原因菌検出例のうち, この6種類の病原菌が検出されなかった症例はわずか2.8%であり, 上記の6種類が海外旅行者下痢症の主原因菌であると考えられた.なお, <I>enterotoxigenic Escherichia coli</I>については検査対象としなかった.<BR>2) 2種類以上の下痢原因菌が同時に検出された症例 (混合感染) が502例みられ, 下痢原因菌検出例の16.2%を占めた.<BR>3) 1995年2月~3月に, インドネシア (バリ島) 旅行者に集中してコレラ患者 (13例) が発見されたその他は, 各菌種とも検出頻度に季節的な大きな偏りは認められなかった。<BR>4) <I>Vibrio spp</I>.の推定感染地はアジア地域に限定され, <I>Shigella spp., Salmonella</I> spp.および<I>P.shigelloides</I>の感染地は広範囲にわたっていたが, <I>Shigella spp</I>. ではとくにインドおよびインドネシアに集中していた.<BR>5)<I>Shigella spp</I>.のうちわけは, <I>S.sonnei</I>が最も多く, 次いで<I>S. flexneri, S. boydii, S.dysmteriae</I>の順に検出された.また, インド・ネパール旅行者から<I>S.boydii</I> provisional serovar E16553が検出された.<BR>6) <I>Salmonella</I> spp.の血清型では, <I>S.</I>Enteritidisが最も多く検出され, 49例 (25.7%) を占めていた.<BR>7) 薬剤耐性株の頻度は<I>Shigella</I> spp.89.2%, <I>Salmonella</I> spp.27.2%, <I>V.cholerae</I>O195.0%であった.<BR>8) <I>V.cholerae</I>01はすべてEI Tor Ogawa型コレラ毒素産生株であった.<BR>9) <I>V.parahaemolyticus</I>の血清型は03: K6が最多数を占めた.耐熱性溶血毒遺伝子 (tdh), 易熱性溶血毒遺伝子 (trh) 保有株がそれぞれ89.8%と14.6%に確認された.

著者

木村 明生 峯川 好一 北浦 敏行 中野 宏秋 後藤 郁夫 池田 長繁 阿部 久夫 小野 忠相 中林 敏夫

出版者

The Japanese Association for Infectious Diseases

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.61, no.7, pp.789-796, 1987

被引用文献数

1

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大阪空港検疫所において帰国時に下痢を申告した海外旅行者の腸管寄生原虫検索を行った. 1983年と1984年の2年間 (第1期) 及び1985年7月から1986年6月までの1年間 (第2期) に分けて検索を実施して, 次の成績を得た.<BR>1) 第1期調査は, 旅行期間が5日以上の1,256名についての検索を行ない, Giardia lamblia (39例) をはじめとして7種の腸管原虫を検出した (検出率3.9%).<BR>2) 陽性者の旅行期間は, 98%が10日以上であり, 30日以上の長期滞在者は全体の67.4%であった.<BR>3) 検出率には季節的変動が認められた.<BR>4) 第1期のG.lamblia陽性者39名中36名 (92%) がインドへ旅行しており, ついでタイ25名 (64%), ネパール16名 (41%) であった.インドまたはネパール旅行のG.lamblia陽性者中の70%以上は, それぞれの国で10日以上滞在していた.<BR>5) 第2期ではインド・ネパールへ10日以上旅行した者の178名について検索を行ない, G.lamblia 25例 (14.0%) をはじめ3種の腸管原虫を検出した.<BR>6) 両期間のG.lamblia陽性者64名のうち29名 (45.3%) から, 病原細菌や他の腸管原虫が同時に検出された.<BR>7) 第1期でのインド・ネパール10日以上滞在者中のG.lamblia陽性率は, 1983年12.9%, 1984年12.2%で, 第2期 (14.0%) とほとんど変りなかった.