著者

内川 隆志 阪本 是丸 加藤 里美 成澤 麻子 長谷川 祥子 山田 正樹 大橋 美織 笹木 義友 三浦 泰之 山本 命 宇野 淳子

出版者

國學院大學

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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公益財団法人静嘉堂文庫に収蔵されている松浦武四郎旧蔵古物資料約900点の整理が完成した。本研究は近代初期において松浦武四郎に代表される当時の好古家達が蒐集対象とした古物(文化財)の内容を直裁的に示すと共に、明治4(1871)年の太政官布告である「古器旧物保存方」の示す保存すべき器物の内容とも一致することを明らかにした。また、箱書きや文書の翻刻によって古物をとりまく人的ネットワークの実態を明らかにした。

著者

加藤 里美

出版者

Japan Management Diagnosis Association

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.29-35, 2010

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本論文の目的は,岐阜県のA社における中国人研修生・技能実習生,彼らとともに働く日本人従業員を対象に,改善や品質管理に関する会社や職場での意識と,日本人従業員と中国人研修生・技能実習生との協働の関係を踏まえた上で,分業体制への改善に関する日本人従業員の意識を明らかにしていくことにある。外国人研修生・技能実習生を対象とした研究のほとんどが彼らへの聞き取り調査を中心としており,質問紙調査を用いた研究が極めて少ないこと,また協働する日本人従業員の意識に焦点を当てていないことから,本論文による結果は,中国人研修生・技能実習生を雇用する企業に何らかの示唆を与えることができると考える。

著者

加藤 里美

出版者

日本測量協会

雑誌

測量 = The journal of survey : 地理空間情報の科学と技術 (ISSN:02857790)

巻号頁・発行日

vol.71, no.9, pp.14-17, 2021-09

著者

加藤 里美 伊藤 直美 森 智哉

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.74-80, 2016 (Released:2017-09-16)

参考文献数

8

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経団連によれば,企業が新卒採用時に重視する要素はコミュニケーション能力である。このことは,企業は新卒者にコミュニケーション能力に長けた人材を求めているということを示している。企業はどの程度のコミュニケーション能力を新卒者に求めているのであろうか。また大学生はどのように自己評価しているのであろうか。本論文の目的は,企業が新卒者に求めるコミュニケーション能力と大学生が自己評価するコミュニケーション能力に関する認識にギャップがあるのかどうかを明らかにすることである。仮説検証の結果,大学生と企業には明らかなギャップがあることが示された。

著者

加藤 里美 水野 慎士

雑誌

情報処理学会論文誌デジタルコンテンツ(DCON) (ISSN:21878897)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.11-19, 2017-08-29

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「らくがっきー」は絵を描きながらインタラクティブにサウンドを生成できるメディアシステムである.サウンドの生成は描かれた絵に含まれるオブジェクトを検出することで実現するが,従来システムは描かれたオブジェクトの検出に少数のサンプルに基づく単純な形状特徴量を用いていたため,バラエティのあるオブジェクトの検出は困難であった.そこで,本論文ではオブジェクトの検出のため,大量のサンプルから共通する特徴を抽出して各オブジェクトの検出に用いる機械学習の手法を取り入れる.改良したシステムは従来システムに比べてバラエティに富む手描きオブジェクトを精度良く安定的に検出して,絵に適したサウンドを生成することが可能となった.「らくがっきー」を一般の人に使ってもらった実験では,多くの人からお絵描きが楽しくなったという評価を得た.

著者

佐藤 幸子 山本 千華 加藤 里美 高梨 萌 渡邉 綾香 戸板女子短期大学食物栄養科 戸板女子短期大学食物栄養科 戸板女子短期大学食物栄養科 戸板女子短期大学食物栄養科 戸板女子短期大学食物栄養科

雑誌

戸板女子短期大学研究年報 (ISSN:02892634)

巻号頁・発行日

no.53, pp.1-14, 2010-01-01

著者

加藤 里美

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会全国大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.74-76, 2009

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本研究の目的は,岐阜県のA社における中国人研修生・技能実習生,彼らと共に働く日本人従業員,中国人従業員を対象に,改善活動に伴う会社や職場での意識,会社内のコミュニケーションの実態について明らかにしていくことである。外国人研修生・技能実習生を対象とした研究のほとんどが彼らへの聞き取り調査を中心としており,質問紙調査を用いた研究が極めて少ないこと,また協働する日本人従業員の意識に焦点を当てていないことから,本研究による結果は,中国人研修生・技能実習生を雇用する企業に何らかの示唆を与えることができる。