著者

鵜飼 康東 渡邊 真治 村田 忠彦 榎原 博之 千田 亮吉 竹村 敏彦 溜川 健一

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究の目的はクラウドコンピューティングの経済的影響を動学的確率的一般均衡モデルによって計測することである。最初にモデルの各パラメータに実証的基礎を与える作業を実施した。具体的には東京証券取引所上場企業を対象に郵送調査を実施して上場企業のうち10%が純粋な意味のクラウドコンピューティングを実施している事実を発見した。この発見を基礎に日本経済の動学的シミュレーションを実行した。この結果日本経済の全要素生産性は10%上昇することが判明した。またインパルス反応関数により、国民総生産は一旦上昇した後減少するが、総投資、資本ストック、労働供給は増加することが判明した。社会的厚生については不明確であった。

著者

大竹 文雄 犬飼 佳吾 千田 亮吉

出版者

札幌学院大学総合研究所

巻号頁・発行日

2020-03-05

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開催:札幌学院大学総合研究所シンポジウム 開催日:2019-11-02 会場:札幌学院大学B館1階 B101教室

著者

鈴木 和志 千田 亮吉 溜川 健一 福田 慎

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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投資資産価格モデルを利用して企業価値の変動を説明する際に、有形資産投資(設備投資)のみならず無形資産の代表としてR&D投資を追加すると、説明力が飛躍的に向上することを実証的に明らかにした。医薬品や電気機械・電子部品産業に属する技術革新的企業では、資産を1単位増加させることで得られる企業価値の増分は、R&D資産(無形資産)による方が設備資産(有形資産)によるよりもはるかに大きい。時価評価の有形資産に対する企業価値の比率であるTobinのq は、従来から設備投資の唯一絶対的な指標とされてきたが、技術革新的企業ではそれが不適切であることを明らかにした。

著者

千田 亮吉 塚原 康博 畑農 鋭矢 山田 知明 加藤 久和 溜川 健一 福田 慎

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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人々が将来を見据えて意思決定をするとき、財政拡大による景気刺激効果は大きくならない。それは、人々が財政拡大によってもたらされる将来の税負担を予想するからである。しかし、財政政策が地域の労働生産性を引き上げる効果を持つと、その地域では将来にわたってより多くの所得が期待され、人が流入する。したがって、人の移動を通して地域の経済が活性化する可能性が生まれ、財政政策の効果は労働移動を考慮しない場合に比べて大きなものとなる。